島と筏の間に、
「海の地図」をつくる

横山から見下ろす英虞湾（あごわん）は、青い水面に緑の島がほどよく散った、静かな風景に見える。だが船の目線まで下りれば、海は空白ではない。岬の陰から別の船が現れ、真珠や海苔、牡蠣の養殖施設が浮かび、漁の仕事と観光の船、島民を運ぶ定期船が同じ水面を使う。陸の道路のような白線も、信号もない。

この海に自律航行技術を持ち込む計画が、いきなり船を自動で走らせるところから始まらないのは、そのためだ。船舶知能化技術を開発する株式会社エイトノットと、志摩市に本社を置くうみらぼ株式会社は、うみらぼの船を使って英虞湾の航行環境を調べ、将来の実証と導入を検討するための基礎資料を整える。最初につくられる成果は「自動で走る船」ではなく、船が安全に走るには何を知らなければならないかを整理した、海の解像度である。

「自律航行の実証」より一段手前

言葉を正確に置くと、この計画の現在地が見える。志摩市の補助制度には、市外のスタートアップや共同事業体が市内でデータ収集、ロボティクスなどを試す「A 実証実験型」と、市内事業者がスマート養殖などの製品を導入する「B 導入促進型」がある。Aは対象経費の3分の2以内、上限200万円で、採択は2件程度。交付決定後から2027年2月28日までに事業を行い、3月12日までに実績を報告する日程だ。

エイトノットの8月26日付発表によると、同社とうみらぼの共同提案はAに選ばれた。川野晃太（かわの・こうた）代表取締役が率いるうみらぼの地域の海に関する知見と、木村裕人（きむら・ゆうじん）代表取締役CEOが率いるエイトノットの船舶知能化に関する知見を組み合わせるという。発表は、調査の先に「地域交通の維持・高度化」を含む可能性を挙げるが、具体的な航路、日程、使用船、計測機器、評価項目、交付額は公表していない。

「自動運転の船が英虞湾を走る」と要約すれば派手だが、事実より先へ行く。今回の価値はむしろ、導入の可否を決める前に現場を調べる順序にある。海の技術は、目的地を入力すれば終わるアプリではない。水面を共有する人、仕事、季節、地形を、システムが扱える情報と運航者が判断できる手順へ変える必要がある。

静かな湾は、忙しい仕事場である

環境省は英虞湾を、入り組んだリアス海岸と50を超える島々を持つ「里海」と説明する。志摩市の数え方では大小およそ60島。森からの栄養、黒潮、御座岬へ続く半島に囲まれた地形が生産力を支え、湾内にはあおさ海苔と真珠の養殖施設、岸には作業小屋が点在する。風景の美しさをつくる要素が、そのまま航行上の条件でもある。

エイトノットが提供する「エイトノット AI CAPTAIN Module」は、操船制御、自己位置推定、リアルタイムのルート生成、他船・障害物の認識、安全判断といった機能を組み合わせる。では、養殖筏の間隔はシステムにどう見えるのか。岬で見通しが切り替わる場所、観光船と漁船の動き、通信が届く範囲、潮や風で操船感覚が変わる地点を、どの精度と頻度で把握すべきか。会社は今回の調査項目をまだ明らかにしていないが、航行環境調査とは、こうした「現場固有」を設計条件へ落とし込む入口になる。

陸上の自動運転に道路地図があるように見えても、海上の基礎情報は単なる海図では足りない。海図が水深、海岸、航路標識などを示しても、日々の仕事で使われる水面の全てを固定的に表すわけではない。英虞湾で必要なのは、障害物の有無だけでなく、誰が、いつ、どのように海を使うかを確かめることだ。技術が湾を「開いた水面」と誤認すれば、景観の中に溶け込んだ産業ほど見落とされる。

島民にとって、海はすでに公共交通だ

自律航行の将来用途が抽象論で終わらない理由は、英虞湾に現役の生活航路があるからだ。志摩マリンレジャー株式会社の「あご湾定期船」は、和具（わぐ）、間崎島（まさきじま）、賢島（かしこじま）を結ぶ。間崎島は市の説明で、賢島、和具のいずれからも定期船で約10分。「宝石の島」と呼ばれるほど真珠産業で栄えた歴史を持つ。

市は2026年3月、この航路の時刻や停留所をGTFS-JP形式のオープンデータとして公開した。経路検索アプリに船を表示し、MaaSと接続できるようにするためだ。さらに市は、航路通学をする高校生らの保護者に定期券購入費の30％を補助している。データ公開と通学支援は地味に見えるが、船が観光の演出ではなく、学校と家、島と本土側を結ぶ日常の交通であることを示す。

だから「効率化」は、便数や人件費だけの言葉では測れない。悪天候時の判断、朝夕の需要、通学、通院、荷物、観光客の流れ、乗組員の労働、島民の安心が一つの運航に重なる。自律航行が将来この航路に関係するとしても、それは既存の船員と事業者を飛び越えて置き換える話ではなく、どの負担を軽くし、どの判断を人に残すかを先に決める話になる。

真珠の海は、百年前から技術の現場だった

英虞湾を新技術の「実験場」と呼ぶ時、忘れてはならない先行史がある。志摩の海は、古代には志摩国の一部として海産物を朝廷へ納めた「御食国（みけつくに）」の歴史を持つ。2004年10月、旧志摩郡の5町が合併して現在の志摩市となったが、行政の境界が変わるはるか前から、海は食と移動と交換の道だった。

近代の転換は真珠養殖で起きた。三重県の文化資料によれば、御木本幸吉が1893年に半円真珠の養殖に成功した場所は、鳥羽の相島、現在のミキモト真珠島である。その後、桑原乙吉、西川藤吉、見瀬辰平らの改良によって真円真珠の技術が確立し、鳥羽・志摩の海へ展開した。英虞湾は真珠養殖の中心地となり、賢島には旧国立真珠研究所も置かれた。

この区別は細部ではない。「英虞湾で一人の発明家が真珠を発明した」という短い物語にすると、場所も、多数の技術者と養殖者が積み上げた工程も消える。真珠は、アコヤガイの生育、核入れ、筏の管理、赤潮や台風への対応、品質評価、販売までをつないだ産業システムだった。今、センサー、AI、船舶、通信、運航者、地域交通をつなごうとするマリンテックも、単体の機械だけでは成立しない。

上限200万円が示す事業の規模

市の補助上限と、システムそのものの価格を混同してはいけない。国土交通省の2026年版スマートアイランド推進カタログは、エイトノットの自律航行システムについて、一般的な旅客船へ搭載する場合の参考初期価格を税別1500万～2000万円としている。船の設備と機能で大きく変わり、当時の提供対象は小型船に限るという但し書き付きだ。

市のA型補助上限200万円は、その参考価格の一部にすぎない。しかも今回の対象は導入ではなく航行環境調査だ。この数字の差は、計画が「船を一隻買う予算」ではなく、将来の判断に必要な調査を地域へ呼び込む小さな政策装置であることを示す。実際の交付額が公表されていない以上、200万円を事業費として書くこともできない。

ただし市の構想は一件の補助金より大きい。国の地方創生関係資料に載った「マリンテック誘致・集積によるイノベーション創出事業」は2026～28年度の3年間で総事業費2674万円、2026年度754万円を計画する。ワンストップ支援、情報発信、実証・導入支援を組み合わせ、期間中に実証8件、立地企業4件、市内企業との共創・導入5件、新規雇用10人の増加をKPIに置いた。数値は成果ではなく目標であり、調査が終わった後に企業と仕事が地域へ残るかが評価の分かれ目になる。

他地域の実証は、答えではなく比較材料

エイトノットには、広島県大崎上島町で離島交通を試した実績がある。国土交通省のスマートアイランド事例によると、2022年度には小型EV船による自律航行オンデマンド水上タクシーを6日間走らせ、試走を含む100キロ超をトラブルなく航行した。利用者には船員が乗らない運航への不安があり、体験後に不安が軽くなる傾向も確認された。一方、採算性、認知、自治体や事業者との連携は課題として残った。

2025年には19トン級の小型船で、大崎上島と竹原の間の早朝・夜間旅客便、生野島への商品配送を試した。国交省の2026年カタログは、初回試験で利用者の約7割が満足、約8割が本格導入時の利用意向を示したとする。ただし、そのシステムの役割は操船アシストで、カタログが示す当時の航行実績は「平水区域」。LTEなどの通信環境を基本要件に挙げていた。

この実績を英虞湾へそのまま移植できるとは限らない。島の配置、養殖施設、船の交通、通信、港、事業者の運航規程は場所ごとに違う。むしろ、別の海で動いた技術を「ここでも動くはず」と扱わず、英虞湾自身を調べることが今回の筋である。

「自動」と「無人」は同じではない

国土交通省が進めてきた自動運航船のロードマップでは、陸上からの操船やAIの行動提案で、最終意思決定者である船員を支える船を「フェーズII自動運航船」と整理した。2026年の安全基準検討でも、安全はシステム・機器の性能だけでなく、運航会社の安全管理体制、船長・船員による安全な運航という三つの層で担保する考え方が示されている。

この枠組みでは、「自動運航」は人が消えることの同義語ではない。どの状態でシステムが操船し、どの条件で人へ引き継ぎ、引継ぎに必要な時間をどう確保し、船員が機能と限界をどう理解するかが中心になる。英虞湾で将来の実証へ進むなら、障害物を避けられた距離だけでなく、認識できなかった対象、通信断、操作の引継ぎ、異常時の停止、地元船との意思疎通まで検証対象になる。

これらは今回の公表済み評価項目ではなく、次段階を判断するための編集部の検証軸である。成功を「船が一度、予定線を走れた」と定義すれば、実験映像は作れても交通は作れない。人が介入した回数や失敗条件を含めて開示し、既存の運航者が自分たちの安全手順と照合できる形にすることが、社会実装への距離を測る。

古い海へ、新しい読み方を重ねる

志摩市は2024年7月、うみらぼと包括連携協定を結んだ。人口減少への対応、新産業と雇用の創出を目的に、英虞湾の自然、景観、真珠養殖場跡などを使って先端企業と人材を呼び、実証から社会実装へつなぐ内容だった。2026年の補助制度と今回の調査は、突然現れた単発企画ではなく、その政策線上にある。

背景には縮む人口と担い手がある。市の人口は2026年7月末で4万2407人。2026～33年の総合計画は、人口減少と少子高齢化を前提に置く。SDGs未来都市計画も、農林漁業者の高齢化と後継者不足、従事者の急減を課題として明記した。自律航行は、その全てを解く万能薬ではない。船員不足の負担を一部軽くできても、航路の需要、費用、港の維持、地域の合意は別に解かなければならない。

それでも、英虞湾で調べる意味はある。真珠養殖がそうだったように、海の技術は地域の仕事と自然条件に触れて初めて産業になる。島と筏を「避けるべき障害物」とだけ見るのではなく、湾を生かしてきた営みとして認識し、その間を安全に通る仕組みをつくれるか。調査の成否は、AIの新しさより、海の古さをどれほど正確に読めるかで決まる。

英虞湾に引かれる最初の新しい航路は、水面に見える線ではないかもしれない。地元の記憶、船の動き、養殖の仕事、安全の手順を重ねた、共有できる海の地図。その地図ができて初めて、自律航行船をどこへ、誰のために走らせるのかという本当の議論が始まる。