声を失う非常時、小さな印が最初の一言になる

大きな地震の直後、駅前は暗く、携帯電話はつながりにくい。倒れている人は返事ができず、付き添いの家族もいない。衣服の上から妊娠は分からない。救急隊は意識、呼吸、出血、外傷を確認しながら、限られた時間で次の問いを選ぶ。そのとき、バッグや防災用品に付いた小さな印が見えたなら、「妊娠中ですか」「何週ですか」「通っている産科はどこですか」という確認を早く始められるかもしれない。

印にできるのは、そこまでである。だが、非常時の情報伝達では「最初の正しい問い」を生むことが大きい。横浜市旭消防署が考案したオリジナルのマタニティマークは、その狭く重要な仕事に焦点を当てる。発表された事業概要によれば、緊急時・災害時の利用を想定し、配布時には妊娠に関係するリスク、乳幼児期のけがを防ぐ方法、家庭の防災、救急車の利用判断も伝える。

これは、かわいらしい記念品を配る企画ではない。消防署が、救急車が必要になる前の予防、必要になった瞬間の通報、到着後の情報共有、災害時の避難支援を一本の線として扱う試みである。印はその線の入口になる。

全国統一マークが生まれるまで

現在の全国統一マタニティマークは、突然できたものではない。国の母子保健運動「健やか親子21」の2000年報告書は、外見から分かりにくい妊娠初期の人に社会的配慮を促す方法として、妊婦バッジの普及に意味があると記した。2005年に検討会が統一マークの作成を決め、同年末からデザインを公募した。

応募は1,661作品。2006年2月、埼玉県の母子愛育会支部による作品が選ばれ、厚生労働省は3月10日に結果を発表した。こども家庭庁の公式サイトは、この日をマークの「誕生日」と位置づける。2024年11月には、利用者の要望を受け、ふたごとみつごを表す公式デザインも加わった。

鉄道で席を譲ってもらう印、という理解だけでは半分しか見えていない。公式の目的には当初から、交通機関などで周囲が配慮しやすくすることと並び、「緊急時に、妊婦であることを知らせやすくする」ことが明記されている。2025年末に改訂された母子健康手帳の情報も、緊急時や災害時に妊産婦であることを知らせやすくなると説明する。

旭消防署のマークは、この全国制度を置き換えるものとして扱うべきではない。全国で認識される共通記号に、地域の救急・防災教育を重ねる補助線である。似た印が増えすぎれば、かえって意味が分からなくなる。だから配布時には、国のマークとの関係、使う場面、消防職員や地域住民に期待する行動を明快に伝える必要がある。

印が伝えること、伝えないこと

マークを「医療情報」と呼ぶと、必要以上の力を持たせてしまう。正確には、医療情報が存在する可能性を知らせる手掛かりだ。見つけた救急隊員は、本人や家族に妊娠または産後の状況を確認し、妊娠週数、出産予定日、症状の始まり、かかりつけの産科、合併症や薬、アレルギーなど、搬送と診療に必要な情報を聞き取る。本人が話せない場合は、母子健康手帳、診察券、服薬情報、利用可能な救急医療情報が次の手掛かりになる。

マークができること	マークだけではできないこと
妊娠・産後の可能性に早く気づかせる	妊娠の事実、週数、健康状態を証明する
救急隊や避難所職員に確認を促す	診断、治療、搬送先、緊急度を決める
本人が話せないときの補助的な信号になる	母子健康手帳、診察券、薬剤情報を置き換える
家族が備えを話し合うきっかけになる	福祉避難所への入所や優先対応を保証する
配慮が必要かもしれないと周囲へ知らせる	表示を本人に義務づけ、詳細な医療情報を公開させる

緊急時に有用だからといって、表示を強制してよいわけではない。妊娠をまだ職場や周囲に知らせていない人、流産や死産を経験した人、嫌がらせを恐れる人、出産後で表示の意味に迷う人もいる。身につけるか、どこに置くかは本人が選ぶ。外から見えるマークには最小限の情報だけを置き、週数や通院先などは防災バッグの内側のカードや、ロックされたスマートフォン、母子健康手帳に分ける方がプライバシーを守りやすい。

1948年の手帳、2006年の印、2026年の地域防災

マークの歴史を深くたどると、日本独自の母子健康手帳へ行き着く。JICAによれば、1948年に妊産婦手帳と乳幼児体力手帳を統合し、妊娠、出産、乳幼児期の健康記録を一冊につなぐ母子手帳の活用が始まった。現在の母子健康手帳には妊婦健診、出産、乳幼児健診、予防接種などが記録され、家庭と医療者が同じ時間軸を参照できる。

手帳は「詳しい記憶を持ち運ぶ」道具で、マークは「その記憶を確認してください」と外へ知らせる道具である。役割が違う。停電した避難所でも紙の手帳は電池を必要としない。一方、浸水や火災で失うこともある。防災用の写しや安全に保護した写真を準備することは有用だが、個人情報を含むため、保管場所とアクセス方法を家族で決めておかなければならない。

2026年、横浜消防は別の情報の橋も架けた。市内の全救急隊で「傷病者情報共有システム」を運用し、症状、バイタルサイン、画像を医療機関へデータで渡せるようにした。入口でマークが妊娠の可能性を示し、現場で隊員が確認し、正確な情報を搬送先へ送る。小さな印の価値は、この連鎖につながって初めて生まれる。

妊娠中の異変――119番、産科、#7119を混同しない

「救急車の適正利用」という言葉は、伝え方を誤ると危険である。軽症なら我慢せよ、という意味ではない。消防庁が使う「適時・適切な利用」は、緊急性が高いときはためらわず119番へつなぎ、判断に迷うときは相談手段を使うという二方向の考え方だ。

こども家庭庁の最新の母子健康手帳情報は、妊娠中に出血、破水、おなかの強い張りや痛み、胎動の減少を感じたら、すぐにかかりつけの産科医療機関へ連絡するよう求める。強い頭痛が続く、目がちらつくといった症状は妊娠高血圧症候群で注意が必要とも記す。これは「救急車を呼ばず、自分だけで様子を見る」という意味ではない。意識がない、呼びかけに反応しない、呼吸が極めて苦しい、大量の出血や重大な外傷があるなど明らかな緊急事態は119番である。通報時には妊娠中であること、分かれば週数、主な症状と場所を伝える。

マークは、この判断を自動化しない。印がなくても妊娠中の人は同じ救急対応を受ける。印があっても、症状の重さを現場で評価する。だから配布教育の核心は「マークを見せれば安心」ではなく、異変の種類ごとに、誰へ、どの順で、何を伝えるかを家族と練習することにある。

災害で必要なのは、発見の後にある場所

東日本大震災後の2011年、厚生労働省は、被災地の妊産婦と乳幼児には「専門的・長期的支援」が必要だと自治体と支援者へ通知した。妊婦健診の受診券を避難先でどう扱うか、別の地域で出産をどう受け入れるか、避難所で保健指導をどう行うか。災害は、医療施設だけでなく、普段は見えない行政の接続部分を壊した。

2024年の能登半島地震では、妊産婦向け避難所が開設された例があった。横浜市はその経験も踏まえ、2026年1月、鶴見大学・鶴見大学短期大学部、横浜市助産師会と市内初の母子専用型福祉避難所について協定を結んだ。地域防災拠点での避難生活の継続が難しい妊産婦と乳児を対象に、液体ミルクなど特有の備蓄を置き、助産師が巡回して心身を支える。

ここには重要な順序がある。母子専用型福祉避難所は、マークを見せれば直接入れる場所ではない。市の想定では、在宅避難が難しい人はいったん地域防災拠点へ行き、そこでの生活継続にも支障がある場合に二次的な福祉避難所へつなぐ。対象や開設状況は災害ごとに判断される。旭消防署のマークは、その判定を飛び越える通行証ではなく、支援ニーズを見落とさないための信号である。

横浜市地震防災戦略は、母子専用型を含む妊産婦・乳幼児の避難環境について、2029年度に9か所、2033年度に1区1か所程度を目標にする。印を配る地域啓発と、専門職のいる避難先を増やす都市計画が同じ方向を向けば、「見つけたが行き先がない」という最悪の断絶を減らせる。

こどもの事故予防を同じ場で教える理由

旭消防署が妊娠の話と一緒に、こどものけがの予防を扱うのは理にかなう。出産後、家庭の危険はこどもの発達に合わせて変わる。こども家庭庁の2025年末改訂資料は、不慮の事故がこどもの死亡原因の上位にあり、多くは周囲の環境を整えることで防げるとする。

新生児では柔らかい寝具などによる窒息、1～6か月ではベッドやソファ、抱っこひもからの転落と熱い飲み物によるやけど、7～12か月では階段や浴槽、電気ケトル、医薬品、ボタン電池、磁石、食品による事故が挙げられる。歩き始めると窓やベランダからの転落、歯ブラシの喉突き、熱い鍋、溺水、飛び出しの危険が加わる。

横浜市も2026年3月版の事故予防リーフレットで、日用品の誤飲、ベビーベッドでの窒息、入浴中の溺水、熱い汁物によるやけど、ベッドや抱っこひもからの転落、チャイルドシートを使わない車内事故などを挙げた。共通するのは、保護者の注意力だけに頼らないことだ。薬や電池は手の届かない場所へ、浴槽に残し湯をしない、窓辺に踏み台を置かない、熱い物とコードを端から離す。環境を先に変えれば、疲れている瞬間にも守りが残る。

事故を一件防げば、こどもの痛みだけでなく、119番通報と救急搬送も一件減らせる。「救急車を使わないで」と出口で求めるより、事故そのものを入口で減らす方が人に優しく、消防資源にも効果的だ。妊娠中から家族へ伝えることで、赤ちゃんが動き始める前に住まいを変えられる。

横浜の救急需要は減っても、余裕ができたわけではない

横浜市の救急出場は、2024年に25万6,481件となり、3年連続で過去最多を更新した。2025年は24万5,321件で、前年より1万1,160件、4.4％減り、5年ぶりの減少になった。2026年上半期も11万5,598件で、前年同期より4,817件、4.0％減った。二年続く減少は重要だが、救急活動にかかる時間は近年延びる傾向にあり、市は高い需要が続くとみている。

数字だけで「軽症者が救急車を浪費している」と物語を作るべきではない。本人には軽く見える症状が重い病気の始まりであることもあり、妊娠中や乳幼児は変化が速い。逆に、受診先が分からない、夜間で相談相手がいない、移動手段がないという社会的な理由が119番へ集まることもある。相談窓口と地域医療を強くすることなしに、通報者の道徳だけを問うのは解決にならない。

横浜市が進める「あんしん救急」は、病気やけがの予防、緊急性の高い症状の理解、#7119など相談先の周知を組み合わせる。旭消防署の配布も同じ思想に置くべきだ。緊急時にはためらわせない。不確かなときには独りで決めさせない。防げる事故は家庭と地域で減らす。この三つがそろって初めて「適正利用」は安全な言葉になる。

配布数より大切な、五つの評価

地域のオリジナルマークは、作って配れば完成ではない。成功を測るなら、配布個数より次の五点が重要になる。

訓練も必要だ。模擬災害でマークを見つけた消防職員が何を質問するか、避難所職員が母子専用型福祉避難所の条件をどう説明するか、家族が本人の通院先を答えられるかを試す。実際の救急現場で有用だったか、誤解や見落としはなかったかを、個人を特定しない形で振り返る。印の色や形より、運用の学習速度が安全を決める。

家族でつくる「次の一手」

配布を受けた家庭に必要なのは、マークをしまって終わることではない。本人の産科医療機関から指示された緊急連絡基準を家族と共有し、119番へ伝える住所と入口、夜間の産科連絡先、#7119、地域防災拠点を確認する。妊娠週数と予定日、通院先、重要な合併症・薬・アレルギー、緊急連絡先は、本人が望む範囲で簡潔なカードにまとめる。

防災バッグには母子健康手帳、診察券、保険・本人確認に使うもの、処方薬、充電手段、衛生用品、水分と補食を、個別の医療指示と家庭事情に合わせて準備する。乳児がいる場合はミルクの種類、哺乳に必要な物、おむつ、着替えなども必要になる。公的備蓄だけで全員の銘柄やサイズ、アレルギー、服薬へ即時対応できるとは限らない。

ただし、これは一般的な備えであり、妊娠の経過や災害の種類によって安全な行動は変わる。切迫早産、前置胎盤、多胎、持病などがある人は、主治医や助産師と個別計画を作る。マークはその計画の表紙であって、中身ではない。

小さな印の後ろに、地域全体を置く

日本の母子保健は、見えにくい時間を記録する道具を積み重ねてきた。1948年の母子手帳は、妊娠から幼児期までを一冊へ結んだ。2006年の全国マークは、外見から分からない妊娠初期を公共空間で伝えた。2026年の旭消防署の試みは、その信号を災害と救急の具体的な行動へつなごうとしている。

だが、本当の評価はマークの意匠では決まらない。見た人が丁寧に確認し、本人の意思を尊重し、緊急なら119番を遅らせず、迷えば相談へつなぎ、避難所では必要な支援先を探せるか。妊娠中から事故を防ぐ環境をつくり、救急車を必要とする人のために地域医療を支えられるか。そこまで動いて初めて、印は命に関わる情報になる。

非常時、本人が声を出せないことはある。小さなマークは、その人の代わりにすべてを語れない。しかし、正しい人へ、正しい最初の問いを渡すことはできる。その問いに答える仕組みを、消防、医療、行政、家族が平時につくる。旭区の取り組みが投げかけるのは、地域防災の最も根本的な課題である。

主な資料と取材根拠

1. 横浜市消防局旭消防署：緊急時・災害時を想定したオリジナルマタニティマークの配布と、妊娠リスク、こどもの事故予防、防災、救急車利用に関する啓発事業概要（2026年8月。本稿のニュース起点。市の公開索引では調査締切時点に個別ページ未確認）。
2. こども家庭庁「マタニティマーク公式サイト」：目的、2000～2006年の制定経緯、1,661作品の公募、緊急時の役割、多胎児版。
3. こども家庭庁・母子健康手帳情報支援サイト「すこやかな妊娠と出産のために」（2025年12月23日更新）：出血、破水、強い張り・痛み、胎動減少、妊娠高血圧症候群、マタニティマーク。
4. JICA「母子手帳」：1948年の統合、継続的な母子保健記録としての機能、国際展開。
5. 横浜市「災害時における母子専用型福祉避難所に関する協定を締結します」（2026年1月14日）および記者発表PDF：対象、液体ミルク、助産師巡回、能登半島地震の経験、整備目標。
6. 厚生労働省「東日本大震災関連情報：妊産婦、乳幼児への対応に関するもの」：受入れ、妊婦健診、避難所での保健指導、専門的・長期的支援。
7. 横浜市「急な病気やけがで、医療機関へ行くか救急車を呼ぶか迷っています」：かながわ救急相談センター#7119、24時間・年中無休、電話番号。
8. 横浜市・なか国際交流ラウンジ「外国人住民向け生活ガイダンス」：119番、#7119、相談言語に関する案内。
9. 神奈川県「かながわ小児救急ダイヤル（#8000）」：受付時間、電話番号、相談内容、#7119との使い分け。
10. 横浜市「こどもの安全・事故防止について」（2026年4月1日更新）：家庭内の誤飲、窒息、溺水、やけど、転落、車内事故。
11. こども家庭庁・母子健康手帳情報支援サイト「事故の予防」（2025年12月23日更新）：月齢・年齢別の事故と環境対策。
12. 横浜市「令和7年 火災・救急概況（速報）」（2026年1月16日）：2025年の救急出場24万5,321件、前年比4.4％減。
13. 横浜市「令和8年上半期 火災・救急概況（速報）」（2026年7月16日）：救急出場11万5,598件、前年同期比4.0％減。
14. 横浜市「あんしん救急教室」（2025年5月12日）：2024年の救急出場25万6,481件、予防と適正利用教育。
15. 横浜市「傷病者情報共有システム」の運用開始（2026年2月13日）：全救急隊と医療機関の症状・バイタル・画像共有。
16. 総務省消防庁「119番緊急通報」および「救急安心センター事業（#7119）」：通報時の質問、緊急時の出動、判断に迷う場合の相談。

編集注：旭消防署の個別事業については、2026年8月の発表概要をニュース起点とした。配布数、対象者、配布場所、マークの正確な意匠など、調査締切までに横浜市の公開索引で確認できなかった事項は記していない。本稿は全国統一マタニティマークと旭消防署の地域マークを同一制度とは扱わず、後者を補助的な救急・防災啓発として分析した。医療上の案内は一般情報であり、個別の症状については119番、かかりつけの産科、#7119など適切な専門窓口へ相談してほしい。制度、電話受付、避難所の開設状況は変わり得る。本稿の評価項目、プライバシー設計、家庭用カードの提案は公開資料に基づくJapan.co.jpの分析である。調査は2026年8月15日午前3時14分（日本時間）まで。