Tokyo Gendai閉幕、広がる出会いを市場の厚みに変えられるか

国際アートフェア「Tokyo Gendai（東京現代）」の第4回が9月13日、パシフィコ横浜で閉幕した。一般会期は11〜13日、内覧会は10日。海外の有力画廊と国内各地のギャラリーを迎えた今回の構成から見えるのは、日本の現代美術市場を、参加者と表現の両面で広げようとする試みだ。^[1]

紙を使った作品の部門を新設し、映像などのデジタル表現を扱う部門を復活させた。絵画を中心とする従来の収集に別の入り口を設ける工夫である。ただ、会場に作品が集まることと、市場が持続的に育つことは同じではない。今回を評価するには、展示の選択、国際交流の中身、売買をめぐる数字を分けて見る必要がある。^[3]

東京の看板、横浜の会場、各地の画廊

公式の出展者一覧には、タカ・イシイギャラリー、TARO NASU、KOTARO NUKAGAなどとともに、札幌のGALLERY MONMA、大阪のMarco Gallery、東京と名古屋に拠点を置くSTANDING PINEが並ぶ。海外からはPace GalleryやSadie Coles HQなどが参加した。首都圏の集客力を使いながら、国内の活動を東京だけで代表させない顔ぶれとなった。^[2]

地名の多さだけでは、国際性は測れない。普段は訪ねにくい画廊と日本の収集家が継続して話せるか。地方で制作する作家の仕事が海外の展示へつながるか。出展を一度の販売機会で終わらせない関係を築けるかどうかが、その後の意味を決める。これは出展者一覧から直ちに確認できる成果ではなく、今後を評価するための視点だ。

紙の作品と映像が広げる選択肢

主催者が設けた五つの部門は、それぞれ異なる見方を促す。中心となる「Galleries」に対し、「Hana（花）」は新進・中堅作家、「Eda（枝）」は評価の定まった作家や歴史的・主題的な展示を扱う。新設の「Miki（幹）」は紙の作品、版画、写真などを対象とし、「Tane（種）」は2年ぶりに戻ったデジタル表現の部門だ。^[3]

紙の作品は、完成した大作とは違うかたちで、作家の試行や発想に近づく機会にもなる。ただし、小さい、紙である、複数制作される、といった性質だけで価格が手頃だとは判断できない。版数や制作年、保存状態なども作品理解に関わる。部門の新設を、そのまま購入層の拡大が実現した証拠とするのは早い。

映像には、別の時間の使い方が必要になる。作品の前を通り過ぎるだけでは、展開や音の意味を捉えにくい。購入を考える場合も、何を取得し、どのような条件で上映できるのかという確認が作品鑑賞と結び付く。多様な媒体を並べる意義は、品ぞろえを増やすことに加え、見る側と売る側の説明を深めるところにある。

一人の画家を掘り下げる展示、台湾をつなぐ映像

Pace Galleryは、ローレン・クインの新作による個展形式の出展を発表した。公式の作品一覧には、2026年制作の油彩《Bearings》と、小型の《Gampr (Siphr)》などが掲載されている。多数の作家を紹介する方法とは別に、一人の仕事を複数の作品から検討する構成である。日本語の作家名表記は、主催者のトークプログラムでも確認できる。^[4][6]

この形式には、知名度の高い画廊の出展を、ブランドを見る機会にとどめず、作家が何を変え、何を続けているかを考える場にする余地がある。ここでの評価は公表された展示構成に基づく。個々の作品を現地で鑑賞した感想ではない。

一方、主催者が公開したインタビューでは、台北のProject Fulfill Art Spaceが、Double Square Gallery、Chi-Wen Galleryと協働し、台湾の映像表現を紹介する計画を説明している。一つの画廊の取扱作家を売るだけでなく、複数の担い手が地域の表現を伝える組み立てだ。^[5]

同インタビューで紹介されたチャン・シュ・ジャンの《Termite Feeding Show》は、実写とストップモーション・アニメーションを組み合わせた作品だという。手仕事と映像が重なる点は、デジタル表現を技術の新しさだけで捉えないための手掛かりにもなる。^[5]

こうした協働が生む価値は、国別の出展数だけには表れない。作品の背景を誰が説明し、鑑賞の後に誰と話を続けられるのか。特に映像では、紹介する人の知識や、上映を支える体制も、作品と出会うための条件になる。

2023年の出発から、秋の開催へ

Tokyo Gendaiの初回は2023年7月7〜9日、同じパシフィコ横浜で開かれた。第3回の2025年には9月12〜14日の開催となり、今回も9月に続いた。わずか数年の間に、夏に始まった催しは秋の予定表へ移ってきた。^[7][8]

会期の選び方は、海外の画廊や収集家が訪日できるかという実務に直結する。ただし、近隣都市の催しと時期を寄せれば必ず来場が増えるわけではない。移動をまとめやすくなる一方、出展費用や人員、購入予算をめぐる競合も起こりうる。フェアの定着には、毎年同じ場所に集まる以上の理由が必要だ。

今回のArt Talksでは、横浜トリエンナーレ、現代美術の映像表現、次世代ギャラリーなどを扱う計9セッションが公表された。販売会場と、美術館や芸術祭の活動を結び付けようとする構成が読み取れる。トークの存在だけで交流の成果までは分からないが、価格以外の議論を同じ場に置く意味はある。^[6]

市場の数字は「何年の実績か」を読む

日本市場への期待を考える際は、調査の発表年と対象年を混同できない。Artnetが2026年2月に紹介した政府委託調査では、日本の美術市場の2024年売上高は6億9200万ドル、前年比2％増だった。同じ年に世界市場が縮小したことと合わせ、日本の底堅さを示す材料になった。これは2026年の売上実績ではない。^[9]

より新しい対象年を見ると、印象は変わる。Art BaselとUBSの2026年版市場報告によると、2025年の日本の売上高は1％減。世界全体では4％増の596億ドルだった。これらは美術品・骨董品を含む市場の推計であり、Tokyo Gendaiの売上高でも、現代美術だけの統計でもない。^[10]

したがって、海外画廊の参加を根拠に、日本市場全体が急拡大していると結論付けることはできない。一方、全国の年間売上高がわずかに減ったからといって、新しい収集家との関係づくりが無意味になるわけでもない。市場規模と市場を育てる活動は、異なる時間軸で評価すべきだ。

販売報告から分かること、分からないこと

Observerは、KOTARO NUKAGAが事前販売と内覧会を合わせて20点超を販売したと報じた。会期前からの商談を含む一画廊の報告であり、一般公開後の販売だけを数えた数字ではない。^[11]

こうした報告は買い手の存在を示すが、フェア全体の収益性は示さない。成約点数だけでは単価も経費も分からず、出展者ごとの成果も異なりうる。開催直後の評価には、取引額を推し量るより、どの段階の商談を数えているかを確かめる慎重さが要る。

次の会場より先に問われるもの

Observerは、2027年に会場を東京の有明GYM-EXへ移す計画も報じている。実現すれば、横浜で出発したフェアと東京の画廊巡りとの距離は変わる。ただし、現段階では同紙が伝えた計画として捉える必要がある。^[11]

今回の意義は、売れた作品の数を競うだけでなく、何を見せ、誰が説明し、その後の関係をどう残すかを問い直した点にある。紙の作品から入る人にも、映像に立ち止まる人にも、会期後に相談できる相手がいること。出会いが再訪や次の展示につながること。日本の現代美術市場の厚みは、その積み重ねによって初めて測れる。