日本が女性アスリートの健康を守る国際連携へ

四つの質問が、女性アスリートの競技人生を左右することがある。月経は規則的か。食べる量は練習に足りているか。骨や膝に繰り返し痛みがないか。妊娠や出産を望む時、競技を続けられるか。どれも私生活の質問に見え、どれも健康とパフォーマンスの中心にある。それなのに、質問しないことが「配慮」とされ、答えを聞く準備のない指導者が質問することは「管理」になってきた。

2026年8月21日、日本ハイパフォーマンススポーツセンター（HPSC）と日本スポーツ振興センター（JSC）は、その難題を国境を越えて扱う連携に加わった。名称はGlobal Alliance for Female Athletes（GAFA）。カナダ、フランス、ドイツ、スイスとともに新規参加し、2025年の創設国であるオーストラリア、米国、英国、ニュージーランドと合わせて正式メンバーは9か国になった。アイルランドとベルギーも支援パートナーとして関わる。

発表文が約束するのは、研究課題の共有、専門知識の交換、ウェビナーや教育教材、実務ツールへのアクセスである。すでに参加機関はオンラインで協力し、2026年3月にはブリスベンのWomen in Sport Congressで対面した。しかし、日本向けの新規予算、期限、数値目標、地方展開の計画は公表されていない。GAFAは診療所でも、研究費そのものでも、競技団体を拘束する規制機関でもない。

9か国が同じテーブルに着く意味

GAFAは、研究所の名称を並べただけの連合ではない。参加者には、オリンピック・パラリンピック委員会、高性能スポーツ研究所、スポーツ科学センターが含まれる。選手の検査、研究、コーチ教育、国際大会の医療支援に直接関わる機関が、何を優先して調べ、どの知見を現場へ戻すかを話し合える。

立場	国・機関	連携に持ち込める強み
創設メンバー	オーストラリア（AIS）、米国（USOPC）、英国（UKSI）、ニュージーランド（HPSNZ）	女性特有の健康・競技力プログラム、教育資源、オリンピック・パラリンピック支援
2026年新規メンバー	カナダ（COC・CPC）、フランス（INSEP）、ドイツ（IAT）、日本（HPSC・JSC）、スイス（Swiss Olympic）	異なる医療制度、競技文化、研究集団、言語から得られる比較と検証
支援パートナー	アイルランド、ベルギー	正式加盟の外側からの専門知識とネットワーク

価値は規模だけではない。ある国で有効だった教育教材が、別の国の指導文化でも理解されるか。寒冷地と高温多湿の環境で症状や栄養戦略はどう違うか。パラアスリート、思春期、妊娠・産後、閉経移行期の選手が研究から抜け落ちていないか。国をまたぐ連携は、少数の研究対象を集めやすくし、同時に「一つの国の常識」を疑う鏡になる。

ただし、GAFAの発表は共同研究の統一プロトコル、データ共有契約、研究費の配分を示していない。ウェビナーの視聴数が増えても、診断の遅れや傷害が減ったとは限らない。2026年の拡大は、制度設計の発表ではなく、協力する意思の発表と読むべきだ。

競技場は変わったのに、研究室の「標準」は遅れた

近代オリンピックの1896年アテネ大会に女性選手はいなかった。1900年パリ大会で初めて参加し、その後1世紀以上をかけて競技数と参加者を増やした。だが、参加が増えることと、女性の身体を基準に研究することは同じ速度では進まなかった。

スポーツ・運動科学の主要6誌に2014～20年に掲載された5,261研究を監査した2022年の論文は、1,200万人を超える参加者のうち女性・女子が34%だったと報告した。女性だけを対象にした研究は6%、男性だけは63%。特に競技力向上を扱う研究で偏りが大きかった。参加人数が巨大なデータベース研究に引っ張られる可能性はあるが、研究単位で見ても「男性で調べ、全員に当てはめる」構造は明瞭だった。

研究者が女性を外してきた理由には、月経周期による変動を「ノイズ」とみなす考え、ホルモン状態を確認する費用、妊娠の可能性に関する安全上の懸念、参加者確保の難しさがあった。しかし、複雑さを理由に除外すれば、その複雑さは永遠に理解されない。周期、ホルモン避妊法、妊娠、産後、授乳、閉経移行期は、消すべき変数ではなく、研究設計で正確に記述すべき現実である。

「女性をもっと研究に入れる」だけでは足りない。誰を、どの競技レベルで、どのライフステージで、どんなホルモン状態として調べたのかを示して初めて、結果は別の選手に届く。

三つの点から、全身のエネルギー問題へ

女性アスリートの健康研究を変えた重要な節目が、1992年の「女性アスリート・トライアド」だった。当初は摂食障害、無月経、骨粗しょう症の三つの組み合わせとして説明された。1997年に米国スポーツ医学会（ACSM）が公式見解を出し、2007年には考え方を連続体へ広げた。中心は、運動後に身体の基本機能へ回せるエネルギー、月経機能、骨密度である。

ここで重要なのは、診断名が三つそろうまで待つ病気ではないことだ。低エネルギー利用可能性は、必ずしも摂食障害を意味しない。長い練習、遠征、食事時間の不足、知識不足、経済的制約、体重を下げるよう圧力をかける環境が、意図せずエネルギー不足を生むこともある。月経が止まることは「競技者だから普通」でも「十分に追い込めた証拠」でもない。原因を調べるべき健康上の信号である。

2014年、国際オリンピック委員会（IOC）はRelative Energy Deficiency in Sport（RED-S、現在はREDsとも表記）を提唱した。問題を女性と三領域だけに閉じず、代謝、骨、免疫、心血管、消化器、血液、睡眠、精神面、競技パフォーマンスなどに及び得る、エネルギー不足に関連する全身の状態として捉え直した。男性にも起こり得る。

IOCは2018年と2023年に合意声明を更新し、2023年にはスクリーニング、危険度評価、医師主導の診断と治療計画を支える臨床評価ツールを提示した。同時に、REDsには単一の確定検査がなく、症状は他の病気やストレスでも生じ得る。疲労や不調を見て指導者が勝手に「REDs」と決めることも、体重だけで健康を判定することもできない。鑑別診断と、医師・栄養・心理・トレーニングの連携が必要だ。

月経は重要な指標だが、万能のトレーニング時計ではない

月経について話せる環境は健康を守る。しかし「周期の何日目には必ず強度を下げ、何日目には記録が伸びる」と全員を同じカレンダーに載せることは、科学的に別の話である。2020年の系統的レビューとメタ解析は、78研究をまとめ、月経開始直後を含む初期卵胞期に運動能力がごくわずか低い可能性を示したが、研究の質は低く、結果のばらつきが大きかった。著者らは集団全体の一般則より、個人ごとの対応を勧めた。

月経痛、月経前症候群（PMS）、過多月経、片頭痛、消化器症状、睡眠の乱れは、実際に練習や生活を難しくすることがある。2026年に発表されたJISS記録の分析は、2008～21年の3,693人・9,130件の女性選手データを調べ、選手が感じる「周期と最高の調子」の関係に、PMSをはじめとする症状が強く関わることを示した。カレンダー上の相だけを見るより、症状と個人差を聞く方が実務的だ。

現場の問い	科学から言えること	責任ある対応
月経が止まった・不規則	「運動しているから正常」とは限らず、低エネルギー利用可能性以外の原因もある	恥や罰を与えず、婦人科・スポーツ医療につなぎ鑑別する
痛みやPMSで練習が難しい	症状と影響は個人差が大きく、重い症状は我慢を前提にしない	本人の報告を起点に、医療相談と個別の負荷調整を選べるようにする
「周期同期」メニューを作りたい	全員に使える相別処方を支持する証拠は不十分	集団ルールにせず、本人が有用と感じる記録だけを意思決定に使う
ホルモン避妊法を使用している	自然周期とはホルモンと出血の意味が異なり、種類によっても違う	コーチが解釈・処方せず、必要なら資格のある医療者へ

月経は「話さない」から「全員を追跡する」へ振り子を振り切るべきではない。健康上必要な会話と、選考や契約に使える監視データは別物だ。

膝の傷害を「女性ホルモンのせい」にしない

方向転換や着地が多い同等の競技では、女性・女子の前十字靱帯（ACL）損傷率が男性より高いことが繰り返し報告されている。GAFA拡大の報道でもこの格差は焦点になった。しかし、原因を月経周期やホルモン一つに還元すると、変えられる要因を見失う。

解剖学的特徴、思春期の神経筋制御、筋力、着地・減速技術、練習量と回復、既往歴、競技面、シューズ、日程、医療・トレーニング資源が重なる。女性チームの施設、スタッフ、競技面の質が低ければ、それは身体の違いではなく制度の違いである。研究は生物学と環境を同じフレームに入れなければならない。

神経筋トレーニングを含む予防プログラムにはリスクを下げる根拠があるが、配布しただけでは機能しない。誰が正しい動作を教え、週に何回続け、シーズン全体で実施率を測るのか。国際連携が価値を持つのは、論文の要約だけでなく、実装の失敗まで交換する時だ。

日本はゼロから始めるのではない

日本の加盟は、外国の知識を初めて輸入する出来事ではない。JSCは2011年から「チーム『ニッポン』マルチサポート事業」の一部として女性アスリート支援を戦略化した。JISSは2013年度から文部科学省の委託で育成・支援プロジェクトを開始し、2015年10月からスポーツ庁の委託へ移行。2024年度からHPSCの「女性アスリート研究・支援プロジェクト」へ改められた。

日本にはFemale Sport Navi、婦人科相談窓口、女性アスリート健康支援委員会の研修を修了した産婦人科医を探せる仕組みがある。HPSCは思春期、妊娠・産前産後、子育て、医学・栄養・心理、ネットワーク形成を長く扱ってきた。2013年に開発されたLiLiは、基礎体温、体重、症状などを入力し専門家の助言につなげる先駆的な試みだった。

その蓄積があるからこそ、GAFAに日本が提供できるものもある。日本の課題は、トップ選手にある専門性を、全国の競技団体、大学、高校、中学、クラブ、パラスポーツへどう広げるかだ。東京のHPSCで受けられる支援と、地方で部活動をする14歳のアクセスには距離がある。全国に一つの専門センターを増築するより、地域の産婦人科、整形外科、小児科、栄養士、心理職と紹介経路を結ぶ必要がある。

妊娠・産後を「競技の中断」だけで見ない

女性アスリートの健康は月経だけではない。競技生活が長くなるほど、妊娠、出産、授乳、骨盤底の症状、睡眠不足、育児、契約や遠征の設計が重なる。妊娠は傷害ではなく、復帰日は全員同じではない。健康状態、出産経過、競技の衝撃や接触、授乳、心理、家族と仕事の支援を含む個別計画が必要だ。

IOCの専門家グループは、エリート選手を含む妊娠中・産後の運動について合意声明をまとめてきたが、研究の不足も明記している。HPSCの従来事業も妊娠期、産前産後、子育て期のトレーニング支援と「ママアスリート」情報を扱った。GAFAは、少数になりやすい妊娠・産後の選手データと実務経験を国際的に集める機会になる。

しかし、身体の支援だけでは復帰できない。スポンサー契約、選考時期、遠征への乳幼児同行、保育費、搾乳の時間と場所、コーチの理解がなければ、医学的に可能でも競技継続は難しい。健康科学の連携は、雇用と競技制度の責任から目をそらす口実になってはならない。

月経データは、コーチの所有物ではない

デジタル記録は、本人が症状のパターンに気づき、医療者に正確に伝える助けになる。一方、月経、妊娠の可能性、避妊、体重、摂食、精神状態は極めて機微な健康情報である。チームのアプリに入力する時、誰が閲覧できるのか。選考担当者が見られるのか。競技を離れた後いつ消えるのか。入力を拒んだ選手は不利にならないか。

2025年のUEFA専門家合意は、女性サッカー選手の月経周期追跡について、目的の明示、アクセスする人の開示、データ共有前の同意、データ保護法の順守、本人への有用なフィードバックを求めた。これは競技を問わず最低線になる。追跡は自発的で、目的を限定し、いつでも撤回でき、選考・契約・懲戒から切り離されるべきだ。

信頼を壊す追跡は、データの質も壊す。選手が正直に答えられないシステムは、精密に見えても不正確である。GAFAが共通データを扱うなら、科学の標準化と同じ重さで、同意、匿名化、二次利用、越境移転、削除の標準を公開すべきだ。

知識を「知っている人」から「必要な人」へ

トップ選手は、多職種の専門家に囲まれていても症状を言い出しにくい。地域の選手は、そもそも誰に相談するか分からない。男性指導者は月経の話題を避けることが配慮だと思い、選手は我慢が強さだと学ぶことがある。ここで必要なのは、コーチを医師にする研修ではない。異変を認識し、判断を独占せず、適切な専門職へつなぐ研修である。

教材は選手本人だけを対象にしても足りない。保護者、学校教員、コーチ、チーム医、婦人科医、整形外科医、栄養士、心理職、競技団体の意思決定者が、同じ赤信号と紹介経路を理解する必要がある。やさしい日本語、字幕、音声、障害に対応した形式、短い動画と詳細な臨床資料を用意し、都市の高速回線だけを前提にしない。

また「female athlete」という語は、月経や妊娠など性に関連する生理学を研究する時に必要な場合がある一方、女子競技に参加する人の身体と性自認は多様である。研究は対象集団を曖昧にせず、必要な変数を正確かつ尊重して記述すべきだ。健康支援を、資格や排除の政治へすり替えないことも信頼の条件になる。

2027年に問うべき数字

国際連携の成功を、加盟国数と教材数だけで評価すると、最も簡単な活動が最も大きく見える。日本とGAFAは、誰に何が届き、行動と健康がどう変わったかを測る必要がある。以下は発表されたGAFAの公約ではなく、Japan.co.jpが透明性のために提案する指標である。

測るもの	公表してほしい指標	なぜ重要か
知識の移転	日本語化・国内適応した教材数、コーチ・選手・医療者別の修了者、理解度	閲覧数だけでは、内容を使えるか分からない
アクセス	地域別の相談・紹介先、初回受診までの日数、トップ代表外の利用割合	東京と地方、代表と部活動の格差を見える化する
研究の代表性	年齢、競技、パラ競技、ライフステージ、ホルモン状態などの報告充足率	女性の総数だけ増やしても、新しい偏りは残る
現場の変化	無月経・重い症状の相談、予防プログラム実施率、選手報告アウトカム	教材が診療と練習の行動に変わったかを確かめる
データ権利	追跡の拒否・撤回件数、苦情、漏えい、削除完了、アクセス監査	健康情報を集める力に説明責任を持たせる
失敗	参加が続かなかったプログラム、翻訳の誤解、紹介が途切れた地点	成功例だけでは他地域が同じ失敗を繰り返す

GAFAは、各国が同じ結論を出す組織である必要はない。むしろ、何が分からないかを共同で定義し、研究の質をそろえ、異なる結果を公開できることが強みになる。月経周期とパフォーマンスのように不確実性が大きい分野では、「まだ全員に勧められない」と伝えることも、信頼できる情報である。

強くなるために、壊れないこと

スポーツはしばしば、身体の警告を越える物語を称賛する。痛みに耐え、食欲を抑え、月経を失い、睡眠を削り、早く復帰することが献身に見える。しかし健康とパフォーマンスは対立する価値ではない。骨が折れず、エネルギーが足り、症状を相談でき、競技後の人生が守られることは、長く高いレベルで戦う土台だ。

日本は国際連携へ、2011年から積んだ支援の歴史、JISSの研究、相談資源、デジタル記録の経験を持ち込める。そしてカナダ、欧州、オセアニア、米国から、異なる制度の成功と失敗を受け取れる。だが、成果は国際会議の集合写真には写らない。

本当の成果は、選手が月経の異変を隠さず話せること、コーチが診断せず専門家につなぐこと、研究者が女性を「複雑だから」と除外しないこと、そして健康データを渡さなくても競技の席を失わないことである。

2027年の同じ時期に確認すべきなのは、9が10になったかではない。教材が何人に届き、何人が適切な診療へつながり、どの競技団体が練習を変え、どんな研究の穴が埋まり、どの失敗を公開したかだ。国際連携は、世界の専門家を一つの円に集めた。その円を、日本の一人の選手が安全に立てる場所へ変える仕事は、これから始まる。