約119万粒2026年11月14~15日に選別・播種
2021年度大崎上島の保全活動が発足
2026年5月前年の播種後に生育を確認
約7割1960~1989/90年度の瀬戸内海アマモ場減少
重要:119万粒は選別・播種された種の数であり、発芽・定着数ではない。カキ殻の硫化水素抑制や活着促進は関係者の期待であり、今回の方法の効果は実証されていない。

海にまいた119万粒――大崎上島の小さな挑戦

島を囲む穏やかな海へ、子どもたちが小さな団子を投げ入れた。団子の中にはアマモの種と、広島の海で育ったカキの殻。海中の草原を取り戻そうという願いが込められている。11月14、15日の両日、広島県大崎上島町では漁業者や住民らが種子の選別と播種を進めた。大崎内浦漁業協同組合が18日に公表した種子数は約119万粒に上る。数の大きさは活動の広がりを物語るが、そのすべてが芽を出し、根付くわけではない。大切なのは、来春、そしてその先の海底で何が残るかだ。

「海のゆりかご」は海藻ではなく海草

アマモは海中で花を咲かせて種子をつける被子植物で、コンブやワカメのような海藻とは異なる。砂泥底に根と地下茎を張り、群落をつくる。細長い葉は小魚や甲殻類の隠れ場となり、卵や稚魚が育つ空間を生む。漁業者が「海のゆりかご」と呼ぶのはそのためだ。葉や根は流れや底質にも影響するが、アマモさえ植えれば水が一挙に浄化され、漁獲が回復すると断言できるものではない。水中へ届く光、底質、波浪、水温、食害などの条件が重なって、群落の存続が決まる。

失われた藻場、数字の読み方

瀬戸内海の開発や海岸の改変に伴い、多くの藻場が姿を消した。環境省の「せとうちネット」は、アマモ場について1960年度から1989~90年度までに約7割が消失したと整理する。これは特定の歴史的期間を比較した推計であり、「直近30年間に7割減った」という意味ではない。海域や調査手法で面積が変わる点にも注意が必要だ。広島県の「藻場ビジョン」は、造成に加え、現存する藻場の保全と播種・移植などを重視する。失われた海草の森を取り戻すには、新しい種をまくことと、残った場所を守ることの両方が必要になる。

2021年度から続く、漁協と学校の共同作業

「大崎上島地域の海辺を守る会」は2021年度に発足した。漁協の説明では、漁業者、地域住民、企業、小中高校などが参加し、種子の採集・選別・播種や環境学習に取り組んでいる。初夏に漂ってくるアマモの花枝を集め、海上のいかだに吊って種子を保存し、秋に選り分ける。こうした漁業現場の知恵は、一日のイベントだけでは生まれない。2023年には約86万粒の種子を数え、今年の発表は約119万粒だった。ただし年度による数の違いは、定着率の向上や藻場面積の増加を直接示すものではない。

広島市のショッピングモールから島の浜辺へ

今年の催しは島内だけで完結しなかった。11月14日、広島市安佐南区のイオンモール広島祇園で開かれた「ひろしま海の森づくりプロジェクト」のワークショップには親子連れが参加し、カキ殻を混ぜた種入りの団子を作った。15日には大崎上島の海へ投入された。テレビ新広島の取材によると、広島商船高等専門学校の学生も海の現状やアマモの役割を説明した。海岸から離れた都市の親子が、海の生態系に手を触れる機会となった。一方、参加人数や体験の満足度だけを成果指標にしては、本来の目標である藻場再生は測れない。

なぜ今年はカキ殻を加えたのか

昨年まいた種は2026年5月に育つ姿が確認されたものの、長く根付かなかったという。そこで今年、紙粘土などで種を包む団子にカキ殻を組み込む工夫を加えた。報道で紹介された卜部産業の卜部将平社長は、カキ殻が海底の硫化水素を抑え、根の発達を助ける可能性に期待を示した。これは関係企業の説明と期待であって、今回の条件で定着率が改善したと証明されたわけではない。殻の種類や粒径、投入場所、底質、種子数をそろえた比較試験が必要だ。地域の副産物を資源として活用する着想は魅力的だが、効果は今後の観察で確かめなければならない。

「まけば育つ」ではない科学

水産庁は、アマモの種子を海底へ直接まくだけでは流されやすいため、ガーゼやマットなどに入れて設置する方法を紹介している。研究論文でも、種子をとどめるだけでなく、波や潮流、光、海底の浮泥などを考慮した場所選びが重要とされる。海底の条件が悪ければ発芽しても定着できず、初夏に見つかった新芽が次の季節を越せないこともある。今回の団子はその難しさに対する現場の仮説だ。観測には発芽数と生残数、植被面積、底質の硫化物、溶存酸素、光環境などが有用だろう。そうしたデータがまだ発表されていないこと自体も、正直に伝えたい。

ブルーカーボンと海の生き物への期待

海草の群落は光合成により炭素を取り込み、海底への有機物の貯留に関わり得ることから「ブルーカーボン」の議論でも注目される。ただし植えた種子の個数を、そのまま固定された二酸化炭素の量に換算することはできない。炭素がどこにどれだけ、どの期間蓄えられるのかには別の測定が必要だ。広島県内では江田島市などでも藻場再生と科学的モニタリングを組み合わせる事業が進められている。環境活動を一過性の善意から継続可能な地域の仕組みへ変えるには、科学・行政・企業・漁業者の協力が欠かせない。

カキの危機と混同してはならない

広島では同時期、養殖カキの大量へい死が深刻なニュースとなっている。カキ殻を使う今回の再生活動は、その被害を直接解決する実験ではない。アマモ場の回復が長期的に沿岸の生物多様性を支える可能性はあるが、カキの死亡原因や救済効果を示すものではない。両者を短絡的に結びつければ、研究と漁業現場の双方を誤解させる。重要なのは、同じ海に暮らす人々が、それぞれ別の課題と向き合っているという点だ。

成果を決めるのは来春、その次の年

組合の活動紹介によれば、地元では5月と1月ごろに潜水モニタリングを行い、アマモの定着と生育を調べてきた。今回も、どれだけ芽を出したかだけでなく、潮流や季節を越えて残るか、周囲に自然繁殖するかが問われる。播種した119万粒のうち何粒が発芽したのか、カキ殻入り団子と従来法の差はあるのか。まだ答えはない。それでも、子どもたちが種を握り、漁業者が海へ戻す行動は、観測と改善を続ける地域の土台になる。海のゆりかごは、翌朝でき上がるものではない。

主な資料と取材・検証の限界

大崎内浦漁業協同組合の11月18日発表、地元放送局の11月14日・19日報道、水産庁・環境省の解説、学術資料から独自に構成。編集部による現地取材、参加者への直接取材、2026年播種区域の独立した潜水調査は行っていない。カキ殻の効果と定着率は未確定。

  1. 大崎内浦漁業協同組合:アマモ種選別と播種作業2026(11月18日)
  2. 大崎内浦漁業協同組合:大崎上島地域の海辺を守る会
  3. テレビ新広島:アマモ団子とカキ殻、11月19日の現地報道
  4. テレビ新広島:11月14日の親子ワークショップ
  5. 水産庁:藻場を守る漁業者の活動、アマモの採種と播種
  6. 環境省・せとうちネット:藻場・干潟の状況
  7. 広島県:広島県海域における藻場ビジョン
  8. 環境省:水辺の環境活動プラットフォーム、2026年江田島の事業
  9. 大崎内浦漁業協同組合:2023年の種子86万粒
  10. 水産研究論文:アマモ場の形成特性と物理環境(2015年)