庄内川にレベル5氾濫特別警報――記録的豪雨が名古屋を直撃

道路が茶色い水路に変わり、マンホールから水が噴き上がり、名古屋の鉄道網が夕方の都市機能を失った。9月8日、愛知県西部と岐阜県美濃地方に線状降水帯が形成され、気象庁と国土交通省は午後6時20分、庄内川に「レベル5氾濫特別警報」を発表した。

対象となった庄内川の洪水予報区は、愛知県の名古屋市、瀬戸市、春日井市、小牧市、一宮市、稲沢市、清須市、北名古屋市、あま市、豊山町、大治町、蟹江町と、岐阜県の多治見市、土岐市。計14市町にまたがった。だが公表資料で具体的に最高段階へ達したとされたのは、庄内川水系の支川、矢田川にある瀬古基準観測所（名古屋市）である。

瀬古では「氾濫発生水位」に到達し、矢田川で氾濫がすでに起きている可能性があるとして、名古屋市内の受け持ち区間に直ちに安全確保が呼びかけられた。ここが記事を読む上で最も大切な線引きだ。「庄内川に警報」は水系・予報区の名称であり、岐阜県から河口まで96キロの本川すべてで越水や決壊が確認されたという意味ではない。

都市排水の尺度を超える1時間雨量

気象庁資料によると、8日午後6時までの1時間に名古屋市千種区の名古屋観測点で104.5ミリ、多治見で93.0ミリを観測し、いずれも観測史上1位を更新した。蟹江は74.5ミリ、美濃加茂は57.5ミリ。12時間雨量は名古屋213.0ミリ、多治見180.0ミリに達した。

「1時間100ミリ」は、傘や側溝では対処できない猛烈な雨である。地面や屋根、舗装道路に落ちた水が、下水道や小河川の排水能力を短時間で超える。大河川の水位が上がれば、街の水を川へ排出するポンプや水門の運用にも制約がかかり、降った場所だけでなく下流の低地へ危険が連鎖する。

庄内川本川の水位上昇に伴い、新川洗堰では午後7時ごろに越流が始まった。これは庄内川の洪水を新川側へ分ける歴史的な仕組みである。河川事務所は、本川の水位低下を受け、9日午前0時30分に越流の終了を確認した。その10分後、レベル5警報はレベル2へ引き下げられた。

二つの「レベル5」は誰が出すのか

2026年5月29日に始まった新しい防災気象情報では、河川氾濫、大雨、土砂災害、高潮の名称に5段階の警戒レベルが直接付くようになった。「レベル5氾濫特別警報」は、一級河川など指定された洪水予報河川で氾濫が差し迫った場合に出す、警戒レベル5相当の気象・河川情報である。

一方、市町村が住民に発令するのは「警戒レベル5緊急安全確保」。同じ数字でも発表主体と役割が違う。気象庁・河川管理者の警報は危険度を伝え、市町村の避難情報は住民の行動を求める。名古屋市では8日夕方、対象が14区、60万7879世帯、117万2102人まで拡大したと報じられた。

「氾濫のおそれ」と「決壊確認」を混同しない

公的資料の表現は慎重だった。瀬古観測所が基準水位に達し、矢田川では「すでに氾濫が発生している可能性」があるとした。レベル5は危険を過小評価しないための緊急情報であり、現地確認を待ってから出す被害認定ではない。

同じ夜、名古屋市内では道路冠水、鉄道線路への浸水、地下空間への流入が相次いだ。市営地下鉄は全線で一時運転を見合わせ、市バスも全路線で運休した。JRや名鉄にも広範な影響が出た。しかし、市街地に水がある映像だけから、その水源を庄内川本川の越水と断定することはできない。短時間豪雨による内水、支川や水路からの溢水、河川氾濫が重なり得るからだ。

愛知県内では8日深夜までの初期集計として4人のけが、床上浸水7棟、床下浸水11棟が報じられ、その後の報道では床下浸水が21棟へ増えた。数字は調査の進展で変わる段階にあり、確定被害ではない。岐阜県側を含む流域全体の最終的な被害、河川別の氾濫地点、浸水原因の検証は残っている。

岐阜では土岐川、愛知では庄内川

庄内川は岐阜県恵那市の夕立山を源に、瑞浪、土岐、多治見の盆地を流れ、愛知県へ入って濃尾平野を南下し、矢田川などを合わせて伊勢湾へ注ぐ。幹川流路延長96キロ、流域面積1010平方キロの一級河川で、流域人口は約430万人に及ぶ。

岐阜県内では今も「土岐川」と呼ばれる。愛知側でもかつては玉野川、勝川、枇杷島川など沿川ごとの名があり、江戸時代に山田庄の内を流れる川として庄内川の名が生まれたと考えられている。明治期に呼称が統一されたが、上流の土岐川名は残った。行政上は一つの水系でも、地域の記憶には二つの川名が生きている。

上流は盆地と狭窄部が交互に現れ、下流は高密度な市街地と海抜ゼロメートル地帯を抱える。上流の豪雨は時間差で下流へ届き、下流の集中豪雨は排水を難しくする。今回、名古屋と多治見が同じ時間帯に観測史上最大の1時間雨量を記録したことは、水系の両端で危険が同時進行したことを示す。

2000年東海豪雨が残した設計思想

庄内川流域の現代治水を語る基準点は、2000年9月11〜12日の東海豪雨である。名古屋地方気象台では時間雨量93ミリ、総雨量567ミリを観測。庄内川は枇杷島で9.36メートルとなり、約4時間にわたって計画高水位を上回った。庄内川の越水、新川の破堤、内水氾濫によって名古屋周辺19平方キロが浸水し、約2万9000人が避難、1万8000戸超が被災した。

災害後、庄内川、新川、天白川では堤防強化、河道掘削、遊水地、橋梁改築、新川洗堰のかさ上げなどが進んだ。小里川ダムや小田井遊水地も水系全体の洪水調節を担う。現在の河川整備計画は、愛知県区間で東海豪雨と同規模の洪水を安全に流すことを目標としてきた。

それでも「整備したから浸水しない」にはならない。気候変動を踏まえた計画規模を超える雨、都市の排水能力、支川と本川の水位関係、低地の土地利用が重なる。国、県、市町、企業、住民が流域全体で雨水をため、流れを遅らせ、避難を組み立てる「流域治水」が重視される理由である。

警報が下がった後に始まる検証

短時間で最高段階に達し、約6時間後には大きく引き下げられた事実は、警報が過剰だったことを意味しない。急流化する支川と都市排水の危険は数十分で変わる。最高水位を通過すれば情報も更新される。警報は被害の大きさを後から採点する尺度ではなく、その時点の命の危険を伝える道具だ。

今後の検証では、どの地点で外水氾濫が起き、どこが内水だったか、瀬古の水位と支川流入、新川洗堰への越流、ポンプ運転、交通施設や地下空間の止水がどう連動したかを時系列で重ねる必要がある。14市町という広い警報区域の住民に、直接の危険地点がどこかを同時に伝えられたかも、新制度の重要な評価点になる。

今回の豪雨は、25年前の東海豪雨と単純に同一視できない。総雨量、降雨分布、氾濫箇所、治水施設の状態が違うからだ。それでも、名古屋で2000年東海豪雨時の93ミリを超える104.5ミリが1時間に降ったことは、過去の「最大」を都市計画の固定値にできない現実を突きつけた。