東京の「海の日」フォーラムで10代が海洋ごみに向き合う

会場の扉は閉じた。オンラインの扉は開いている

海の日の午前10時30分、東京国際交流館3階メディアホールでは、プラスチック汚染を「大人の問題」にしなかったこどもたちの映画が始まる予定だ。会場参加枠はすでに満席。一方、ACCUの最新案内は、午前の映画鑑賞プログラムについてオンライン参加の申込みを続けている。午後の少人数ワークショップに入れない読者にも残された、公式の参加方法である。

ここは正確に分けたい。自由入場の祭りではなく、配信も誰でもURLを開ける一般公開動画ではない。参加費は無料だが申込みが必要。実施要項の7月13日という期限は終日参加希望者に示されたもので、更新後の主催者ページには「会場参加枠は満席」「午前の映画鑑賞プログラム（オンライン）のみ引き続きお申込みいただけます」と明記される。最終的な可否は、公式申込みフォームに表示される最新状態を優先する。

正式名称は「つなげよう、未来の海へ― Sustaining Our Oceans 海の日イベント2026」。江東区青海2丁目2番1号、国際研究交流大学村・東京国際交流館で午前10時30分から午後4時まで開く。午前は会場100人、オンライン100人。午後は中高生と教職員ら約30人を想定した設計だった。

確定している当日プログラム

午前の対象は見出しより広い。チラシでは「どなたでも参加OK」、実施要項では海洋教育、海洋保全、海の生物多様性に関心のある人、特にユネスコスクールからの参加を歓迎する。午後は中高生、教職員、今後教材を使って授業やワークショップを行いたい人へ絞られる。終日参加の中高生には、教職員、保護者などの引率者が必要とされた。

こどもが「調査する側」に立つ映画

75分の作品は、ニューヨーク市ブルックリン、レッドフック地区のP.S.15に通う小学5年生を2年間追う。こどもたちは非営利団体カフェテリア・カルチャーとともにプラスチック汚染を調べ、データを集め、専門家に質問し、市議会で発表する。行動は学校のカフェテリアから地域へ、さらにニューヨーク市全体へ広がる。アニメーションは、食事の一瞬を便利にする素材が、食べ終わった後も長く環境に残る仕組みを解きほぐす。

この構成は、東京の一日に明確な前提を置く。若者は「未来のリーダー」という飾り文句ではない。証拠をつくり、制度を変えられる主体を見つけ、社会へ伝え、対策が効いたかを確かめられる。映画の日本公式サイトによれば、45か国以上で上映され、監督らは250回を超える座談会を行った。ACCUのチラシは45の映画祭への選出、8賞の受賞を紹介している。

日本語吹替版の制作も、若者の参加プロジェクトだった。国内の公式応援サイトによると、全国578人のこどもがオーディションに挑戦し、45人が子役声優に選ばれた。アーティスト、環境活動家、自治体関係者らも協力。単に言葉を日本語へ置き換えるのではなく、ブルックリンのこどもの主体性を、日本で聞こえる若い声へ渡した。

制作団体カフェテリア・カルチャーの歩みは、作品が個人の心がけで終わらない理由を示す。共同監督デビーリー・コーヘンは、娘が発泡スチロール製給食トレーに疑問を持ったことをきっかけに前身団体を立ち上げ、芸術、児童のデータ、政策提言を結びつけた。ニューヨーク市などで給食トレーの変更につながった。共同監督の佐竹敦子は、ニューヨークを拠点とする日本出身の映像作家で、作品制作と公立学校の環境教育を同時に実践する。観察、根拠、表現、仲間、制度変更。この順序が映画とフォーラムをつなぐ。

座談会は「行動」の定義を広げる

上映後は、東海大学教養学部人間環境学科の岩本泰教授が進行役を務める。大学の研究者紹介では、環境教育、ESD、SDGsの教育、エシカル消費、探究学習を専門とする。罪悪感から家庭の小技を並べるだけでなく、学校や社会の仕組みをどう学び、変えるかへ議論を運ぶ役割が期待される。

登壇者は海洋研究者だけではない。Plumeria Nail代表の有本奈緒美は、海洋プラスチックを「海ごみネイル」やアクセサリーへ加工し、環境問題を障害者の就労や社会参加と結びつける。FabCafe Kyotoの浦野奈美は、自然の制御できなさを探究するコミュニティや、分野横断のプロジェクトを企画してきた。静岡県立駿河総合高校からは、すでに日本語版教材を試した生徒1人が加わる。

チラシのテーマは「みんなで考え、行動する未来へ」。教育研究、廃棄物をデザインへ変える実践、コミュニティづくり、生徒の経験を同じテーブルに置く。生物多様性の喪失は科学的事実だが、対応には、働きやすさ、伝わる物、対話の場、授業設計、声を上げる自信も必要である。

午後は教材開発の実験室でもある

午後の目的は、ヘッドセットを楽しむことだけではない。ACCUは、日本の学校教育と社会教育で使える教材を開発中だ。参加者はパイロット版を体験し、授業や探究学習へどう組み込めるかを議論し、「今」できる行動を考える。学習者であると同時に、学習の仕組みを評価する側になる。

この検証は海の日より前に始まっていた。3月27日、実践女子学園中学校・高校の生徒・教員6人が、ユネスコ開発のAR・VRコンテンツ「DIVING LIBRARY」と「OCEAN CHALLENGE」を体験し、内容、操作性、授業での使い方を話し合った。5月26日には駿河総合高校の生徒12人が「一日リサーチャー」となり、日本語版完成後初の試行を行った。ACCUは、英語版の時より理解が深まり、分かりやすさや使いやすさについて具体的で多様な意見が出たと報告する。

だから午前の駿河総合高校生は、学校名を代表するだけではない。試作を使った経験を公開の議論へ持ち込む。午後の参加者はさらに、使う、迷う点を指摘する、伝わる点を確かめる、現実の授業の置き場所を考える、という循環を続ける。海洋リテラシーに参加型デザインを応用した形だ。

マイクロプラスチックとは何か――なぜ生物多様性と並べるのか

マイクロプラスチックは、一般に5ミリメートル未満のプラスチック片を指す。最初から小さく製造されるものもあれば、大きな製品が紫外線や波、摩耗で砕けたものもある。小さくなっても消えたわけではない。回収が難しくなり、より多様な生物や環境へ入り得る。

大きさによって害の現れ方も変わる。大きなごみはウミガメ、海鳥、海洋哺乳類などを絡め取り、餌と間違えられる。細片は生物に摂取され、食物網へ入る。流失漁具は海中で生物を捕り続けることがある。漂流物は生物を別の海域へ運び、サンゴ礁に絡むプラスチックは、高水温や病気、沿岸開発ですでに圧力を受ける生息地へ負担を加える。UNEPは毎年1,100万トンを超えるプラスチックが海へ入り、絡まり、摂取、食物連鎖の攪乱などを起こすと説明する。

ACCUが海洋ごみと生物多様性を組み合わせる理由はここにある。ごみは海岸の見た目だけの問題ではない。昆明・モントリオール生物多様性枠組のターゲット7は、2030年までに汚染のリスクと影響を生物多様性に有害でない水準へ下げ、プラスチック汚染を防止、削減し、廃絶に向けて取り組むよう求める。

ユネスコの「海洋リテラシー」は、海が人に与える影響と、人が海に与える影響を理解することと定義される。河川と流域は土砂、栄養塩、汚染物質を河口と沿岸へ運ぶ。東京の生徒はサンゴ礁の隣に住まなくても無関係ではない。消費、排水、エネルギー、物流、政策が、都市生活を海につないでいる。

日本の政策は「拾う」から「漏出を防ぐ」へ広がった

日本の海洋ごみ政策は段階的に積み重なった。2009年の海岸漂着物処理推進法は、漂着ごみの処理と発生抑制を国・自治体が進める枠組みをつくった。2018年改正はプラスチックごみとマイクロプラスチックへの対応を強化。2019年5月にはプラスチック資源循環戦略と海洋プラスチックごみ対策アクションプランが策定された。

翌6月のG20大阪サミットでは、2050年までに海洋プラスチックごみによる追加的な汚染をゼロへ削減する「大阪ブルー・オーシャン・ビジョン」を首脳が共有した。その後、G7広島サミットでは2040年までへの前倒しを目指す野心に合意。2022年4月1日施行のプラスチック資源循環法は、廃棄後だけでなく、製品設計、使用削減、回収、再資源化までライフサイクル全体を対象にした。

学校の清掃活動にも意味はある。物を取り除き、地域の発生源を見つけ、データをつくれる。しかし、拾うだけでは完結しない。給食の調達ルール、再使用の仕組み、製品設計、回収方法、漁具管理、規制が必要になる場合もある。ブルックリンの児童が路上のごみから給食トレーの制度へ進んだ物語は、遠い国の余談ではない。日本が掲げるライフサイクル型対策の小さな教材である。

4つのユネスコエコパークから東京の教室へ

「Sustaining Our Oceans」は、ファーストリテイリングの支援を受け、ユネスコ・バンコク事務所を中心に2024年に始まった。日本、インドネシア、タイ、ベトナムの若者と教育関係者をつなぐ。東南アジアでは、インドネシアのワカトビ、タイのラノーン、ベトナムのカンジオ・マングローブとクー・ラオ・チャム＝ホイアンという4つのユネスコエコパークを軸にする。保全、暮らし、学びが交わる「生きた実験室」だ。

日本は完成済み教材を一方的に輸出する立場ではない。2024年11月、東南アジアの教育者と保全関係者が新潟県糸魚川市を訪れ、漁業者、高校生、ジオパーク関係者、研究者から学んだ。温暖化する海、水産業、魚を無駄なく使う商品開発、海岸でのマイクロプラスチック調査を体験し、得た視点を4つのエコパーク向け教材へ持ち帰った。

2025年の海の日には、大阪・関西万博の国連パビリオンで事業が一般に姿を見せた。ユネスコスクールの中高生33人がゲームを体験し、映画作家・ユネスコ親善大使の河瀨直美、みなとラボ代表の田口康大、大学生の中川夏舟、ユネスコとユニクロの担当者へ質問した。9月の1週間展示は4か国の実践を紹介。10月の岡山・瀬戸内フォーラムは、国際交流、ごみ拾い、豊島の産業廃棄物問題の歴史をつないだ。

ACCUの55年が、この一日に流れ込む

ユネスコ・アジア文化センター（ACCU）は1971年4月26日に設立された。初期は文化協力、児童書、出版、視聴覚教材を中心とし、識字教育、文化遺産保護、教職員・青少年交流へ活動を広げた。2026年に突然、環境教育へ向かったわけではない。公式沿革には1997年の環境パッケージ教材開発、2005年のESD推進事業開始、2008年のユネスコスクール支援開始が記録される。

この歴史が、映像、翻訳、参加を混ぜる現在のフォーラムを説明する。映画は言語を越える。AR・VRは遠い生態系を教室へ近づける。教員が使い方を考え、生徒は鑑賞者だけでなく、教材と学校現場の間を翻訳する役になる。

同時に2026年は、日本のユネスコ加盟75周年である。日本は1951年7月2日、戦後の講和条約発効前にユネスコへ加盟した。戦後初めて参加した国連専門機関だった。記念年が示すのは世界遺産だけではない。教育、科学、文化、そして一つの地域で得た学びを別の地域へ運ぶネットワークも、ユネスコ活動の中核である。

さらに長い歴史――海洋教育が公共政策になるまで

ユネスコスクールの国際ネットワークは1953年、世界社会で生きるための教育を学校間で試す事業として始まった。後にESD（持続可能な開発のための教育）が、国際理解へ環境と社会変革の課題を明確に加えた。ユネスコは「国連ESDの10年」（2005〜2014年）を主導し、その後のグローバル・アクション・プログラム、現在の「ESD for 2030」へ続く。覚える知識だけでなく、社会の行動を変えられる教育が問われる。

日本は2007年の海洋基本法に、並行する責務を置いた。第28条は、国民が海洋への理解と関心を深められるよう、学校教育と社会教育で海洋教育を推進するよう国へ求める。2023年の第4期海洋基本計画も、こども・若者の学び、海へ直接親しむ機会、デジタル技術の活用を重視する。ACCUの一日は、法律、授業、国際協力、祝日が交わる地点にある。

海の日の由来はさらに古い。1876年7月20日、明治天皇が灯台巡視船「明治丸」で東北・北海道巡幸から横浜へ無事帰着した。1941年に「海の記念日」が設けられ、1995年に国民の祝日として法律で定められ、1996年に初めて施行。2003年から7月第3月曜日となった。2026年は第3月曜日が7月20日に重なり、移動する祝日と歴史上の日付が一致する。

祝日法の趣旨は「海の恩恵に感謝するとともに、海洋国日本の繁栄を願う」こと。東京のフォーラムは、現代に必要な一節を足す。責任を伴わない感謝は完成しない。食、輸送、気候調整、文化を海から受け取る国は、陸から海へ返しているものも理解しなければならない。

オンライン参加者の実用ガイド

1. 最初にACCUの最新ページを見る。 「会場満席／午前オンライン受付継続」の公式表示と申込みフォームへのリンクがある。
2. 参加確認なしに会場へ向かわない。 青海の枠は満席。当日受付やキャンセル待ち列は告知されていない。
3. オンラインも必ず申し込む。 映画は一般公開URLではない。接続案内はイベント登録にひもづく。
4. 午前全体の時間を確保する。 10時30分から12時30分まで、趣旨説明、映画、座談会が続く。
5. 午後配信を期待しない。 13時30分から16時のAR・VRワークショップは会場のみで満席。
6. 直前に再確認する。 オンライン定員も100人。上限に達すれば受付状況は変わり得る。

問い合わせ先はACCU教育協力部、電話03-5577-2852。メールアドレスは公式ページに掲載されている。氏名などの個人情報は、SNSの返信ではなく主催者の正式フォームへ入力する。

エンドロールの後、何が起きれば成功か

上映会の成功は、観客が不安になったかだけでは測れない。より良い問いが生まれたかで測る。この学校へどんなプラスチックが入るのか。誰が購入し、どれが必要で、どれが惰性なのか。生徒は何を測れ、データからどこまで言えるのか。提案で仕事が増減するのは誰か。削減したのか、別の場所へ移しただけなのかを、どう確かめるのか。

午後の教材にも同じ基準が当てはまる。没入感そのものが目的ではない。学びを別の場へ移せるかが重要だ。生徒は生物多様性、消費、流域のつながりを説明できるか。教員は不確実性が残る科学を標語にせず、探究へ組み込めるか。仮想のサンゴ礁から、地域の側溝、川、カフェテリア、海岸へ視点を移せるか。

このフォーラムの最も希望に満ちた考えは、同時に最も厳しい。大人は若者を、将来、傷ついた海を引き継ぐ人としてだけ招いたのではない。今この瞬間に傷を生む仕組みを調べてもらい、そのためにつくった教育ツールさえ生徒自身に批評してもらう。