北朝鮮100人余り、
国交なき日本へ

9月14日午後4時、大阪・長居陸上競技場で女子サッカーのボールが動き出す予定だ。第20回アジア競技大会（2026／愛知・名古屋）の開会式より5日早い。北朝鮮代表の初戦はバングラデシュ戦。代表メンバーとして紹介されている李誠雅（リ・ソンア）選手は大阪府出身で、現在はサンフレッチェ広島レジーナに所属する。出場すれば、日本で育ち、日本のリーグで磨いた選手が、北朝鮮代表のユニフォームで日本の観客の前に立つ。

この一場面だけでも、今回の選手団を「海外から来る北朝鮮代表」とだけ捉えることの難しさが分かる。国籍、代表資格、居住地、所属クラブ、旅券、入国経路は同じ情報ではない。そして大会参加には、さらに二つの異なる扉がある。アジア・オリンピック評議会（OCA）と競技団体が管理する出場登録の扉、日本政府が管理する入国の扉だ。

100人と180人は、矛盾する数字ではない

発端は、朝鮮民主主義人民共和国オリンピック委員会（NOC）のコ・チョルホ書記長が朝鮮新報に語った大会構想だ。同紙は8月31日、男女サッカー、ウエイトリフティング、レスリング、ボクシング、卓球、体操、射撃などに「100人余りの選手」を送ると報じた。ロイターも、約100人が14競技に出場すると伝えている。

その二日後、朝鮮新報は1985年神戸ユニバーシアードを振り返る記事で、愛知・名古屋大会には「180人規模の朝鮮選手団」が参加予定だと記した。選手数と選手団全体の人数は別である。後者には通常、監督、コーチ、医療・技術スタッフ、NOC役員などが含まれ得る。ただし、同紙は180人の役割別内訳を示していないため、本稿は「80人が役員」という引き算を事実としては扱わない。

大会全体でも、選手と役員を分けることが重要だ。組織委員会とOCAは、7月のエントリー締め切りまでに登録された参加者が1万7,000人を超え、内訳はおよそ選手1万1,000人、役員6,000人だと説明した。選手村を設けない今大会では、ホテル、仮設宿泊施設、クルーズ船などを組み合わせる。180人という一団を迎える問題は、外交だけでなく、すでに逼迫した大会運営の一部でもある。

「14競技」と「15競技」は、数え方の違い

もう一つ、資料には14と15の両方が現れる。ロイターと朝鮮新報の特設ページは14競技とする一方、同紙の8月31日の記事は「15競技」と書く。公開された競技一覧を見ると、女子サッカーと男子サッカーを別々のカテゴリーとして数えているため、15項目になる。両方を一つの「サッカー」とまとめれば、異なる競技は14となる。

公表された15カテゴリーは、女子サッカー、男子サッカー、空手、卓球、ソフトテニス、ボクシング、体操、射撃、カヌー・スプリント、ウエイトリフティング、陸上競技、バドミントン、飛込、レスリング、柔道である。最終的な選手別エントリーが公開されるまでは、予定と確定を分けて読む必要がある。

開会式より先に始まる、二つのサッカー

大会の公式期間は9月19日から10月4日までの16日間だが、サッカーは日程を収めるため先行する。北朝鮮女子は9月14日にバングラデシュ、17日にミャンマーと大阪・長居で対戦し、21日には静岡・エコパスタジアムで韓国と向き合う予定だ。

男子は9月16日、愛知県刈谷市のウェーブスタジアム刈谷で中国との初戦に臨み、20日にアラブ首長国連邦、23日にイランと同会場で対戦する。つまり、北朝鮮選手団の物語は名古屋の開会式から始まるのではない。大阪、刈谷、静岡へと先に広がる。

この日程は、政治的象徴より先に競技の現実を置く。選手は移動し、練習し、計量や用具検査を受け、同じルールで試合をする。開催国に必要なのは、特別扱いを演出することでも、制裁対象国の選手を集団で罰することでもない。登録、入国、安全、輸送、競技運営をそれぞれの制度で処理することだ。

小さくなった選手団は、弱い選手団とは限らない

北朝鮮は前回の杭州大会に185人の選手を送り、18競技で金11、銀18、銅10の計39個を獲得した。今回の約100人は大幅な縮小だが、コ・チョルホ書記長は、より小さな編成でも前回を上回るメダルを望んでいるとロイターが伝えた。これは組織委員会が確認した目標ではなく、同書記長のインタビューを基にした報道である。

女子サッカーは、2002年釜山、2006年ドーハ、2014年仁川のアジア大会で優勝し、杭州でも銀メダルを得た。朝鮮新報は、ウエイトリフティング、レスリング、卓球、飛込も世界水準の選手を擁する重点競技として挙げる。人数を減らしたことが、強い種目への集中を意味する可能性はある。ただし、最終名簿、階級、組み合わせ、健康状態がそろわない段階でメダル数を予測することはできない。

競技力を政治の比喩にしすぎるのも危うい。勝てば体制の正しさが証明されるわけではなく、負ければ国家への評価が決まるわけでもない。選手の技術と努力は検証できる。国家の宣伝、開催国の安全保障政策、日朝交渉は別の評価軸である。

「入国の原則禁止」と、スポーツの例外

日本政府は2016年2月、独自の対北朝鮮措置として「北朝鮮籍者の入国の原則禁止」を決めた。ここで重要なのは「原則」という言葉だ。2019年の衆議院文部科学委員会で政府は、北朝鮮から入国の意向が示された場合、例外的に認めるべき特別な事情があるかを個別に検討すると説明した。

実際、2017年札幌冬季アジア大会では、独自制裁下でも北朝鮮選手団の入国が特例として認められた。2024年2月には、パリ五輪アジア最終予選の女子サッカー北朝鮮代表が東京に入り、国立競技場で日本と対戦した。競技大会への参加を理由とする例外運用には前例がある。

しかし、前例があることと、2026年の全員の許可がすでに完了していることは同じではない。OCAのエントリー、競技団体の出場資格、大会アクレディテーション、日本の査証・上陸審査は別の手続きである。日本側は、選手、監督、医療スタッフ、NOC役員、報道・応援関係者などについて、法的地位と役割を個別に確認し得る。

この区別は、北朝鮮だけの技術論ではない。主催者がスポーツの非差別原則を守り、日本政府が自国法と制裁政策を運用するための境界線である。例外を設けるなら、その範囲と理由を説明する。設けないなら、競技上の参加資格とは別の判断だと説明する。曖昧さは、選手にも観客にも大会にも不必要な疑念を残す。

日本と北朝鮮のスポーツ往来は、半世紀以上続いてきた

競技を通じた往来は、国交がない状態の中で繰り返されてきた。外務省の1973年外交青書は、日本が北朝鮮と国交を有しない一方、「事実上の接触」が存在すると記した。1972年の札幌冬季五輪には15人の北朝鮮選手団が来日し、翌1973年1月には、青書が「初の二国間スポーツ交流」と位置づける北朝鮮高校サッカーチームが日本を訪れた。

1985年の神戸ユニバーシアードでは、朝鮮新報によると130人規模の選手団が8競技に参加し、金3を含む8個のメダルを獲得した。国際大学スポーツ連盟（FISU）の記録は、同大会でユニバーシアードのサッカーが本格採用され、北朝鮮がウルグアイを破って初代王者になったと伝える。

1991年の千葉世界卓球選手権では、南北合同チーム「コリア」が女子団体のコルビヨン杯を制した。競技史に残る象徴的な成功だったが、日朝国交正常化を生んだわけではない。1994年に日本が広島でアジア大会を開催した際、北朝鮮は参加しなかった。

この歴史が示すのは、スポーツが外交を置き換えたことではない。政治関係が厳しい時期にも、限定された目的、期間、参加者について扉が開いたことだ。その扉は細く、可逆的で、入国のたびに制度上の判断を必要としてきた。

「日本に来る代表」の中に、日本で育った選手がいる

女子サッカーの李誠雅選手は、サンフレッチェ広島レジーナの公式プロフィールで「り そんあ　李誠雅」と表記され、1999年6月22日生まれ、大阪府出身。2026年の朝鮮民主主義人民共和国女子代表歴が記載されている。同クラブは2月、AFC女子アジアカップ代表への選出を発表した。

空手女子組手61キロ級には、朝鮮大学校出身で在日本朝鮮人空手道協会に所属する鄭世梨選手が出場予定だと朝鮮新報は伝える。公開された日本語一次資料で氏名の読みを十分に確認できなかったため、本稿は漢字表記のみとする。

二人の存在を、国籍や政治的立場の推測に使うべきではない。公開プロフィールから確認できるのは、競技歴、所属、出身地、代表選出であり、旅券、法的国籍、在留資格、入国手続きではない。むしろ彼女たちは、国際大会の「国・地域別代表」という枠と、人が実際に暮らし、学び、働く場所が必ずしも重ならないことを見せている。

大会参加は、国交正常化でも制裁解除でもない

日本と北朝鮮には国交がない。日本政府は2002年の日朝平壌宣言に基づき、拉致、核、ミサイルの諸懸案を包括的に解決し、国交正常化を図ることを基本方針としている。同時に、北朝鮮の核・ミサイル計画を日本の安全保障への重大な脅威と位置づけ、独自措置と国連安保理決議の履行を続けている。

したがって、北朝鮮の旗が日本の競技場に掲げられても、それは外交承認の変更、制裁解除、拉致問題の進展を意味しない。逆に、未解決の政治問題があるからといって、出場資格を得た個々の選手を国家行為の代理として扱うことも適切ではない。

スポーツにできることは限定されている。共通の規則、同じ計時、同じ判定の下で接触をつくること。観客が他国の選手を抽象的な「敵」ではなく、技術と弱点を持つ競技者として見る機会をつくること。スポーツにできないのは、核査察、拉致被害者の帰国、国交正常化交渉を代行することだ。

主催者と政府が試される五つのこと

大会規模は41競技、68種別、460種目。45のNOCから選手が集まる。日本でのアジア大会開催は1958年東京、1994年広島に続く3度目である。理念を掲げるだけなら難しくない。難しいのは、最も政治的に扱われやすい選手団に対しても、制度の境界を説明し、同じ競技環境を確保することだ。

9月14日、最初の笛が鳴れば、議論の中心は一時的にパス、プレス、シュートへ移る。そのこと自体に価値がある。しかし本当の評価は、旗が映ったか、メダルを何個取ったかだけでは決まらない。日本が例外を密室の便宜ではなく説明可能な制度として運用できたか。北朝鮮が選手を政治的象徴だけでなく競技者として参加させたか。観客とメディアが国家への批判と個人への敬意を両立できたか。愛知・名古屋大会は、その三つを同時に問う。