圧力が戻るまで――熊本2万9200戸、見えない漏水を追う夏

水道の復旧は、蛇口をひねる一動作の逆再生ではない。

地震は、浄水場から配水池へ、配水池から太い本管へ、そこから細い配水支管と各宅地の給水管へ分かれるネットワークを同時多発的に傷つける。地上に噴き出す破損なら場所は見える。厄介なのは、道路の下で水が砂礫へ吸い込まれる漏れ、継手がわずかに外れた管、地盤変位で引っ張られた宅内管である。地図に一本の赤線を引いて終わる被害ではない。

7月28日午後4時27分、熊本地方の深さ16キロでマグニチュード7.1の地震が発生し、宇城市と氷川町で震度7を観測した。4県15自治体の断水は最大約10万8100戸。8月12日午前10時30分には、熊本県の八代市、宇城市、氷川町に約2万9200戸が残った。発災時の最大値から7割以上は減ったが、残る地域では水が届くかどうかと、水を使ってよいかどうかが別の問題になっていた。

国の内訳では、八代市が約2万2979戸、宇城市が4098戸、氷川町が2132戸。八代市のうち市水道事業は1万6932戸、八代生活環境事務組合は6047戸だった。だが市水道の約7000戸、同組合の約100戸、氷川町の約200戸ではすでに水が届いていた。なぜ、それでも断水なのか。

答えは、水道が「水の量」だけでなく「圧力の状態」で機能するシステムだからだ。配水池に水があっても、途中に大きな穴があれば、流入した水はそこで失われる。池の水位が上がらず、管末や高い土地へ押し出す圧力もつくれない。漏れを探すために水を流したい。しかし多数の世帯が同時に使えば、診断に必要な水量と圧力が再び足りなくなる。生活のために必要な水と、生活を戻すために必要な試験水が、同じ配管の中で競合する。

地下の迷路を、一つの区画ずつ起こす

復旧班は、破損したネットワーク全体へ一気に通常圧をかけるのではなく、上流から幹線を確保し、バルブで区画を分け、段階的に水を入れる。流量が不自然に増える、配水池の水位が保てない、道路に水が現れる、計器や各戸のメーターが動く。そうした兆候を重ねて漏水区間を絞り込み、掘削し、破損部分を交換し、再び通水する。修理の先で別の漏れが表面化すれば、同じ工程を繰り返す。

これは形式的な耐圧試験を一律に行うという意味ではない。災害復旧で行われているのは、制御した通水と水圧の回復を使う漏水調査である。国土交通省の地震時応急復旧手順も、まず浄水と送水の状態を確認し、幹線を優先して通水ルートをつくり、避難所などの重要施設を確保しながら末端へ範囲を広げる考え方を示している。

八代市は8月3日、郡築、昭和、日奈久の各校区で段階的な試験通水を実施すると告知した。住民には蛇口が開いていないか確認し、すべて閉めても水道メーターのパイロットが回る場合は宅内漏水の可能性があるため止水栓を閉めるよう求めた。そして、試験中に一時的に水が出ても使わないよう明記した。

宇城市の運用は地域ごとにさらに細かい。8月12日時点で、小川町と豊野町の一部では試験通水の水を生活用水には使えるが飲料水にはしないよう案内した。松橋町などの減圧給水地域では飲用可能としつつ、濁りがあれば透明になるまで流し、急激な使用増を避けるよう求めた。つまり「水が出たらどうするか」に県内一律の答えはない。八代の試験水と、宇城の生活用試験水、飲用可能な減圧給水は、同じ見た目でも運用上の意味が違う。

139台の給水車は、もう一つの水道である

地下の網が戻るまで、地上には臨時の網がつくられた。8月12日、給水車は計139台。内訳は国土交通省18台、日本水道協会103台、自衛隊18台で、八代市に55台、宇城市に32台、八代生活環境事務組合に25台などが配置された。給水所へ運ぶだけではない。避難所の仮設トイレやシャワー、医療機関、福祉施設へ優先順位をつけて水を運ぶ。道路の通行可否、タンク容量、補給元、施設の消費量、猛暑を読みながら毎日組み替える物流システムだ。

宇城市の給水所は午前8時30分から午後5時まで、当面は1人1日1回、4リットル以内と案内した。飲めない防災井戸と、飲める仮設給水タンクも区別している。4リットルは、人が1日に生活全体で必要とする水の量ではない。限られた応急給水から個人へ配る上限である。トイレ、清拭、洗濯、調理、手洗いまで含めれば必要量ははるかに大きく、家庭は飲料水と生活用水を別々に探すことになる。

氷川町の竜翔センターには水資源機構の可搬式浄水装置が置かれた。処理能力は1日50立方メートル。8月4日に生活用水、5日に飲料水として給水を始め、9日からは入浴施設にも使われた。1日5万リットルは大きく見えるが、町全体の通常需要を置き換える量ではない。それでも、遠方から運ぶ水を一部現地でつくり、給水車を別の場所へ回せる意味は大きい。

ここで下水道がもう一つの制約になる。給水だけを先に大量復旧しても、下水管やポンプが流せなければ衛生上の問題が起きる。国は、避難所、病院、福祉施設へつながる上下水道を一体で優先復旧するとした。能登半島地震後に強まった考え方である。8月12日の熊本県内では、対象30処理場と101ポンプ場の機能に重大な障害は報告されていなかったが、25自治体の管路点検は一部で続いていた。

1924年、「地下水都市」に蛇口が生まれた

熊本市の水道史は、豊かな水源と脆い配管という二つの事実を映す。市の近代水道は1924年11月27日、八景水谷水源地と立田山配水池から始まった。現在も約74万人の水道水をすべて地下水でまかなう世界でも珍しい都市で、98本の井戸から1日平均約22万立方メートルをくみ上げる。市が「蛇口をひねればミネラルウォーター」と誇る理由である。

しかし、水源が地下にあることと、水が各家庭へ届くことは同じではない。井戸が無事でも、取水施設、送水管、配水池、本管、支管、宅内管のどれかが切れれば蛇口は止まる。2016年熊本地震では、熊本市を含む広い地域で最大約44万6000戸が断水した。市は4月30日までに全域で配水可能とした後も、漏水調査と修繕を続けた。地下水の豊かさは代替水源として支えになったが、道路の下のネットワークを免震にはしなかった。

2016年後、熊本市は幹線の耐震化、配水拠点、貯水機能を持つ給水管などを強化した。2026年には市内最大約2万970戸の断水が8月3日までに解消した。周辺自治体より早かった背景について、専門家は耐震化投資の差を指摘している。ただし、一つの数字だけで勝敗を語るべきではない。震源からの距離、地盤、被害を受けた管の位置、系統の迂回性、職員・業者の数がすべて復旧速度を左右する。それでも、10年前の地震が埋設管の選び方と応援体制に残した教訓が、今回の復旧を早めた可能性は高い。

1995年から能登へ――日本が学んだ「一本が全体を止める」危険

1995年の阪神・淡路大震災は、近代都市の水道が広域地震にどう壊れるかを可視化した。約130万戸が断水し、最大復旧期間は約3か月。日本水道協会の全国応援は、給水車、資機材、復旧班を自治体の境界を越えて動かす現在の仕組みへ発展した。2026年、熊本に68班、約250人が集まれた背景には、31年かけて標準化された相互応援の制度がある。

しかし、応援で直せるのは、壊れた場所を見つけ、現場へ到達し、部材を確保できる範囲である。2024年の能登半島地震では、耐震化されていない取水、浄水、送水などの「急所施設」が壊れ、その一か所の停止が広域かつ長期の断水につながった。道路の寸断や悪天候も修理を遅らせた。国の検証は、単に強い管へ交換するだけでなく、迂回路、代替水源、仮設管、デジタル地図、上下水道共同の復旧計画を求めた。

全国の耐震化はなお途中にある。国土交通省の2024年度末集計では、急所となる取水施設は約52％、導水管は約35％、浄水施設は約47％、送水管は約49％、配水池は約68％が耐震化済み。避難所や災害拠点病院などの重要施設に接続する水道管路は約47％、下水道管路は約53％だったが、両方が耐震化された重要施設は約9％にとどまった。

老朽化も同時に進む。国の整理では、2021年度末に法定耐用年数40年を超えた水道管が約17万キロ、全体の約22％。10年後には約41％になる見通しだ。2022年度には水道管路事故が約2万件あり、100戸を超える断減水を伴う漏水事故だけで約150件。しかも上下水道職員はピークから約4割減り、給水人口5万人以下の事業体では2022年度の水道職員が平均約9人だった。

人口が減るほど管路も同じ割合で短くできるわけではない。収入は減り、更新単価と物価は上がる。地方の小規模事業体ほど、平時の維持管理と将来の耐震化を少人数で同時に背負う。今回の熊本は地震被害のニュースであると同時に、水道行政が長く抱えてきた財政と人材の問題が、一夜で地表へ現れたニュースでもある。

「8月末」の向こう側

国の復旧見込みでは、旧八代市、鏡町・千丁町、宇城市の小川・豊野地区、氷川町の未復旧地区について、8月末までに断水解消を目指す。日奈久、東陽、泉、松橋、不知火の一部などは8月12日までに本管通水の意味で解消とされた。

この線引きは、行政が目標を過大に見せないために重要である。本管へ水を通せても、配水支管や宅地内の給水管に破損が残る家はある。圧力を抑えた運用が続く地区もある。濁りを流し、消毒と水質を確かめ、飲めると告知するまで時間差が生じる。メーターから宅地側の修理は所有者が手配する場合があり、費用、業者不足、罹災証明、仮住まいという別の障壁が始まる。

したがって復旧の進捗は、断水戸数だけでなく、少なくとも四つの段階で示す必要がある。本管へ通せるか。通常に近い圧力があるか。飲用できるか。各戸の宅内管が使えるか。29,200という一つの数は危機の大きさを伝えるが、家庭が実際に暮らせるかを判断するには、この階段のどこにいるかが必要だ。

そして、復旧が終わった後に政策の選択が残る。どの急所から耐震化するか。避難所と病院へ至る上下水道を同じ工程で強くするか。配水区域を相互につなぐか。井戸や可搬式浄水装置をどこに置くか。管路台帳と圧力・流量データを災害時に他都市の応援班と共有できるか。日常の料金でどこまで負担し、国がどこを支えるか。

水道管は、埋め戻されると見えなくなる。修復された道路の下で、次の地震まで忘れられやすい。しかし8月の熊本で住民が待っているのは、単なる液体ではない。料理ができること、トイレを流せること、汗を洗えること、病院が治療を続けられること、店が扉を開けられること。その一つ一つを支える圧力が、地下の迷路へ少しずつ戻っている。

蛇口から最初の水が出たとき、復旧は終わっていない。むしろ管路が、どこで傷ついているかをようやく語り始める。その声を聞き分け、閉じ、掘り、つなぎ直す。熊本の2万9200戸が待つのは、水だけではない。水を安心して使ってよいという、最後の確認である。