壊れた用水路、トマト日本一の産地を脅かす――八代平野の水をめぐる闘い

用水路が空になると、平野から水音が消える。けれど静けさは、被害が止まったという意味ではない。水田の土には亀裂が入り、キュウリは収穫期にあり、イチゴの苗は夏を越さなければならない。そして八代を全国一のトマト産地の中核にした農家では、秋の定植へ向けた苗づくりが進む。作物の生育時計は、道路の復旧工程表を待ってくれない。

7月28日午後4時27分、熊本県内の深さ16キロを震源とする気象庁マグニチュード7.1の地震が発生し、宇城市と氷川町で最大震度7を観測した。八代市では、球磨川の遥拝頭首工から水を取り入れ、平野へ運ぶ国営の不知火幹線水路が崩壊。さらに広い支線網にも亀裂や沈下が生じ、通常の配水が止まった。

九州農政局と地元の土地改良区は、地震の2日後の7月30日から応急工事とポンプによる給水を開始した。八代市昭和日進町と鏡町北新地には仮設ポンプが置かれ、郡築六番町のJAやつしろ西部トマト選果場には給水車が配置された。8月6日、国は不知火幹線水路で応急復旧後の通水試験を実施した。だが、幹線に水を入れることと、枝分かれした末端水路を通じて各圃場へ必要な量が届くことは同じではない。

「雨乞い」と台風――水があるのに、水がない

被災地の農家からは、もう雨を願うしかないという切実な声が上がった。そこへ南から台風の雨が近づく。この光景は一見、矛盾している。だが、農業に必要なのは空から落ちる水の総量ではなく、必要な時に、必要な場所へ、扱える水質で届けられる水である。

強い雨は短時間で水路から海へ流れ、軟弱な干拓地を浸水させ、仮復旧箇所を洗掘し、壊れた排水機場へ負荷をかける。地震後に濁った地下水は、液状化で土砂や塩分が混じった可能性があり、県は土壌分析チームを設けた。8月7日までに調べた6地点では農業用地下水の塩分濃度などに異常がないことを確認したが、これは平野全体の地下水が自動的に安全だという意味ではない。

水路の水は、降雨を「制御できる時間」へ変える装置だ。水門を操作し、順番を決め、根が必要とする量を流す。暴風雨はその反対である。多すぎる水と、必要な水の不足は、同じ週に同じ農家を襲いうる。

トマトは「乾燥を好む」から大丈夫なのか

トマトは南米の乾燥した高地に祖先を持ち、過剰な水を嫌う。水を控えめにして糖度を高める栽培もある。だからといって、用水が止まっても平気だという結論にはならない。水分を意図的に管理することと、取水手段そのものを失うことは正反対である。

苗床では、小さな根鉢が乾けば急速にしおれる。定植直後は、根が周囲の土へ広がるまで安定した水分が必要だ。高温と乾燥が重なると、活着不良、花落ち、着果不良、尻腐れ、日焼け果などの危険が高まる。いったん生育のリズムがずれれば、収穫の山と市場への出荷時期も後ろへずれる。2025年8月の豪雨で熊本県産トマトの定植が遅れ、農林水産省が秋の出荷減を見込んだことは、夏の一度の中断が数カ月後の売り場に表れる実例だった。

JAやつしろの「はちべえトマト」は、八代平野の「八」と「平」から名付けられた。出荷期は10月から翌年6月。真夏は店頭に赤い実が少ない一方、次の9カ月を決める苗と土の準備が進んでいる。危機は、見える実がなる前に始まる。

日本のトマトの約5個に1個

農林水産省の2026年版県別概要によると、2024年産の熊本県のトマト収穫量は12万9,400トン。全国66万3,600トンの約19.5％を占め、全国1位だった。温暖な八代・玉名の冬春トマトと、涼しい阿蘇・上益城の夏秋トマトが季節をつなぎ、県全体で周年供給を可能にしている。

その低地側の主役が八代である。農林水産省の市町村データでは、八代市のトマト作付面積は552ヘクタール、作付経営体は550。JA熊本中央会が2025年秋に紹介した「はちべえトマト」部会だけでも145戸が参加し、シーズン約2万トンの出荷を見込んでいた。数字は年次と集計範囲が違うが、いずれも水路の停止が一地区だけの話ではないことを示す。

八代のトマト栽培は1950年代に始まり、1970年代後半以降、輸入品との競争などでい草産業が縮小するなかで転作が広がった。1999年に大型のトマト選果場が整備され、農家が各自で担っていた選別と箱詰めを共同化。品質基準とブランドをそろえ、出荷期を伸ばした。広い干拓地、冬の日照、共同選果、営農指導、流通、そして水路が一つの産地をつくったのである。

「塩トマト」は、干拓地の土に残る塩分を逆手に取り、水分を吸いにくくなった株が小ぶりで糖度の高い実をつける商品だ。しかし、その物語も水の停止を正当化しない。塩分ストレスは測りながら使う栽培技術であり、地震後の濁水や塩分変化を無検査で受け入れることではない。八代の強みは、自然の厳しさを放置することではなく、制御して味に変えてきた点にある。

海だった場所に畑をつくる

八代平野を理解するには、地図を過去へ巻き戻す必要がある。現在トマトハウスが並ぶ土地の一部は、かつて八代海だった。江戸時代、肥後藩は石垣と潮受堤防を築き、海を締め切り、干拓地を広げた。1816年の高島新地旧堤防、1819年の大鞘樋門群などは、その技術の記録である。

明治期には規模がさらに大きくなる。1900年に着工し翌年完成した旧郡築新地甲号樋門は、煉瓦造りの10連アーチと切石からなる全長33.1メートルの構造物で、海側に約1キロの石造潮受堤防を残す。現存する組積造樋門として国内最大級で、重要文化財に指定されている。農地は自然にそこにあったのではない。堤、防潮門、排水、土づくりを世代ごとに積み上げて生まれた。

干拓は海水を追い出すだけでは終わらない。低く平らな土地から余分な水を排出し、同時に作物へ淡水を届けなければならない。水が少なければ干ばつと塩害、多ければ湛水となる。八代の農業は、海と川の間にある細い管理幅の上で発展した。

遥拝頭首工――古い取水の知恵を近代の動脈へ

球磨川の水を分ける遥拝堰の前身は、南北朝時代末期の記録に現れ、加藤清正が石造りへ改修したとの伝承も残る。現在の遥拝頭首工と幹線施設は、1964年度から1973年度までの国営八代平野土地改良事業で整備された。高度成長期のコンクリートが、中世から近世へ続く「川の水を平野へ分ける」という発想を巨大なネットワークへ変えた。

現在進む国営八代平野農業水利事業は、八代市と氷川町の約5,379ヘクタールを受益地とし、33.6キロの幹線水路などを更新する計画である。事業期間は2018年度から2030年度。農林水産省は着工前から、老朽化したコンクリートの欠損や鉄筋腐食、遥拝頭首工と導水路の耐震性能不足を課題に挙げていた。

つまり、2026年の地震が弱点を初めて発見したのではない。更新は始まっていたが、広大な現役システムを使いながら直すには十年以上かかる。その途中を災害が襲った。しかも不知火幹線水路は、2024年6月の大雨でも八代市東片町の道路と基礎が約500メートルにわたり沈下し、通水不能になっている。雨に壊れ、修復され、今度は地震で崩れた。これは同じ工事の繰り返しではなく、異なる外力が同じ生命線へ集中する「複合脆弱性」である。

応急ポンプは「時間を買う」

大型ポンプ、給水車、農家が積むタンクは、幹線水路の代わりにはならない。流量が小さく、燃料と人手を要し、遠い末端ほど届きにくい。それでも価値は大きい。苗を枯らさず、定植可能な日を数日延ばし、水田の不可逆な乾燥を防ぐ。応急給水は水そのものより、選択肢が消えるまでの時間を買う。

ここで配水の公平さが問われる。米は出穂期の水を必要とし、キュウリはすでに収穫中、イチゴは育苗中、トマトは定植準備中である。上流の農地が先に水を取れば、末端は乾く。単純に面積順、金額順、声の大きさ順で決めれば、地域の信頼が壊れる。

土地改良区が古くから用いてきた「番水」――地区ごとに時間を区切って順番に配る方法――は、非常時にも意味を持つ。ただし、現代の番水には、作物ごとの臨界期、苗の価値、地下水や貯水槽の有無、末端までの損失を公開データで重ねる必要がある。誰がどれだけ受け取ったかを見える化し、少量の水で最大の回復余地を守る。それは技術であると同時に、自治の仕事だ。

2016年が示した「今期を救う工事」と「次代を守る工事」

熊本は、農業水利の応急復旧を初めて経験するわけではない。2016年熊本地震では、農地に亀裂、沈下、液状化が広がり、農業用水路も多数被災した。米の作付けに間に合わせるため、5月中下旬には延べ約700人が水路の土砂撤去や応急補修に入り、約1,600ヘクタールで田植えが可能になった。

その成功は、仮復旧だけで十分だったという意味ではない。後年の復興では、単に元の形へ戻すのではなく、圃場を大区画化し、農地を集約する「創造的復興」も進められた。災害直後の工事は今期を救う。恒久復旧は、次の数十年の営農と保守を設計する。二つは目的も速度も違い、どちらも必要である。

2026年8月7日時点で、熊本県が把握した農林水産関係被害は約233億円、そのうち田畑と農業用施設は約189億6,000万円だった。農作物や農業機械の損害はなお調査中で、額は増える見込みだ。水路を直す予算と、苗・資材・収入の空白を支える仕組みを切り離せない。農業共済と収入保険の迅速な支払い、つなぎ融資、定植をやり直すための苗確保が、コンクリート工事と同じ復旧工程に入る。

元へ戻すだけでは、同じ一本に戻る

不知火幹線水路を一日でも早く通すことは最優先だ。ただし、最終目標を「7月27日の状態」に置けば、一つの幹線に大きく依存した構造も復元してしまう。次の地震、豪雨、渇水に備えるには、壊れ方を記録し、供給経路を複線化する必要がある。

すべてを二重化する費用は現実的でない。だから、どこが壊れると何ヘクタールが止まるか、復旧に何日かかるか、どの作物の臨界期と重なるかを計算し、最も効果の大きい箇所へ投資する。耐震化は壁を厚くすることだけではない。壊れても全停止しない構造と、早く交換できる構造を選ぶことでもある。

一本の水路の先にある食卓

八代のトマトは、農家だけがつくるのではない。球磨川の流域、遥拝頭首工を守る技術者、水門を操作する土地改良区、苗を育てる人、選果場で等級をそろえる人、トラックを走らせる人が一つの赤い実に折り重なる。水路が見えなくなった都市の消費者にも、その一部は届いている。

8月6日の試験通水は希望のニュースだが、結末ではない。水が末端まで安定して届くか、仮修復が台風の雨に耐えるか、苗が予定の畑へ入れるか、秋の初荷を迎えられるか。成否は、これから日単位、区画単位で決まる。

海から土地をつくり、川から水を引き、い草の衰退をトマトへの転換で乗り越えた八代は、自然を征服した場所ではない。自然の変化を読み、堤と水門と共同作業で折り合いをつけてきた場所である。壊れた不知火幹線水路を直すことは、その長い交渉を再開することだ。今期の苗を救いながら、次の百年に同じ一本をどう渡すか――復旧の本当の尺度は、そこにある。