AIサーバーを支える小さな金属――ＪＸ金属、チタン銅の生産能力を５割増へ

AIサーバーを支えるのは、目に見えない「接点」だ

生成AIのニュースは、半導体の演算性能や電力消費に話題が集まりやすい。だが、巨大なデータセンターを稼働させるには、基板と基板、ケーブルと機器をつなぐ小さな金属部品が欠かせない。熱を帯びた環境でも接触力が落ちず、微細な端子に加工できる素材。その一つが「チタン銅」だ。ＪＸ金属は10月22日、AIサーバー向け需要の拡大を背景に、2029年度の生産能力を2026年度比で50％増やす設備投資を決めたと発表した。製造現場のボトルネックを解消しようとする、具体的な判断である。

室蘭で溶かし、倉見で性能を引き出す

投資先は二つ。北海道室蘭市の室蘭銅合金株式会社には、新しい溶解・鋳造設備を導入する。同社はＪＸ金属と株式会社日本製鋼所の共同出資会社だ。一方、神奈川県高座郡寒川町の倉見工場には熱処理設備を増強する。溶かして組成を整え、鋳塊をつくる工程と、金属の性質を引き出す後工程では役割が違う。会社側は熱処理が急増する需要の制約になっていたと説明する。単に工場の床を増やすのではなく、供給網の詰まりを取り除く計画だ。

「50％増」は計画であり、出荷実績ではない

同社の一次発表で確認できるのは、2029年度のチタン銅生産能力を2026年度比50％引き上げる計画である。年間トン数やAI向けの売上比率は示されていない。投資額については日刊鉄鋼新聞が倉見と室蘭にそれぞれ約50億円、計約100億円と報じ、室蘭の鋳塊能力は2028年度末をめどに倍増する見通しと伝えた。これらは業界紙の報道として扱い、会社発表で確認された設備能力の全体目標と混同しない。能力の増強がそのまま同率の売上増を意味するわけでもない。

チタンを少し加えると、銅はどう変わるか

電気をよく通す純銅は柔らかく、小さなばね形状の端子に求められる強度と耐久性を単独で満たすとは限らない。チタン銅は銅にチタンを加え、加工と熱処理によって強度や形状保持性を高める銅合金だ。端子が押し付け合う力を長く維持することが重要になる。高温のまま力がかかると、金属の内部構造が変化して応力が緩和し、接触圧が低下することがある。この「耐応力緩和特性」が製品選択の鍵だ。接点の性能は導電率だけで決まらない。

NKT322の数字をどう読むか

ＪＸ金属の代表製品「NKT322」は、チタンを約3.2％、鉄を約0.2％含む高強度チタン銅で、UNS合金番号はC19910。同社の製品情報によると導電率は20℃で12％IACS、質別によって引張強さの代表値は950～1,070MPaなどとされる。IACSは標準焼なまし銅を基準とする導電率の表示であり、12％という数字は「電気を通さない」という意味ではなく、強度などと交換条件のある合金設計を表す。数値は同社が示した代表特性で、出荷するすべての材料の保証値ではない。また、今回増産する品種がすべてNKT322だとは発表されていない。

演算装置の周辺で起こること

AIサーバーは多数の演算チップ、メモリー、ネットワーク装置を高密度に配置する。その内部には、信号や電力を伝える多様な接続部品がある。小型化と高密度化が進むほど、接点の形状、組立精度、熱による変形、繰り返しの抜き差しに耐える性能が課題になる。ＪＸ金属はAIサーバー内コネクタに同社チタン銅が採用され、需要が急速に伸びていると説明している。ただし顧客名、採用部品の型番、AI向け数量は公表されていない。特定のGPUメーカーの部品に使われていると断定する材料はない。

強度と導電率、両方ほしいという難題

部品設計では強さが高ければ十分というわけではない。端子が高抵抗になれば通電時の発熱につながり、熱を逃す設計にも影響する。ＪＸ金属が試作段階として紹介しているNKT322（HC）は、従来NKT322と同じ基本組成のまま製法を改良し、同社表示で導電率を12％IACSから20％IACSへ高めたものだ。高い強度を維持しながら導電特性を改善する試みとして興味深い。ただし試作品の特性値を、2026年10月の設備投資で量産する全製品に適用してはいけない。新材の量産性と顧客認定は別に確認すべき事項である。

120年の鉱山史が、高機能材料へつながる

ＪＸ金属の源流は1905年、久原房之助が開業した茨城県の日立鉱山にある。採掘と製錬は近代日本の工業化を支えた一方、煙害という深刻な公害問題を引き起こした。同社の沿革にある1914年の大煙突は、その歴史を伝える象徴だ。1981年には日立鉱山が鉱量の枯渇によって閉山。翌世代の産業を支える電子材料へと事業領域が移り、1985年には磯原工場が操業を始めた。現在の競争力は、鉱石の確保だけでなく、微細な部品に必要な金属組成と加工条件をつくり込む技術にある。

北海道と神奈川を結ぶ供給網の強みと弱み

室蘭での溶解・鋳造と倉見の熱処理を増強する今回の投資には、工程ごとの供給力を整えるという意味がある。室蘭の設備は事業継続計画（BCP）の観点でも重要だとＪＸ金属は説明する。しかし二地域に設備があるだけで災害や物流停止のリスクが消えるわけではない。原料調達、エネルギー費、人材確保、設備の立ち上げ、歩留まり、顧客による認定といった課題は残る。国内の素材製造力を高めるほど、地域ごとの電力や工業インフラへの依存も、合わせて考える必要がある。

再生原料100％のチタン銅というもう一つの論点

同社は2025年1月、原料を100％リサイクル材とした高機能銅合金を発表し、今回もその供給を進めていると説明する。不純物の分離と混入防止により従来品と同等の性能・品質を保つというのは、同社による品質上の主張である。製品に再生原料が使われたことと、製造時のCO₂排出量が何％減ったこととは別の話だ。回収元や精製時のエネルギー、品質検査などの数字がなければ環境上の純効果は評価できない。この点は前日程の再資源化投資・再生銅箔の記事とも共通するが、今回の中心はあくまでチタン銅の能力増強である。

次の市場は「フィジカルAI」か

ＪＸ金属はAIデータセンターに加え、ロボットやモビリティなどで人工知能が物理的な装置を制御する「フィジカルAI」の普及にも期待を示す。接点を小型化しつつ耐久性を保つ必要がある分野は確かに広い。ただし市場予測が実際の受注を意味するわけではない。設計が変われば別の合金や接続方式が選ばれる可能性もある。自動車やロボット向けでは、サーバーとは異なる振動、温度変化、長期信頼性の認証が重視されるだろう。

2029年度に何を確かめるか

設備が稼働した先で見るべき数字は、実際の生産量、稼働率、製品別売上、需要家の認定状況、廃材の再投入率、エネルギー原単位、収益性である。チタン銅の増産は、AIブームを語る大きな宣伝ではなく、設備制約と材料設計という地道な産業課題への対応だ。半導体の演算能力が高まっても、電気の流れをつなぐ接点が不安定では価値を生かせない。日本の産業競争力は、ときにサーバーの内部で数ミリの部品となって現れる。