全国170地点で猛暑日――「危険な暑さ」をどう読み、どう生き延びるか

「100地点超え」は最終的に170地点

14日午後0時40分の時点で、三重県桑名市の37.5℃を含む103地点が35℃以上となり、速報見出しは「100地点超え」と伝えた。その後も気温は上がり、気象庁の日集計では猛暑日170地点、真夏日599地点となった。前日までの猛暑日は2日続けて74地点。暑さの範囲が一日で大きく広がった。

「地点」は市町村数でも人口でもない。アメダスなどの観測点を数えたもので、都市に人口比で多く配置されているわけではない。170÷914は観測網の18.6%であって、「日本人の18.6%が35℃を経験した」という意味ではない。建物内、アスファルト上、工場、体育館、乳母車の高さでは公式気温と異なる。

30℃、35℃、40℃――日本の言葉を読む

公式気温は、直射日光を避け、通風を確保した標準条件で測る空気の温度だ。黒い路面、金属屋根、無風の建設現場では人が受ける放射熱がはるかに大きい。背の低い子どもや犬は熱い地面に近い。逆に海風のある日陰は同じ気温でも負荷が小さい。最高気温だけで活動の可否を決めると、この差を見落とす。

WBGTは「汗が働けるか」を測る

暑さ指数WBGTは、気温だけでなく湿度、日射・輻射熱、風を反映する。屋外では「0.7×湿球温度＋0.2×黒球温度＋0.1×乾球温度」で算出する。湿球温度の重みが7割なのは、人体の主要な冷却装置が汗の蒸発だからだ。湿度が高いと汗が蒸発せず、皮膚から熱を逃がせない。

環境省・気象庁の熱中症警戒アラートは、地域内の情報提供地点のいずれかで日最高WBGT予測値が33以上になる場合に発表される。環境省の表示ではWBGT31以上が「危険」。日本スポーツ協会は31以上で特別な場合を除き運動を中止し、特に子どもは中止すべきとしている。

警戒アラートと特別警戒アラート

熱中症警戒アラートは2021年に全国運用が始まり、前日17時と当日5時に環境省と気象庁が発表する。2023年の気候変動適応法改正を受け、2024年には一段上の熱中症特別警戒アラートが始まった。都道府県内すべての情報提供地点で翌日の最高WBGTが35以上と予測されるような、広域で過去に例のない危険に用いる。

特別警戒は滅多に出ないよう高い基準だ。「出ていないから安全」ではない。通常アラートでも、涼しい環境へ移り、高齢者と子どもを確認し、涼しくない場所での運動を中止することが求められる。市町村は改正法に基づき、特別警戒時に開放する指定暑熱避難施設、いわゆるクーリングシェルターを指定できる。

人体の熱収支――なぜ突然倒れるのか

体は代謝と筋肉運動で熱を作り、皮膚の血流、放射、対流、汗の蒸発で外へ逃がす。外気や路面が皮膚より熱く、湿度が高く、風が弱いと、逃げ道が一つずつ閉じる。心臓は皮膚へ血を送りながら脳と筋肉の血圧も保たねばならず、汗で水と塩分を失う。やがて循環、脳、肝臓、腎臓、血液凝固が破綻する。

軽い段階ではめまい、立ちくらみ、筋肉痛、こむら返り、大量の汗。頭痛、吐き気、倦怠感、判断力低下が進めば医療が必要になる。返事がおかしい、意識がない、けいれん、自力で水を飲めない、冷やしても改善しない場合は119番。熱射病は高い致死率を持つ緊急事態で、救急車を待つ間も冷房のある場所へ移し、衣服を緩め、首、わき、脚の付け根などを冷やし続ける。意識が悪い人へ無理に飲ませてはいけない。

夜が危険を持ち越す

夜に気温が下がれば、深部体温、心拍、脱水を回復できる。都市のコンクリートとアスファルトは昼の熱を蓄え、夜に放出する。建物と道路の峡谷は風を弱め、エアコンの排熱も加わる。高湿度と熱帯夜が続くと睡眠が浅くなり、翌朝から体に前日の熱負債が残る。

「昼だけ冷房」は十分でない。室温を確認し、就寝中も適切に冷房を使う。古い家の2階、西日を受ける部屋、最上階は外気温より長く高温になり得る。扇風機は汗の蒸発を助けるが、極端に熱い室内で温風だけを当てても体を冷やせない。冷房と組み合わせ、遮光、換気の時間選択、寝具の調整を行う。

誰が最も危険か

高齢者は暑さと喉の渇きを感じにくく、汗をかく能力も低下し、心臓・腎臓の病気や薬が体温調節を難しくする。乳幼児は体重当たりの表面積が大きく、体温が上がりやすく、自分で移動・給水できない。妊婦、慢性疾患のある人、障害者、屋外労働者、運動選手、厚い防護服を着る人、暑さに慣れていない人も高リスクだ。

社会条件もリスクを作る。電気代を恐れて冷房を使わない、賃貸住宅の機器が壊れている、独居で異変に気付かれない、休むと賃金を失う、学校や部活動で中止を言い出せない。熱中症は個人の水筒の問題だけでなく、住宅、所得、労働権、見守りの問題である。

職場は「気を付けて」で終われない

2024年、職場の熱中症による死亡・休業4日以上の死傷者は1,257人、死亡31人。約4割が建設業と製造業だった。重症で発見される、医療搬送が遅れる事例が多かったため、2025年6月施行の労働安全衛生規則は、一定の暑熱作業で早期発見体制、重篤化防止手順、労働者への周知を事業者に義務付けた。

管理者は現場のWBGTを測り、作業と休憩を予定表に組み込み、一人作業を避け、飲料、塩分、冷却場所、連絡手段、救急搬送先を用意する。暑熱順化には数日から2週間ほどかかり、休暇明け、新人、梅雨明け直後は特に危険。「本人が大丈夫と言った」は安全管理の代わりにならない。

2018年から「災害級」へ

日本の暑さは昔からあるが、頻度と規模が変わった。2018年7月の熱波では熊谷で当時の国内最高41.1℃を記録し、気象庁が暑さを「災害」と認識するよう呼びかけた。2020年には浜松が41.1℃に並び、2025年には兵庫県丹波市で41.2℃、その後、群馬県伊勢崎市で41.8℃という新記録が観測された。40℃が統計上無視できないため、気象庁は2026年から「酷暑日」を表示に加えた。

健康被害も拡大した。消防庁による2024年の熱中症救急搬送は9万7,578人で、2008年の集計開始以来最多。厚労省の確定人口動態統計では同年の熱中症死亡は2,160人で、1995年の318人を大きく上回った。搬送数と死亡数は対象期間・定義が違うため単純に割って致死率を出してはいけない。

一日の天気と長期の気候

7月14日の配置には太平洋高気圧、晴天、下降気流、地域の風や地形など具体的な気象要因がある。一日だけを温室効果ガスのせいと断定するのは科学的でない。一方、気候変動は熱波が乗る土台を持ち上げる。気象庁による日本の年平均気温は1898～2025年に100年当たり1.44℃上昇し、2024年、2023年、2025年が高温偏差の上位3年だった。

都市化の影響が比較的小さい13地点でも、猛暑日の年間日数は1910～2025年に100年当たり2.9日増え、最近30年は初期30年の約4.2倍。将来予測では、世界平均2℃上昇シナリオで猛暑日が年2.9日、4℃上昇シナリオで17.5日増える。排出削減は将来の上乗せを小さくし、適応はすでに来ている暑さから命を守る。両方が必要だ。

家庭・学校・旅行者の行動表

最後に覚える三つ

第一に、天気予報の気温より、自分がいる場所のWBGTと室温を見る。第二に、意識や受け答えがおかしい、自力で飲めない、冷却しても改善しないなら119番を呼び、待つ間も冷やす。第三に、高齢者、子ども、屋外労働者の安全を本人の自己申告だけに任せない。

170地点という記録は、地図を赤く塗る数字ではない。それは学校の時間割、工事の工程、祭り、配送、観光、電気料金、独居高齢者の見守りを変える合図だ。暑さを災害として扱うとは、根性を求めるのをやめ、危険になる前に社会の予定を変えることである。