百年先の食卓に残すべきものは、料理の名前だけではない。作る人と、食べる人のつながりだ。
一杯の料理が、町の記憶を運ぶ
観光客が写真に撮る名物料理も、地元では毎日の食卓や祝い事に結びついている。材料を売る店、仕込みを知る人、祭りの日の段取り。どれか一つが途切れると、同じ名前の料理が残っても、その土地の食文化が元の姿で続くとは限らない。日本各地にそうした危機と工夫があり、文化庁は「100年フード」の新たな募集を始めた。
10月20日に公募開始、認定は329件
文化庁は2026年10月20日、地域で世代を超えて受け継がれてきた食文化を対象とする「100年フード」と、食の学びや体験を提供する「食文化ミュージアム」の公募を開始した。応募期間は11月20日まで。100年フードの認定実績は同庁によると329件である。ここでいう329件は今回の新規応募数ではなく、これまでに認定された食文化の累計だ。
「100年以上古い料理」だけが対象ではない
名称から、発祥から百年経った料理だけが選ばれる制度だと思うかもしれない。しかし募集要項には「伝統の100年フード部門」（江戸時代から続く郷土料理）、「近代の100年フード部門」（明治・大正に生まれた食文化）、「未来の100年フード部門」（目指せ、100年！）の三部門がある。重要なのは古さだけではない。地域の風土や歴史に育まれ、世代を超えて食べ継がれ、これから百年を超えて継承すると宣言する団体が存在することが共通の条件となる。
誰が応募でき、何を約束するのか
応募できるのは地方自治体、協議会、観光協会・DMO、食関連団体などで、個人応募は認められていない。民間団体などには地方自治体等の推薦・応援メッセージや活動実績の提出も求められる。認定は文化庁が設置する有識者委員会の審査を経る。「おいしいから選ぶ」という人気投票ではなく、地域が継承を担う体制をどう作るかを問う仕組みだ。
室蘭の「やきとり」は豚肉だった
認定例の魅力は、料理名から受ける思い込みを軽々と裏切ることにある。北海道の「室蘭やきとり」は、その名に反して豚肉と玉ねぎを串に刺し、濃厚なたれで焼き、洋がらしを添えるのが特徴だ。文化庁の認定事例は、製鉄の町で働く人々の食生活と1933年頃からの屋台の歴史に触れる。工業都市の歩みが食べ物になった一例である。
札幌のスープカレーも未来へ残す
一方、同じ北海道の「札幌スープカレー」は古代からの郷土料理ではない。文化庁の掲載資料は1971年の薬膳カレーを源流の一つとし、1993年に「スープカレー」の呼称が広がった経緯を紹介する。令和7年度の「未来の100年フード」に認定された。新しい料理も、長く作り続けられ、地元の人が自分たちの味だと認めれば、未来の文化財候補になる。その柔軟さこそ制度の特色だ。
石狩鍋には、サケ漁と観光の歴史がある
北海道の石狩鍋も認定例だ。鮭と味噌を基本とする料理の背景には漁師の食事があり、戦後には観光客に提供する料理として「石狩鍋」の名が広がったと文化庁は説明する。いつ、誰が、どんな材料を使っていたかを調べると、郷土料理は不変の古典ではなく、流通、観光、農業の変化を取り込んできたことが分かる。守るべき「伝統」とは、時代ごとの工夫の積み重ねでもある。
一つの料理を守るには、仕組みが要る
自治体が名前を登録しただけでは文化は続かない。高齢化で家庭の作り手が減れば、学校給食や料理教室に伝える役割が移るかもしれない。原料が手に入らなくなれば、漁業・農業の現場と調理の技術を合わせて考える必要がある。文化庁は認定後の広報や商品化事例を紹介するが、全国329件の継承がどの程度持続可能なのか、販売増加や後継者確保を共通指標で示したわけではない。
2013年、ユネスコが評価したのは「料理名」ではない
2013年にユネスコの無形文化遺産代表一覧表に記載されたのは「和食；日本人の伝統的な食文化」であり、特定の一品だけではない。自然の尊重と結びついた調理・食事の知識、年中行事、家庭や地域での伝承といった社会的な営みが重視された。大晦日から正月にかけて餅をつき、旬の食材で祝いの料理を作り、家族や地域で食卓を囲む。料理そのものを凍結するのではなく、受け継ぐ関係を支えるという考え方は、100年フードにも通じる。
認定とユネスコ登録を混同しない
100年フードは文化庁による国内の認定事業であり、ユネスコの無形文化遺産登録や文化財指定そのものではない。また、認定された料理の全店舗、すべての商品、調理方法の品質を国が保証する制度でもない。名称やマークが広がるほど、地域の料理に関する歴史的説明と販促表現を区別する責任が増す。伝承者の声と公的資料、双方から確かめていく必要がある。
食文化ミュージアムというもう一つの入り口
同時に公募される「食文化ミュージアム」は、調理を学べる施設、博物館、道の駅などを広く対象とする。文化庁によると既に149施設が認定された。食べるだけでなく、なぜその料理が生まれ、食材がどう育ち、誰が作ってきたかを学ぶ場所を増やす試みである。新年度はGビズポータルを利用したオンライン申請の選択肢も加わった。
地域振興の希望と商業化の難しさ
認定ロゴは物産展や土産物の販売に役立つ可能性がある。だが知名度が上がることで価格が高騰したり、観光客向けに味が均一化されたりすれば、地域の人にとっての食文化はかえって遠ざかることもある。農産物の調達、技能の伝承、食堂の経営、食品衛生や学校での教育など、保護と事業の両立をめぐる課題は複雑だ。今回の認定募集だけで、その問題が解決したとみなすことはできない。
「次の百年」は誰の手に
未来へ伝える食べ物を選ぶという行為は、過去を美化することではない。地元の子どもがその味を知っているか。作り方を教えてくれる人がいるか。季節になれば材料が手に入るか。文化庁の新たな公募は、その問いを地域に返している。食文化を守る主役は、国の認定証よりも、毎日厨房に立ち、田畑や海で働き、食卓を囲む人々だからだ。
出典・参考資料
文化庁の2026年10月20日付公募要項と公開済み認定例、ユネスコの資料に基づく。認定料理の由来説明には申請団体由来の記述が含まれ、独立取材による裏付けをすべて得たものではない。