10年間2014〜2023年の植生調査
7m×7m各試験区の大きさ
各4区2工法それぞれの反復
11月10日査読論文オンライン公開
調査の範囲:北海道大学中川研究林内の盛土法面での比較試験。全国の道路工事での費用対効果、法面安全性、地下生態系の全面回復は検証していない。研究発表は11月13日、原著論文は11月10日公開。

緑で覆えば、元の自然は戻るのか

北海道の山あいを通る道路の脇に、切り開いた土地の土を再び置く。見た目は地味な土木作業にすぎない。だがその「土」を、ばらばらにして運ぶか、草の根と種子を抱えた塊のまま運ぶかで、10年後の植生に違いが生まれるという。

北海道大学の中村誠宏(なかむら・まさひろ)教授らの共同研究グループは2026年11月13日、道路の盛土法面で「表土ブロック移植工法」の長期効果を調べた成果を公表した。2014年から2023年まで追跡した結果、ブロックのまま移した区画では、10年を経ても移植元に近い植物群集が維持されていた。論文は11月10日に『保全生態学研究』でオンライン公開された。

ここで問われているのは、単に何か緑の植物が生えているかではない。工事前、その土地にあった植物どうしの組み合わせが戻ったかという、より厳しい問いだ。緑化と生態系の復元は、重なる部分があっても同じ意味ではない。

国道40号の工事現場を10年後まで見届けた

調査地は北海道大学中川研究林内。一般国道40号音威子府バイパス(現在の音中道路)の建設に伴い造成された盛土法面だ。研究グループは一辺7メートルの試験区を用意し、表土ブロック移植区と、表土をほぐして戻す「すき取り土区」をそれぞれ4反復設けた。2種類の施工方法を比較する設計である。

調査は2014年から2023年まで10年にわたる。測ったのは在来植物、外来植物などの地表被覆の割合だけではない。植物の種数、シャノン多様度指数、草本・木本の種数、群落の高さ、森林性植物の被度、移植元との種組成の類似度も対象にした。

自然の復元は翌春に花が咲いたかどうかだけでは判断できない。何年もかけて競争や定着が進み、最初に似ていた場所が別の植物群集になることがある。今回の価値は、初期の2年間で効果が報告されていた工法を、さらに長く見続けた点にある。

表土は生きた層――根も種子も微生物も

道路の法面を緑化する際、従来は生育の速い草を播く、あるいは工事前に取り除いた表土を敷き戻す手法が使われてきた。いずれも露出した地面を保護し、土壌侵食を減らすという重要な目的がある。研究者は、これらの方法を一律に否定していない。

表土ブロック移植は、表層土壌を塊のまま切り出し、その形と構造をなるべく崩さず新しい斜面に置く。葉だけを運ぶのではない。根系、土中で発芽を待つ「埋土種子」、土壌動物、微生物を含む層を、可能な範囲で一緒に移動させる。

研究チームは以前、一般的な建設機械と簡易な補助具を用いる施工方法を開発していた。理屈はわかりやすい。植物を育てる材料だけでなく、植物が既に築いてきた関係の一部を保つ。ただし土壌微生物や動物まで元どおりに定着したと、この研究で直接証明されたわけではない。

初期には外来植物が少なく、10年後は差が縮んだ

表土ブロック区では施工の初期段階に、外来植物の被度が低く抑えられた。研究者は、移植された在来植物や土壌中の生物による「生物的抵抗」が関係した可能性を挙げる。ただし、その機構を個別に実証したとまでは述べていない。

重要なのはその後だ。すき取り土区でも外来植物の被度は時間とともに低下し、10年後には両区でおおむね同程度になった。表土ブロックなら外来種が永遠に侵入しない、という結果ではない。施工初期の差が、時間の経過とともに変化したのである。

どちらの施工区でも植生は発達した。すき取り土区でも森林性植物を含む群落が形成された。緑が育つかどうかという基準だけで比べれば、双方に成果がある。この点を省いてブロック移植の「全面勝利」と報じるのは正確ではない。

本当の違いは「植物の顔ぶれ」にあった

10年後まで残った差は、植物の種類の組み合わせ、すなわち「種組成」である。表土ブロック区は移植元の植生に近い構成を保った一方、すき取り土区では異なる植物群集が形成された。そこに今回の研究の核がある。

地表を覆う緑の面積が同じでも、同じ自然とは限らない。ある場所に昔から生えていた森林性植物が残るか、それ以外の植物が優占するかでは、景観だけでなく、ほかの生物との関わり方も変わりうる。ただし、昆虫の数や土壌中の生物相の全面的な回復まで測った研究ではない。

研究者は施工時の「初期条件」が、長い時間を経ても群落形成を左右する可能性を示した。移植元に似た植物群集を目標とする場合、事前に何を保全し、どう施工するかが復元の方向を決めることになる。

1960年代以来の法面緑化をどう変えるか

高度経済成長期以降、道路建設は日本列島の地形を大きく変えた。道路法面の緑化技術も1960年代から普及し、外来草本の播種や表土利用は、斜面を早く覆って侵食を防ぐために役立ってきた。災害防止と工期の確実性は、いまも土木工事の重要な要件である。

一方で、生物多様性や地域固有の植生への関心が高まり、「早く緑にする」だけではない設計が求められてきた。国土技術政策総合研究所は、地域の生態系に配慮した道路法面緑化の指針をまとめている。植生の復元を、道路設計、施工、維持管理まで続く一つの工程として見る方向だ。

表土を塊のまま運ぶ手法も突然現れた技術ではない。2016年の別の研究では、表土ブロックを移した切土法面で施工13年後の植生が調べられ、90%の植被率が報告されている。ただしそれは異なる現場と調査条件の結果であり、今回の中川研究林の成績と同一視してはならない。

自然を守る工法にも、施工上の限界がある

表土ブロック移植には、運搬する土の重さ、移植可能な距離、斜面の勾配、移植元への影響、施工時期、維持管理などの実務上の問題がある。研究は長期の植物群集を比較したもので、全国の斜面での費用対効果、法面の安全性、洪水や豪雪への耐久性を包括的に実証したものではない。

とりわけ急勾配の斜面では、緑化材と地盤の境界が弱点にならないか、排水や固定をどうするかを別に評価する必要がある。海外の道路緑化指針にも、表土の厚さや斜面安定への注意が示されている。生態系保全の効果が期待できても、土木的な安全確認を省く理由にはならない。

また移植元の表土を持ち出せば、その場所にも影響が及ぶ。どこから、どれだけ、どの時期に採取するか。外来種や病原体の移動を防ぐ配慮も必要になるだろう。これらは一般的な施工上の論点であり、今回の試験現場で問題が生じたと確認されたという意味ではない。

国立公園や保護林の周辺で期待される理由

大学の発表は、国立公園や保護林、希少な植物群落の周辺など、元の植生に近い状態へ戻すことが重要な場所での応用を挙げる。新しい道路の法面が、周囲とまったく異なる植物の帯になることを避けるための技術として意味がある。

ただし、地域由来の植物が残れば、それだけですべての生物多様性が回復したことにはならない。土壌動物、微生物、菌根菌、送粉者、河川との物質循環など、地上からは見えない要素がある。研究チームも地下の生態系を含む長期観察の必要性を指摘した。

さらに、異なる施工法が別々の安定した植物群集を生み出しうるという「多重安定状態」の可能性にも言及するが、今回のデータだけでその存在を証明したわけではない。科学的な慎重さは、研究成果の価値を弱めるのではなく、次に何を確かめるべきかを明確にする。

工事の最初の選択が、10年後の森を決める

道路の価値は移動できることにある。だが道路が通る土地にも、開通前から続いてきた生態系の歴史がある。今回の調査は、施工の最初の選択が、少なくとも10年間、植物群集に痕跡を残すことを示した。

一面の緑は達成しやすい目標かもしれない。しかし、地域にあった植物の組み合わせを保ちたいなら、単なる被覆率だけでは見えてこない違いを調べなければならない。現場ごとの目的に応じて、従来工法と表土ブロック移植を使い分ける判断が求められる。

中川研究林の斜面で残されたのは、ただの草ではない。土地の記憶ともいえる種子と根が、工事をまたいで生き延びた。そのことを10年後まで検証した点に、地域の自然と公共インフラを両立させるための確かな手掛かりがある。

一次資料・論文と取材上の限界

北海道大学の発表、原著論文の公表情報、緑化技術の歴史資料を用いた。研究者への独自インタビュー、現地取材は実施していない。地下生態系の復元や多重安定状態は未実証。

  1. 北海道大学研究発表・2026年11月13日
  2. 北海道大学・研究発表原文 PDF(調査設計・図表・著者名)
  3. 中村誠宏ほか「表土ブロック移植による盛土法面の植生回復」原著論文
  4. 国土技術政策総合研究所:地域の生態系に配慮した道路法面緑化ガイドラインの歴史
  5. 2016年・表土ブロック移植13年後の検証(別研究)
  6. 米国連邦道路庁:道路緑化と土壌の取り扱い(比較資料)
  7. 北海道大学:2026年11月研究ニュース一覧