道路の斜面に戻った「緑」は元の森か――北海道大学、表土ブロック移植10年間の実証

十年後の「緑」は、元の森と同じだったか

道路沿いの斜面が緑になった。遠くから眺めれば、工事で失われた自然が戻ったようにも見える。しかし、その場所に生えているのは工事前と同じ植物なのか。北海道大学の研究チームが10年間かけて確かめたのは、見た目の緑化と、地域本来の植物群集の回復が必ずしも一致しないという事実だった。

北海道大学は2026年11月13日、道路盛土法面で行った二つの植生復元方法の比較結果を発表した。表土を崩さずブロック状に移植した区画では、施工10年後も移植元に近い植物の組み合わせが維持された。一方、表土を一度崩して敷き戻した区画でも植生は発達したが、種組成には違いが残った。研究論文は同10日、専門誌『保全生態学研究』でオンライン公開された。

舞台は中川研究林、国道40号の整備現場

実験現場は北海道大学中川研究林内の道路盛土法面。一般国道40号音威子府バイパスの建設に伴って設けられたもので、同道路は現在「音中道路」と呼ばれる。研究チームは2014年から2023年まで植生を追跡した。1区画7メートル四方の試験地を、二つの工法それぞれ四つずつ設け、経年変化を比較した。

調査項目は緑の量だけではない。植物全体・在来植物・外来植物の被度、種数、シャノンの多様度指数、草本と木本、森林性植物の比率、群落の高さ、そして移植元の植生との種組成の類似度を測定した。最後の指標こそが、この研究を単なる緑化試験から、生態系復元の研究へと引き上げている。

土は、種子の袋以上のものを運んでいる

表土ブロック移植工法とは、植物の地上部だけでなく、根や地下に眠る埋土種子、土壌動物、微生物を含んだ表層土を、構造をなるべく崩さず切り出して移す方法だ。植物を新たに植えるのではなく、植物が育ってきた足元の環境ごと移す。移植元の植物群集を保つという考え方が工法の中心にある。

比較対象の「すき取り土工法」は、現地の表土を採取し、いったん崩した状態で保管した後、造成した法面に敷き戻す。こちらも埋土種子などを活用でき、土壌流出を防ぎながら斜面を緑化する実績のある方法だ。今回の比較は、後者が失敗だったと示すものではない。どの状態で土を移すかによって、十年後に残る植物の顔ぶれが違ったのである。

外来植物の差は、やがて縮まった

施工初期、表土ブロックを移植した区画では外来植物の被度が相対的に低かった。研究チームは、移植した在来植物や土壌生物による生物的抵抗が関係した可能性を指摘している。ただし、原因を単独で実証したという意味ではない。植物の競争、気象、地表条件など複数の要因が影響し得る。

注目すべきは、その後の変化だ。すき取り土区でも外来植物の被度は時間とともに下がり、10年後には両工法で同程度になった。したがって「表土ブロックは10年間ずっと外来植物を減らし続けた」とは言えない。優位性を示した主な指標は、長期的な移植元との種組成の類似度である。

どちらも育った。しかし、同じ場所には戻らなかった

十年間で両区画の植生は発達し、すき取り土区でも森林性の植物を含む群落ができた。それでも、種の組み合わせを比較すると二つの区画には違いがあった。表土ブロック区は移植元の群集に近い状態を保った。斜面に緑が何割あるかだけでは見逃してしまう違いだ。

工事の目的が「まず土壌侵食を抑えること」なら、迅速な被覆が重要になる。一方、保護林の縁や希少な植物群落の近くでは、地域固有の種を残せるかが優先されることもある。この研究は、万能の工法を決めたのではなく、事業目的に応じて「復元の成功」をどう定義すべきかを問い直している。

1960年代から続く、日本の法面緑化の歴史

研究発表によれば、日本では1960年代以降、道路の法面を短期間で保護するため、外来草本の播種や、表土を崩して戻す工法が広く使われてきた。雨や融雪によって裸地が削られるのを防ぐことは、道路の安全と維持管理に関わる切実な課題である。外来草本による被覆を一律に無価値とみなすべきではない。

一方で、緑に覆われた地表が、その土地の森林や草地を構成していた生物を再現するとは限らない。保全生態学では、種数だけでなく、どの種が共存し、どう変わっていくかを重視する。表土ブロック移植は、施工後2年間の復元効果が既に報告されていたが、10年後まで元の群集に近い状態が続くかは未解明だった。今回の研究は、その時間的な空白を埋めた。

研究室ではなく、道路をつくる現場で

研究には北海道大学の中村誠宏（なかむら・まさひろ）教授らに加え、土木研究所寒地土木研究所、北海道開発技術センター、国土交通省北海道開発局の関係者が参加した。施工と長期観測を結び付けた点が特徴だ。研究グループは、一般的な建設機械と簡単な補助具で施工できる表土ブロック移植工法を開発してきたという。

自然再生の研究を道路建設に生かすには、施工方法だけでなく、移植する表土の確保、作業時期、運搬や保管、斜面の安全性、継続的な管理の費用を検討する必要がある。今回の発表資料から工法ごとの総費用、長期維持費、異なる勾配や気候帯での成績を定量比較することはできない。各地での導入が合理的かどうかは、現場条件と目的によって変わる。

生物多様性政策が問う「質」

日本政府の『生物多様性国家戦略2023-2030』は、自然の損失を止めて反転させる「ネイチャーポジティブ」を掲げている。保護地域の拡大や30by30目標だけではなく、既に人の手が入った場所で生態系の質を改善することも重要になる。道路の法面は小さな面積でも、長く連続して地域の森や草地と接する。

ただし、今回の一つの道路実験だけで、全国の道路網全体の生物多様性改善が立証されたわけではない。地域本来の植物群集に近づくことと、鳥類や昆虫などを含む食物網全体の回復は同義ではない。緑化政策に質の指標を加えるうえで、慎重に使うべき実証例となる。

地下の生態系と、まだ検証されていないこと

表土ブロックは微生物や土壌動物を含むが、今回の主な成果は地上の植物群集の変化から得られた。地下の微生物群集や土壌動物の回復が、植物と同じように十年間維持されたと確認したわけではない。研究チーム自身、地下の生態系も評価する必要があると明記している。

また、異なる施工条件が将来の植物群集を別々の安定状態へ導く可能性を示唆するものの、専門用語でいう「多重安定状態」をこの研究だけで実証したわけではない。観測地点は一つの道路事業の試験地であり、他の地域、土壌、斜面条件に一般化するには追試が必要だ。10年間のデータは貴重だが、すべての答えを与えるわけではない。

復元を「緑の面積」で終わらせない

今後の工事で問われるのは、完成直後の斜面が何色に見えるかだけではない。十年後、移植元にあった植物がどれだけ残り、森林に近い群集が育ち、土の中の生物がどう変化したか。生物多様性の目標を掲げるなら、事後評価にもその時間軸が必要になる。

北海道大学の研究が示したのは、工事の最初の一手が、長い年月を経た生態系の形を左右し得るということだ。道路を安全に守る緑化と、地域の自然をつなぎ直す復元を両立させる道はある。その選択を支えるのは、目新しい標語ではなく、十年かけて確かめた現場の記録である。