11月16日北海道大学・JSTが発表
約10倍低固定量の比較試料に対する速度
39.2mmol/時・色素1g/空気下
72.7mmol/時・色素1g/低酸素下
研究の限界:405nmの光、アスコルビン酸添加水溶液での実験。約10倍は研究内比較。太陽光のみでの水の完全分解、商用水素製造、炭素排出削減の実証ではない。

殻が主役なのではない――光の使い方を変えた材料設計

カニやエビの殻から得られる素材が、水素を生み出す光反応の効率を高める。耳目を引くのはこの組み合わせだ。しかし、今回の研究の核心は、殻そのものが燃料になることでも、海産廃棄物を日光に当てれば水素が出ることでもない。光を吸収する分子を、どのくらいの密度で配置するか。その一見地味な設計判断が、反応の進み方を大きく変えたことにある。

北海道大学と科学技術振興機構(JST)は11月16日、キトサンを足場に白金ポルフィリンという色素分子を固定し、分子の集まり方を調節する光触媒材料の研究成果を公表した。研究を担ったのは、北海道大学大学院環境科学院博士後期課程2年のクシャル・モハン・ゴウダ氏と、同大学電子科学研究所の高野勇太准教授ら。査読付き学術誌『Journal of Materials Chemistry A』に11月11日付でオンライン掲載された成果だ。

報告された「約10倍」は、既存の水素製造装置や市販触媒一般との比較ではない。同じ研究で作った材料のうち、色素の固定量が最も少ない試料との生成速度の比較である。この比較対象を省けば、成果の意味を誤って伝えることになる。

キトサンとは何か――殻から「分子の足場」へ

キトサンは、カニやエビなどの外骨格に含まれるキチンを加工して得られる、生物由来の高分子である。化学反応の場として重要なのは、アミノ基などの性質を利用して分子を保持できることだ。今回の研究でも、単に環境に優しそうな材料を選んだのではない。色素分子を一定の間隔、あるいは適度に近い状態に配置するための「足場」として使っている。

金属や半導体の材料開発では、触媒自体が注目されやすい。ところが、分子を支える高分子の構造や結合状態が変われば、光を吸収した後の電子やエネルギーの流れも変わり得る。北海道大学の研究は、キトサンを受け身の支持材から、反応経路を調節する設計要素へ引き上げた点に特徴がある。

「密集させない」常識への挑戦

光を受け取る色素分子は、多く集めれば必ずよく働くわけではない。分子同士が近づきすぎると、吸収したエネルギーが化学反応に使われる前に失われる場合がある。「凝集による消光」と呼ばれる問題があり、分子同士の接近を避ける設計が広く用いられてきた。

研究チームは、逆に密度を少しずつ変えて検討した。キトサンの上に白金ポルフィリンを適度に集めると、励起状態が比較的長く保たれ、酸素にエネルギーを渡す経路が抑えられ、電子移動につながる過程の寄与が増す可能性が示されたという。すべての分子が密集した方がよい、という単純な結論ではない。過密でも疎でもない、反応に合った並び方を探したのである。

数字を読む――39.2と72.7は何を測ったか

最適化した材料に波長405ナノメートルの光を照射し、アスコルビン酸を電子供与体として加えた水中で調べると、空気雰囲気で色素1グラム当たり毎時39.2ミリモルの水素を生成した。これは最少色素固定量の比較試料の約10倍だった。さらに水中の酸素濃度を下げると、同じ規格化方法で毎時72.7ミリモルまで増えたと発表された。

ここには二つの注意がある。第一に、数値は色素1グラム当たりで規格化した速度であり、装置1台や貝殻1キログラムから得られる水素量ではない。第二に、405ナノメートルという特定波長の照射と、反応に電子を供給するアスコルビン酸を用いた実験である。自然太陽光だけで水を完全分解して水素と酸素を製造した、という証明にはならない。

また、「助触媒不要」は白金を全く使用していないという意味ではない。論文名が示す通り、光を吸収する分子自体が白金ポルフィリンである。貴金属含有量、回収性、材料製造費を含む実用化評価はこれからの課題だ。

酸素はなぜ反応を妨げるのか

酸素は生活に欠かせないが、光化学反応では励起分子からエネルギーを受け取ったり、反応中間体に影響を与えたりする。今回の研究では、色素の並び方を整えることで酸素へ向かうエネルギー移動を抑える方向が見えた。それでも、溶存酸素を減らした条件では発生速度がさらに上がった。酸素環境が性能に影響することは、重要な実験結果だ。

大型システムでは、酸素をどの程度除去する必要があるのか、その作業に要するエネルギーや装置費をどう見積もるのかまで問われる。化学的に好ましい反応条件と、工場で経済的に成立する条件は同じとは限らない。

1972年の本多・藤嶋効果から続く日本の研究史

光によって水から水素を得ようという日本の研究は、半世紀以上の歴史を持つ。東京大学で藤嶋昭氏と本多健一氏が進めた酸化チタン電極の研究は1972年に『Nature』に発表され、「本多・藤嶋効果」と呼ばれるようになった。1970年代の石油危機も、太陽光を化学エネルギーへ変える研究への関心を高めた。

ただし、初期の酸化チタンは太陽光のうち割合の小さい紫外線を主に利用する。可視光を使える触媒、高い変換効率、長い耐久性、反応ガスの安全な分離といった課題が、その後の研究を方向づけた。2019年にはNEDOなどが可視光で水を分解する酸硫化物触媒を発表。2021年には100平方メートル規模の受光パネルを用いた屋外の水素生成・分離回収試験が報告された。

今回の研究はその大型システムの改良版ではなく、異なる階層の成果だ。水素生産設備を大きくする研究に対し、光を吸った一分子のエネルギーを、どう反応へ渡すかという材料設計の問題を掘り下げている。

北海道から見る「生物資源と水素」の可能性

水産資源と寒冷地のエネルギー課題を持つ北海道で、甲殻類由来の素材と水素が結びつくのは象徴的だ。ただし、この研究のキトサンがどの産地の殻を原料にしているか、地域の食品廃棄物から直接製造したかについて、公開発表からは確定できない。地域の廃棄物がすぐに水素燃料へ変わると書くのは早計だ。

北海道大学では2025年にも、セルロース由来の原料と光触媒を組み合わせた水素生成研究が報告された。再生可能な生物資源を化学機能へ変えるという共通の研究方向が見える一方、触媒に使う高分子の由来が生物であっても、反応全体の環境負荷が低いかどうかは原料の加工、金属、溶媒、回収工程まで含めて評価しなければならない。

発電技術ではない――水素社会への距離

水素は利用時に二酸化炭素を排出しない用途がある一方、生産方法によって環境負荷が大きく変わる。太陽光発電で得た電気を使う水電解と、光触媒が直接光を受け取る製造法も別の経路である。今回の実験をそのまま家庭用燃料電池や車両向け水素供給へ結びつける根拠はない。

商用化を判断するには、自然光下での太陽光―水素変換効率、繰り返し使用時の活性、触媒面積当たりの生産量、反応に消費する電子供与体の補充、白金含有材料の費用、ガス回収・精製、ライフサイクル排出量などが必要になる。研究発表に、これらを通じた事業採算や生産単価の確定値は示されていない。

国内の人工光合成関連事業でも、効率目標に届かず中止になった研究開発項目がある。基礎研究の成果を正当に評価することと、実用化を確約することは違う。

次に必要な実験――「10倍」の先を問う

今後の焦点は、特定波長で得られた反応速度が太陽光スペクトルの下でどう変わるか、色素固定密度を広い面積で安定して再現できるか、長期間の照射で機能が落ちないか、という点だ。さらに、白金ポルフィリンを含む材料の使用量と回収方法、酸素が存在する系での性能、電子供与体に依存しない反応系へ展開できるかも重要になる。

11月16日の発表から読み取れる最も確かな結論は、キトサンを使えば水素問題が解決するということではない。身近な生物由来高分子の上に分子をどう配置するかによって、光化学反応の経路を操作できる。その知見が将来、より合理的な光触媒設計に生きる可能性を示したのである。

一次資料と検証範囲

2026年11月16日の大学・JST発表と査読論文情報、東京大学およびNEDOの資料を参照。独自の研究者インタビューや反応装置の現地確認は行っていない。論文本文の数値・測定法の詳細は独立して再解析していない。

  1. Hokkaido University (16 Nov 2026)
  2. Japan Science and Technology Agency (JST), joint announcement
  3. Research paper, Journal of Materials Chemistry A (11 Nov 2026)
  4. University of Tokyo: history of photocatalysis
  5. NEDO: 100-square-meter solar hydrogen demonstration (2021)
  6. NEDO: visible-light water-splitting catalysts (2019)
  7. NEDO: hydrogen / artificial photosynthesis program status
  8. Hokkaido University: cellulose-derived hydrogen research (2025)