運動会は、速い人だけが主役になる競技会ではない。走る人、玉を入れる人、大玉を押す人、応援する人、家族で笑う人。同じ会場に異なる年齢や体力の人を集め、学校や地域の一日をつくるところに、日本の運動会文化の独特さがある。

その仕組みを学校の校庭から島全体のスポーツフェスティバルへ拡張しようとしているのが、兵庫県淡路島の「UNDOKAI WORLD CUP」だ。

株式会社パソナグループは9月14日、「UNDOKAI WORLD CUP 2026」を10月30日から11月1日まで開催すると発表した。大会は2016年に始まり、今年で11年目。主催者は、年齢・性別・国籍・障害の有無などを問わず、誰もが楽しめるスポーツフェスティバルを掲げる。大玉転がし、玉入れ、水運び、20メートル走などを中心に約20競技を予定し、全国から約25体のマスコット、防災展示、飲食、花火づくり体験なども組み合わせる。[1]

公式サイトは現在、10月30日～11月1日の会場を「淡路島 国営明石海峡公園」と案内し、競技参加は無料、公園入園料は別途必要としている。[2] ただし、9月14日のプレスリリースには10月30日を「淡路市内にて開催予定」、10月31日と11月1日を国営明石海峡公園とする記載もあり、公表資料の会場表記には差がある。Japan.co.jpでは最新の公式サイトを優先しつつ、最終の実施場所は公式案内で再確認する必要があると考える。

運動会を「誰が一番速いか」から、「誰が一緒に参加できるか」へ広げられるか。淡路島の大会が試しているのは、競技種目よりもスポーツの入口そのものだ。

約20競技を予定、ただし現在の公式ページは第1弾5競技

9月14日の発表では、運動会競技を約20種類実施するとされている。賞品対象競技の1位には淡路牛1年分、2位にはお米1年分、3位には淡路たまねぎ1年分が用意される予定だ。[1]

一方、現在の公式競技ページで具体名が出ている「第1弾」は、玉入れ、水運び、大玉転がし、20メートル走、お仕事リレーの5種目。前3つは予選と決勝を行う「バトル競技」、20メートル走とお仕事リレーは気軽に楽しむ「アトラクション競技」に分類されている。競技は今後追加発表するとしている。[3]

部門はキッズ（小学生以下）と一般（中学生以上）。公式競技ページは「競技の事前エントリーは行っておらず、当日会場で受付」と案内する。[3] これに対し、9月14日のプレスリリースは9月11日から事前エントリー受付を開始したと記載しており、申込方法にも食い違いがある。参加者は大会直前に公式ページの最新情報を確認した方がよい。

UNDOKAI WORLD CUP 2026
項目9月14日時点の公表内容
日程2026年10月30日（金）～11月1日（日）
会場公式サイトは淡路島 国営明石海峡公園と案内。プレスリリースは10月30日の会場表記が異なるため要再確認
参加費大会・競技参加は無料。国営明石海峡公園の入園料は別途
競技約20競技を予定。公式ページ第1弾は玉入れ、水運び、大玉転がし、20m走、お仕事リレー
参加対象主催者は年齢・性別・国籍・障害の有無等を問わない参加を掲げる
併催ご当地マスコット、防災展示、飲食、ステージ、線香花火づくり等

「障害の有無を問わず」は、理念と実装を分けて見る

2026年の告知は「年齢・性別・国籍・障害の有無等を問わず誰もが楽しめる」と明記する。2023年、2024年、2025年の大会案内でも同様の表現が使われ、単年度だけのコピーではなく、近年の大会設計の柱になっている。[1][4][5][6]

ただし、現時点の競技ページには、車いす利用者、視覚・聴覚障害者、知的障害者など障害特性別のルール変更、介助者の扱い、用具の変更、スタート方法、競技ごとの合理的配慮は公表されていない。大会規約も健康管理や安全上の一般ルールを示す一方、競技別のアクセシビリティ基準までは記載していない。[7]

つまり「障害の有無を問わず」は主催者の明確な参加理念だが、すべての競技があらゆる障害特性に同じ形で参加可能だと、公開資料だけから断定することはできない。

会場となる国営明石海峡公園は、各ゲートで車いす・ベビーカーの貸し出しを行い、身障者用駐車スペースも案内している。[8] 会場への物理的アクセスと、競技そのものの参加設計は別の課題であり、今後の詳細発表で確認したい点だ。

スポーツ庁の数字が示す「参加できる場」の不足

主催者の包摂性を考えるうえで、日本全体のスポーツ参加データは重い意味を持つ。

スポーツ庁が2026年3月に公表した調査では、20歳以上で週1日以上スポーツを行う人は全体で51.7％。一方、障害のある20歳以上では35.0％だった。7～19歳の障害児・者も38.3％にとどまる。[9][10]

障害者のうちスポーツを週1日未満しか行っていない人で、「行いたいと思うができない」と答える層も存在する。スポーツ庁は、障害者の参加率が成人一般より低いことを政策課題とし、障害の有無を問わず身近な場所で参加できる環境づくりを掲げている。[9][11]

運動会のような低い敷居のイベントには、競技大会とは違う役割がある。正式種目の高度な技術を習得していなくても、短時間の競技から「参加する側」に入れることだ。

ただ走るだけではない「運動会」という発明

日本の運動会の起源には複数の説がある。国立国会図書館のレファレンス協同データベースに集約された資料では、1868年の横須賀製鉄所で外国人と日本人の技術者・職工が行った催しを最初とする説もある一方、1874年3月21日に東京・築地の海軍兵学寮で英国人教師の指導のもと開かれた「競闘遊戯会」を日本初の運動会とする説明が広く見られる。[12]

1874年の競闘遊戯会では、短距離走、跳躍、ボール投げなど西洋由来の競技を取り入れた。明治期には札幌農学校や東京大学へ広がり、体育と集団活動を重視する学校教育の発展とともに、小学校の年中行事へ定着していった。[12]

ただし、日本の運動会は陸上競技会そのものにはならなかった。玉入れ、綱引き、大玉、二人三脚、障害物競走のように、団体性、偶然性、遊びを混ぜた競技が育った。速さや強さだけで順位が決まりにくい種目が多いことは、現在の「誰でも参加」という設計とも相性がよい。

2016年、淡路島で「世界大会」に作り直した

UNDOKAI WORLD CUPは2016年に始まった。初回の告知は、高齢化社会で健康寿命を延ばす必要性と、地域コミュニティを維持する行事としての運動会に注目し、学校や企業の年中行事だった文化を「世界の祭典」として再構成する考えを示した。[13]

初期のコンセプトは「地方創生」「健康」「伝統文化の発信」。公式サイトは現在もこの三本柱を掲げ、淡路島の自然、日本文化、食文化とスポーツを結びつける。[2]

2018年には200社を超える企業が協賛し、小学生から90歳代までの参加を想定。2019年大会の告知では、前年に5万人以上が来場し、24カ国・地域から外国人参加者やボランティアが集まったとしている。[14]

2019年大会は、後の2022年資料によれば200社以上、45カ国・地域から参加し、延べ6.9万人が来場した。[15]

コロナで止まり、2022年に3年ぶりの再開

2022年の大会案内は、2019年を「前回大会」と記している。東京都のスポーツ推進企業紹介でも、2022年は「新型コロナウイルス感染拡大の影響で昨年度は中止」「3年ぶりに開催」と説明されている。[15][16]

つまり2020年、2021年は通常の対面大会が途切れた。2022年は第5回として11月3～6日に開催され、淡路市の広報は4日間で約7.5万人が来場したと報告している。[17]

この再開には、コロナ禍で失われた「人と一緒に身体を動かす」機会を取り戻す意味も込められた。2022年の主催者資料は、在宅勤務などによる活動量低下や、対面コミュニティの減少を課題に挙げている。[15]

来場者数は一直線に増えているわけではない

大規模イベントでは、成長を来場者数だけで語りたくなる。UNDOKAI WORLD CUPの数字を見ると、その単純な物語にはならない。

主催者資料などでは、2019年が延べ6.9万人、2022年が約7.5万人、2023年が延べ7万人。淡路市の公式広報によれば、2025年大会は延べ4万人だった。[15][17][18][19]

開催日数、併催イベント、天候、集計方法などが年ごとに同じとは限らず、主催者は来場者減少の理由を説明していない。したがって4万人を「衰退」と単純に読むことも、過去最高値だけを使って毎年拡大しているように見せることも適切ではない。

2026年の発表も「日本最大級の運動会」と自称するが、全国の類似イベントを統一基準で比較した第三者ランキングではない。規模を評価する際は、主催者・自治体が公表する実数と、イベントの自己表現を分ける必要がある。

2026年は「ウェルビーイングウィーク」の一部になる

近年、UNDOKAI WORLD CUPは単独のスポーツイベントというより、「Awaji Well-being Week」の一部として位置づけられるようになった。2026年も、スポーツだけでなく、健康をテーマにした料理、新産業のビジネスコンテストなどを組み合わせ、人と自然、テクノロジーが共生する社会像を発信するとしている。[20]

大会自身も「からだ」「こころ」「きずな」のウェルビーイングを掲げる。競技の結果より、仲間と身体を動かし、交流することをイベント価値に置く考えだ。[1]

これはスポーツ庁の「Sport in Life」の方向性とも重なる。第3期スポーツ基本計画は、日々の生活にスポーツを取り込み、地方公共団体、スポーツ団体、経済団体などと連携して、一人でも多くがスポーツの価値を享受できる社会を目指す。[11][21]

働く世代と女性の運動時間にも大きな差

2026年3月のスポーツ庁調査では、20歳以上の週1日以上のスポーツ実施率は51.7％。男性55.0％に対し女性48.8％で、男女差は調査上過去最大となった。20～50代の子育て・働き盛り世代、とりわけ同年代女性の1週間当たり運動時間が短いことも指摘されている。[10]

大会が企業・団体単位の参加も受け入れるのは、この課題と無関係ではない。社員運動会のような形式なら、スポーツクラブへ自ら入らない人を職場単位で巻き込める。

ただし企業参加が「健康経営」のイベントになっても、運動習慣が翌週から続かなければ効果は限定的だ。健康増進を掲げる以上、本当の成果はイベント当日の歩数ではなく、その後の日常へ何が残るかで測る必要がある。

地方創生イベントとしての淡路島

パソナグループは、UNDOKAI WORLD CUPを地域活性化事業の一つとして位置づけてきた。同社は2016年の第1回開催後、淡路島で観光、飲食、文化、教育、就業関連の事業を拡大し、2020年には本社機能の一部を淡路島へ移すと発表した。[22]

淡路市も企業誘致と交流人口の拡大を地域政策に掲げ、パソナグループの本社機能誘致が雇用創出、社会増、市税収入、地域経済の活性化につながったと市長施政方針で評価している。[23]

UNDOKAI WORLD CUPの競技賞品が淡路牛、米、淡路たまねぎであることも、スポーツイベントと地域産品のPRを一体にする設計だ。全国のマスコットを集める「あわヂカラ フェスティバル」も、淡路だけでなく各地域の物産・観光を紹介する場になる。[1]

防災展示が運動会に入る理由

2026年は陸上自衛隊と連携した防災エリアを設け、災害時の装備・備品を展示する。主催者は、自然災害への備えと適切な行動を学ぶ機会としている。[1]

一見、玉入れと防災車両は関係がない。しかし地域イベントには、「人が集まっている時に防災情報を届ける」という機能がある。家族で遊びに来た人が、避難装備や非常用品に触れる。

淡路島には阪神・淡路大震災の記憶もある。2024年大会では、震災からの復興を祈念して地域で行われていた長さ300メートル、重さ530キログラムの「津名の繋がる綱引き」が15年ぶりに復活した。[24]

運動会競技が、健康だけでなく地域の記憶を共有する装置にもなっている。

「誰でも参加」と競技性は両立するか

UNDOKAI WORLD CUPには決勝があり、順位があり、賞品もある。完全なレクリエーションではない。

ここに面白さがある。大玉転がしや玉入れは、100メートル走や重量挙げほど個人の身体能力だけで結果が決まりにくい。チームワーク、偶然、役割分担が入り、普段スポーツ大会へ出ない人でも「勝負」に入りやすい。

一方で、競技性が上がるほど、安全と包摂性の調整が必要になる。同じ一般ルールで全員を競わせることが公平とは限らない。身体特性に応じた用具や介助、別部門、ルール変更が必要になる場合がある。

スポーツ庁も、障害者スポーツでは指導者、用具、会場アクセス、介助者などの条件が参加を左右すると指摘してきた。[25]

大会が「障害の有無を問わず」を本当に強みにするなら、理念だけでなく、どの競技をどのように適応させるかという運営ノウハウが次の段階になる。

無料参加でも「完全に無料」ではない

公式サイトは大会・競技への参加費を無料としているが、国営明石海峡公園の入園料は別途必要だ。会場までの交通費も参加者負担。大会規約は公共交通の利用を勧め、駐車場には限りがあるとする。[2][7]

これは小さな点に見えるが、「誰でも参加」を評価するには重要だ。淡路島は本州と橋でつながっているものの、鉄道はなく、島外からは高速バスや自動車が中心になる。身体的アクセシビリティだけでなく、移動コストと時間も参加障壁になる。

主催者の「神戸から40分、大阪から60分」という案内は、自動車や交通条件による目安と考えるべきで、全参加者の実移動時間を保証するものではない。[2]

11年目を評価するなら、来場者より「混ざり方」を見る

Japan.co.jpの分析では、この大会の成果を来場者数だけで測ると、本来のコンセプトを見失う。

「誰でも参加」を測るための指標
  • 参加の多様性：年齢、性別、国籍、障害の有無など、実際にどの層が競技へ参加したか
  • 競技アクセシビリティ：障害特性に応じたルールや用具、介助が何競技で用意されたか
  • リピート率：初参加者が翌年も戻ったか、日常の運動習慣へつながったか
  • 地域効果：島内宿泊、飲食、交通、地域産品への支出がどれだけ生まれたか
  • 企業参加の継続性：社員運動会が一日の福利厚生で終わらず、職場の運動習慣につながったか
  • 安全性：参加者が増えても重大事故を抑えられたか

特に2026年は、障害者のスポーツ実施率が成人一般より大きく低いという国のデータがある。主催者が掲げる「障害の有無を問わず」を、参加者構成や具体的配慮まで公表できれば、イベントの社会的意味はより測りやすくなる。

運動会は「競技」より「一緒にいる仕組み」だった

明治に始まった近代運動会は、学校体育とともに全国へ広がった。時代によって、集団訓練、学校行事、地域交流、家族イベントなど、その意味は変わってきた。

淡路島のUNDOKAI WORLD CUPは、その文化をさらに別の方向へ動かしている。学校の児童生徒ではなく、子ども、高齢者、企業、外国人、障害のある人を一つの会場へ集める。競技だけでなく、防災、食、地域PR、マスコット、伝統文化を混ぜる。

それを「スポーツ大会」と呼ぶだけでは少し足りない。地域のお祭りであり、健康イベントであり、観光イベントであり、企業交流でもある。

だからこそ課題も多い。大規模化すれば参加者の安全、交通、アクセシビリティ、地域負荷が増える。「誰でも」という言葉は、人数が増えるほど運営上の具体性を求められる。

ゴールテープより、スタートラインを広げられるか

スポーツのニュースは通常、誰が勝ったかで終わる。UNDOKAI WORLD CUPでは、一番大きな問いはその前にある。

普段スポーツをしない人が、そもそもスタートラインに立てるか。

20メートル走で最速になる必要はない。大玉を誰かと押し、玉を投げ、水を運び、「自分も競技に参加した」と感じられる。その経験が一度でも生まれれば、スポーツとの距離は少し縮まる。

2016年に淡路島で始まった「世界の運動会」は、2026年で11年目を迎える。規模の大きさより重要なのは、どんな人を同じ場所へ混ぜられるかだ。

日本の運動会は150年以上かけて、軍学校の競技会から学校と地域の行事へ形を変えてきた。淡路島の次の実験は、その運動会を「共生社会のスポーツ入口」にできるかどうかである。

出典・参考資料

  1. パソナグループ「UNDOKAI WORLD CUP 2026」2026年9月14日
  2. UNDOKAI WORLD CUP 2026 公式サイト
  3. UNDOKAI WORLD CUP 2026「競技」公式ページ
  4. パソナグループ「UNDOKAI WORLD CUP 2023」2023年10月13日
  5. パソナグループ「UNDOKAI WORLD CUP 2024」2024年
  6. パソナグループ「UNDOKAI WORLD CUP 2025」2025年8月18日
  7. UNDOKAI WORLD CUP 2026 大会規約
  8. 淡路島 国営明石海峡公園「アクセスマップ」車いす貸出・身障者用駐車場
  9. スポーツ庁「令和7年度 障害児・者のスポーツライフに関する調査研究」2026年3月11日
  10. スポーツ庁「令和7年度 スポーツの実施状況等に関する世論調査」2026年3月11日
  11. スポーツ庁「多様な主体におけるスポーツの機会創出」第3期スポーツ基本計画
  12. 国立国会図書館 レファレンス協同データベース「運動会の起源」
  13. パソナグループ「第1回 UNDOKAI World Cup」2016年9月26日
  14. パソナグループ「UNDOKAI World Cup 2019」2019年9月18日
  15. パソナグループ「UNDOKAI WORLD CUP 2022」2022年9月16日
  16. 東京都スポーツ推進企業交流サイト「企業と地域社会を巻き込む大運動会」
  17. 淡路市「広報淡路 令和4年12月号」UNDOKAI WORLD CUP 2022 約7.5万人
  18. パソナグループ「UNDOKAI WORLD CUP 2023」前回大会・2022年実績
  19. 淡路市「広報淡路 令和7年12月号」UNDOKAI WORLD CUP 2025 延べ4万人
  20. パソナグループ「AWAJI WELL-BEING WEEK 2026」
  21. スポーツ庁「スポーツによる健康増進」第3期スポーツ基本計画
  22. PASONA GROUP, Job creation for regional revitalization — UNDOKAI WORLD CUP / Awaji history
  23. 淡路市「令和7年度 市長施政方針」企業誘致と地域経済
  24. Kiss PRESS「UNDOKAI WORLD CUP 2024」津名の繋がる綱引き
  25. スポーツ庁「地域における障害者スポーツの普及促進について」

資料確認の基準日：2026年9月14日。公式サイトと9月14日プレスリリースで10月30日の会場表記が異なるため、本文では差異を明示した。また、公式競技ページは現在『事前エントリーなし・当日受付』と案内する一方、プレスリリースは9月11日から事前エントリー開始と記載しており、申込方法にも差異がある。競技ページは第1弾5種目のみ公表済みで、約20競技という全体計画は主催者発表に基づく。『年齢・性別・国籍・障害の有無を問わず』は主催者の参加理念であり、障害特性別の競技ルール、合理的配慮、介助者制度等は公開資料で確認できないため、全競技が既に完全なユニバーサル設計であるとは記述していない。来場者数は主催者・淡路市が公表した延べ人数であり、第三者監査値ではない。分析部分はJapan.co.jpによる。