壁の中を、見える教室へ――島根電工の実物大ラボが技能継承に挑む

スイッチを押す。灯りがつく。蛇口から湯が出る。病院の空調が動き、通信室の機器が冷え、災害時の避難所に電源が残る。その「当たり前」の背後には、図面を読み、天井裏へ配管を通し、端子を決められた力で締め、通電前に何度も確かめる人の手がある。

出雲市斐川町に6月30日竣工し、7月13日に始動した「島根電工グループ みらい共創―自鳴（じめい）―ラボ」は、その手を育てるための建物だ。鉄骨2階建て、延べ1,939.74平方メートル。定員36人。内部にはRC造、木造、鉄骨造の実物大モックアップが並び、躯体から内装、設備施工、現場管理までを一続きで練習できる。

開所式には約170人が集まり、7月16日には江津工業高校の生徒24人を招いた授業が最初の教育利用となった。VR、映像、太陽光、将来の水素製造、施工ロボットやフィジカルAIの実証構想まで掲げる。だが、この施設の最も革新的な部分はデジタルではない。現場では壊せない壁を、何度でも開き、やり直せることだ。

銀座の一灯から、壁の内側の産業へ

1882年、東京・銀座のアーク灯に人だかりができた。初期の電気は見世物だったが、発電所、電車、工場動力、家庭照明へ広がると、電気工事は文明の裏方になった。戦後はテレビ、冷蔵庫、洗濯機、空調が家庭へ入り、高度成長の建物は配線、分電盤、通信、防災設備を複雑にした。

電気は便利であると同時に、感電と火災の危険を持つ。1960年制定の電気工事士法は、工事の欠陥による災害を防ぐため、一定の作業を資格者に限定した。現在の第二種は主に一般用電気工作物、第一種はそれに加えて一定範囲の自家用電気工作物を扱う。試験合格は入口であり、第一種免状には原則として認められた実務経験も要る。制度自体が、知識と現場経験は同じではないと認めている。

資格があっても、最初の天井裏は怖い

技能試験では、決められた時間と材料で回路を組む。現場には、曲がった壁、他業種の配管、雨、暗さ、納期、顧客、変更図面がある。正しい作業だけでなく、順序、段取り、養生、声掛け、危険予知、写真記録、検査、後工程への配慮が品質を決める。

会社は、人手不足を「資格はあるが実務経験がない潜在層」と「即戦力を求める現場」のミスマッチと捉える。この見方は一部を説明するが、人手不足の全体ではない。賃金、休日、長時間労働、地域人口、採用、女性が働き続けられる設備、外国人材への教育も関わる。研修所は経験の入口を広げられるが、雇用条件の代わりにはならない。

1956年の地域企業が、なぜ教育へ戻るのか

島根電工は1956年4月、「有限会社島根電気工事会社」として発足した。翌年に建設業許可を受け、浜田へ展開。1958年には有線放送電話工事へ入り、1963年に新入社員特別教育を始めた。1968年には空調・給排水へ、1980年代には通信と計装へ広がった。

1991年、同社は業界初とする女性技能者「レディース・エンジニア」を採用。1992年にはグループが島根県認定の職業訓練校となった。現在の資格一覧は第一種電気工事士211人、第二種101人、1級電気工事施工管理技士138人、消防設備士220人を掲げる。人数には複数資格を持つ同一社員が重なるため、従業員数とは読めない。

徒弟制度の強みと、沈黙の弱点

建設技能は長く「見て盗む」で継がれた。熟練者の横で工具を運び、手順をまね、少しずつ任される。この方法には、言葉にしにくい感覚を現場の文脈ごと覚える強みがある。ケーブルの癖、ドリル音、端子の締まり、他職との間合いは文章だけで教えにくい。

弱点もある。良い師匠に当たるかで学びが変わり、忙しい現場では説明が省かれる。「なぜ」より「そうやる」が残り、失敗は顧客の建物と工程を傷つける。ベテランが退職すれば、本人も意識しなかった判断基準まで消える。ラボは徒弟を捨てるのではなく、偶然だった経験を意図的に並べ直す試みだ。

失敗できる建物には、壁より大きな価値がある

実物大モックアップでは、配線・配管がRC、木、鉄骨でどう変わるかを比較できる。同じ課題を反復し、完成後に壁を閉じず、先輩と新人が結果を一緒に見られる。施設本体の床には施工時の墨を残し、異なる型式・大きさの機器を配置した。建物そのものを教材にする設計である。

重要なのは、本物らしさより訓練設計だ。簡単な回路から複合設備へ、正常状態から故障診断へ、個人作業からチームの段取りへ難度を上げる。わざと誤配線、干渉、図面変更、材料不足を仕込み、作業後に判断を振り返る。36人が見学するだけならショールームだ。一人ひとりが工具を持ち、失敗し、直し、説明して初めてラボになる。

人手不足は、人数だけでなく時間の不足だ

国土交通省によると、2024年の建設業就業者は55歳以上が36.7％、29歳以下が11.7％。全産業より高齢側に偏る。経産省委託の2024年度調査では、回答した電気工事士・施工管理技士の雇用企業の約44％が「やや不足」、約26％が「大いに不足」とした。調査対象と回答数を離れて業界全体へ単純拡大はできないが、現場感を裏づける。

高齢者が退職する前に教えればよい、と言うのは簡単だ。しかし忙しい熟練者ほど、納期のある工事へ回される。教える時間を生産から切り離して確保することが、専用施設の経済的意味である。研修中の失敗が売上を減らさず、顧客設備を止めない。

島根では、一人の技術者が地域を広く支える

人口減少と高齢化が先行する山陰では、技能者不足は都市の工期問題だけではない。住宅の漏電、病院の空調、学校の消防設備、山間部の通信、豪雨後の復旧を誰が担うかという生活インフラの問題だ。大市場から遠い地域ほど、少人数が多種類の設備を見なければならない。

島根電工は松江から浜田、安来、出雲、大田、益田などへ拠点を広げ、電気から通信、空調、給排水、防災、保守へ事業を重ねた。大規模新築だけでなく、住宅の小口修理を「住まいのおたすけ隊」としてサービス化し、2026年6月時点で全国35社37事業所のフランチャイズ網を公表する。技能教育は自社の採用策であると同時に、この分散網の品質管理でもある。

安全教育は、正解を覚えるより異常に気づく訓練

厚生労働省の2025年確定値では、建設業の死亡者は214人で全業種中最多だった。電気工事の危険は感電だけではない。脚立・足場からの墜落、工具、重量物、狭所、熱、他業種との同時作業が重なる。低圧でも条件次第で致命的になり、誤接続や締付不足は作業後の火災につながる。

ラボなら、停電確認、ロックアウトに相当する管理、検電、保護具、脚立、整理整頓、合図を繰り返せる。さらに「指導員が見ている時だけ正しい」を避けるには、予告しない異常、チーム内の相互確認、ヒヤリハットの報告、停止する権限を訓練へ組み込む必要がある。速さの競技が安全の近道を奨励してはならない。

技能を数値化すれば、待遇は上がるのか

会社は詳細な指標による独自技能認定を作り、「真の技能」を見える化して待遇向上へつなげる構想を示した。方向は重要だ。資格の有無だけでは、施工品質、段取り、指導力、顧客説明、故障診断の差を表せない。何ができれば賃金が上がるかが明確なら、学ぶ動機と公平性が増す。

ただし数値化は、測りやすい速さや外観に偏りやすい。隠蔽前検査、再施工率、事故回避、後輩支援、図面との差異を報告する勇気も評価すべきだ。認定者、再試験、異議申立て、社外通用性を公開しなければ、独自資格は社内の新しい序列にもなる。

女性、転職者、外国人材へ入口を広げられるか

電気工事士の女性比率は今も極めて低いと経産省資料は指摘する。同社が1991年に女性技能者を採用した歴史は先駆的だが、過去の称号だけで現在の包摂は測れない。更衣・衛生設備、サイズの合う保護具、ハラスメント対策、育児と現場時間、左利きや身体差への工具設計が定着を左右する。

経験のない転職者や外国人材には、暗黙語をほどく教材が必要だ。「いい感じに」「前と同じ」は伝わらない。写真、図、やさしい日本語、多言語、安全用語の確認、実演と再実演を組み合わせる。ラボは同じ課題を公平に経験させられるが、誰を入れ、誰が評価するかで結果は変わる。

VRとフィジカルAIは、手を置き換えるのか

1階のVR・映像ゾーンは子どもや学生へ仕事を見せる。危険場面、建物内部、完成後に隠れる設備を可視化できる。施工ロボットやフィジカルAIの実証も構想する。人手不足の中、搬送、測量、記録、反復作業を機械が支える価値は大きい。

だが、VRは工具の反力、姿勢の疲れ、材料のばらつき、仲間の動線を完全には再現しない。AIが施工を提案しても、現場条件と法令を確認する責任は消えない。最良の組み合わせは、デジタルで見えないものを見せ、実物で身体を鍛え、熟練者が判断を言語化する三層である。

太陽光から水素へ――教材か、広告か

施設は太陽光を自家消費し、将来は電力を水素製造にも使う。福島県のオークマテックと年内に水素設備のショールームを整備する計画だ。脱炭素化は電気工事の対象を増やす。太陽光、蓄電池、EV充電、制御、非常電源、水素は、配線だけでなくシステム統合と保守を求める。

一方、設備容量、発電量、電解装置、効率、用途、費用、運転開始日は未公表である。「太陽光で水素」は循環を語りやすいが、変換損失と安全管理がある。研修生が実測値を読み、エネルギー収支と保安を学べるなら教材になる。見学用の装置に留まればブランド展示である。

避難所になる研修所

ラボは出雲市の指定緊急避難場所兼指定避難所に認定されたという。電気・水・通信・防災を扱う会社の研修所が災害時に地域へ開くのは自然な延長だ。平時の設備訓練と、停電・浸水・避難者対応を結び付ければ、技術者は復旧の優先順位も学べる。

ただし指定の事実だけでは機能しない。収容人数、非常電源、燃料、飲料水、通信、夜間解錠、運営責任、要配慮者へのアクセス、地域訓練が必要だ。研修施設としての訓練予定と、避難所としての即応性が衝突しない運用計画も問われる。

開かれたラボを、どう測るか

会社は社員だけでなく、地域の学生、業界企業、技能競技の訓練へ開くとしている。高校生24人の初回授業は出発点だ。小さな施工会社ほど専用研修設備を持てないため、地域共用になれば競合相手も含む産業基盤になる。

次に必要なのは予定表と数字である。年間の社内外受講者、学校数、中途採用者、女性、外国人、協力会社の比率。入校時と修了時の技能、安全行動、再施工、現場独立までの月数、1年・3年定着率。指導者の負担と受講者の声。公表がなければ、「地域に開く」は式典の言葉で終わる。

技術は、建物ではなく関係の中に残る

島根電工は一夜で教育企業になったのではない。1963年の新人教育、1992年の認定訓練校、宿泊集合研修、若手先輩が付くB.B制度、技能コンクールを積み重ねてきた。新ラボは、その文化へ床と壁と屋根を与えたものだ。

建物を造れば技能が移るわけではない。熟練者が「自分ならこうする」だけでなく「この条件を見たからこうした」と説明し、若手が異論を言え、失敗を報告でき、習得が待遇へ結び付く必要がある。講師を現場の余り時間で賄えば、立派な設備は空く。

完成した電気工事は見えない。壁の中で何十年も静かに働き、停電や火災が起きないことが品質の証拠になる。出雲のラボが守ろうとしているのは古い手順そのものではない。見えないものへ責任を持つ習慣だ。その習慣を次の世代が自分の判断として使えるようになった時、「自鳴」という名前は初めて鳴る。