マイワシは東西で逆方向
10資源で読む日本の海

同じマイワシなのに、日本列島の東と西で評価は逆方向を向いた。太平洋系群は2025年の親魚量が最大持続生産量（MSY）を実現する目標水準の0.72倍へ低下し、漁獲圧は基準の4.43倍。一方、対馬暖流系群は親魚量が目標の1.05倍、漁獲圧は0.37倍だった。9月2日に水産庁が公表した8種10資源の最新評価が教えるのは、「日本の魚は増えた」「減った」という一言では海を説明できないということだ。

太平洋マイワシに点いた、最も強い警告灯

今回の10資源で最も目を引くのはマイワシ太平洋系群だ。資源量は2009年以降増え、2022年には500万トンを超えた。しかし加入量、つまり新たに資源へ加わる若い魚の数が2023年以降減少し、2025年の資源量は169.4万トンへ縮小した。親魚量も2020年に200万トンを超えた後、2024年から減少へ転じ、2025年は103.5万トンだった。

目標管理基準値となるSBmsyは143.2万トン。2025年の親魚量はその0.72倍である。さらに神戸プロットでは、漁獲圧がFmsyの4.43倍と推定された。研究機関の資料は、2019年以降いったん親魚量が目標を上回ったものの、近年再び下回ったことを示す。

悪化の兆候は2025年だけではない。親魚量の指標となる産卵量は2023年以降減少し、2026年の暫定値は2000年代にみられた低水準まで落ちた。加入量や1歳魚の指標も直近2〜3年で低下傾向が多い。マイワシ資源は大きく変動することで知られるが、今回の数字は「2022年まで増えていたから大丈夫」とは言えない局面へ入ったことを示している。

それでも西のマイワシは、別の海を生きている

対照的なのがマイワシ対馬暖流系群だ。東シナ海から日本海に分布するこの系群は、2020年以降資源量が増加傾向となり、2025年は209.6万トン。親魚量は114.9万トンで、SBmsyの108.9万トンをわずかに上回る1.05倍だった。

漁獲圧はFmsyの0.37倍。2025年の漁獲量は14.9万トンで、親魚量も漁獲圧も神戸プロット上では目標側へ入る。加入量は2025年に156億尾へ減少したため将来を無条件に楽観できないが、太平洋系群の「目標以下・高漁獲圧」とは明確に違う。

同じ商品名「マイワシ」で市場へ並ぶ魚でも、資源管理上は別の人口集団である。ここに、日本全体の水揚げ量だけを見ることの限界がある。

マアジは東西とも目標以下。ただし漁獲圧は違う

マアジ太平洋系群の2025年資源量は6.4万トン、親魚量は2.5万トン。1992年には親魚量6.4万トンまで増えたが、2001年以降は減少傾向となった。目標SBmsyは5.2万トンで、現在の親魚量は0.48倍。漁獲圧はFmsyの1.12倍だった。

ただし近年には回復の芽もある。0歳魚の加入量は2023年に増え、2025年も7.5億尾と2023年並み。資源量は2021年の3.6万トンから2025年6.4万トンへ戻った。評価が示すのは「崩壊」ではなく、若い魚が増え始めた一方、産卵を担う親魚量がまだ目標の半分程度という状態である。

マアジ対馬暖流系群はさらに大きな資源で、2025年資源量30.4万トン、親魚量15.8万トン。ただしSBmsy27.3万トンの0.58倍で、1998年を除けば長期的に目標以下だった。2025年の漁獲圧はFmsyの0.65倍まで下がっているため、問題は現在の漁獲圧だけでなく、2020年以降30億尾を下回る低い加入量が続いていることにある。

カタクチイワシは「上」、ウルメイワシは「下」

小型浮魚でも状況は分かれる。カタクチイワシ太平洋系群は、2000年代半ばから減少していたが2019年以降は増加傾向。2025年の資源量37.7万トン、親魚量16.5万トンで、親魚量はSBmsy11.2万トンの1.47倍だった。漁獲圧はFmsyの0.25倍で、今回のMSY評価資源の中では比較的余裕のある位置にいる。

対してウルメイワシ太平洋系群は、MSY方式ではなく資源量指標値を使う「2系」管理規則で評価される。2025年の指標値0.86は、長期分布の28.7％水準に相当し、提案された限界管理基準56％を下回った。2015年の漁獲量4.9万トンをピークに減少し、2025年は2.1万トン。2027年のABC試算値は1.7万トンとなった。

この二つを「カタクチは1.47、ウルメは28.7」と数字だけ並べるのは危険だ。評価モデルも基準も違う。だが、両者が示す方向性は読み取れる。カタクチイワシは親魚量がMSY目標を上回る一方、ウルメイワシは現在の資源水準が提案限界値より低い。

キンメダイは回復側、マダイは「ちょうど目標」だが仕組みが特殊

太平洋のキンメダイは、2015年の資源量2.95万トンから回復し、2025年は4.37万トン。親魚量は2017年の2.06万トンを底に増え、2025年は2.97万トンだった。SBmsy2.43万トンの1.22倍で、漁獲圧はFmsyの0.66倍。2019年以降、漁獲圧は基準以下で推移している。

マダイ日本海西部・東シナ海系群は少し複雑だ。2025年資源量は1.95万トン、親魚量1.31万トン。通常のSBmsyは3.93万トンだが、この資源では1970年代後半から種苗放流が続き、管理では1〜6歳魚のMSYを実現する暫定目標SB84%msyを1.31万トンに設定している。2025年親魚量はそのちょうど1.00倍、漁獲圧はF84%msyの0.84倍だった。

種苗放流を考慮する管理は、日本の沿岸資源らしい特徴でもある。将来予測では2021〜2025年平均32万尾の放流由来加入を前提に計算している。野生の再生産だけでなく、人間が放した稚魚も資源の年齢構造へ入るため、単純な「天然資源のMSY」と同じ基準では扱わない。

マルアジは目標以上、ムロアジ類は目標直下

マルアジ日本海西・東シナ海系群は、CPUEを基にした資源量指標値が2025年1.44。これは82.9％水準に相当し、提案された目標管理基準80％をわずかに上回る。2025年漁獲量は3,564トン、2027年ABC試算値は3,811トンだ。

一方、東シナ海のムロアジ類は資源量指標値1.11で73.3％水準。目標80％には届かないが限界56％を上回る。2025年漁獲量は4,086トンだった。こちらも単一種ではなく、モロ、アカアジ、オアカムロ、ムロアジ、クサヤモロなどを含む「ムロアジ類」として扱うため、MSYベース資源とは異なる評価系を用いる。

「神戸プロット」は海の信号機

MSY評価資料に繰り返し登場するのが神戸プロットだ。横軸は親魚量をSBmsyで割った比、縦軸は漁獲圧をFmsyで割った比。右へ行くほど産卵親魚が目標に近づき、下へ行くほど漁獲圧が持続的な水準になる。

理想は右下の緑。親魚量が目標以上で、漁獲圧が基準以下である。左上の赤は逆で、親魚量が目標以下なのに漁獲圧が高い。2025年の太平洋マイワシはまさに左上側へ移った。対馬暖流マイワシ、カタクチイワシ、キンメダイは右下側にある。

ただし、神戸プロットは「魚が絶滅する／しない」の図ではない。SBmsyを下回れば即座に資源崩壊という意味ではなく、MSYを安定して得るための目標より少ないという意味だ。限界管理基準や禁漁水準はさらに低い位置に別途設定される。

MSYは「一番たくさん獲る」ためだけの数字ではない

最大持続生産量、MSYは、その資源を長期的に維持しながら平均的に得られる最大の漁獲量を意味する。日本の改正漁業法下の資源管理では、MSYを実現できる資源量の水準を維持または回復させ、その目標から漁獲可能量（TAC）や漁獲シナリオを組み立てることが基本になった。

魚が少ないときは漁獲圧を下げ、親魚を増やす。資源が十分に回復すれば漁獲量も長期的に増やせる。だから資源管理は「漁師に獲らせない政策」ではなく、将来の漁獲を大きく安定させるために現在の死亡率を調整する政策として設計される。

しかしMSYは自然が毎年同じ条件ならという単純な数字ではない。加入は海水温、餌、生存率、親魚量などで激しく変動する。モデルは再生産関係と不確実性を使い、将来予測を1万回シミュレーションするが、それでも海洋環境が過去と違えば予測範囲も外れ得る。

日本は「魚の数え方」を大きく変えてきた

日本の新しい資源管理制度は2020年12月施行の改正漁業法を転換点とする。TACによる数量管理を基本にし、科学的評価を拡充した。水産白書によると、資源評価対象魚種は2018年度の50種から2021年度までに192種へ拡大。2025年度までに22種40資源でMSYベースの評価が行われた。

政府は2030年度までに、養殖・藻類などを除く漁獲量を2010年当時と同程度の444万トンまで回復させる目標を掲げ、MSY評価対象資源の6割以上をMSY水準以上にすることも新ロードマップへ入れた。

この改革の意味は、単に調査船を増やしたことではない。漁獲量だけを見て「今年は多いから資源が豊富」と判断するのではなく、年齢組成、CPUE、産卵量、加入量、親魚量を統合し、どの漁獲圧なら将来資源を維持できるかを計算する仕組みに移ったことだ。

1984年、マイワシが日本の漁獲ピークを押し上げた

日本の漁業史で、マイワシは単なる一魚種ではない。漁業・養殖業生産量は1984年に1,282万トンでピークを記録した。200海里時代で遠洋漁業が縮小する一方、マイワシが急増したことが総生産を押し上げた。

その後、マイワシ資源は大きく減り、1995年頃まで日本の生産量も急減した。水産庁はその背景の一つとして、海洋と大気が数十年規模で切り替わる「レジームシフト」を挙げる。イワシ、サバ、アジなどの多獲性浮魚類は環境変動の影響を強く受け、資源量が桁違いに増減する。

2024年の国内漁業・養殖業生産量は約364万トンで、1984年ピークの3割弱。これはすべて「資源管理の失敗」で説明できる減少ではない。遠洋漁場の縮小、漁業者・漁船の減少、流通・需要変化、海洋環境、魚種交代などが重なっている。

しかも、日本の海そのものが変わっている

管理モデルの前提を揺らすのが気候と海流だ。水産庁の白書によると、日本近海の平均海面水温は2024年までのおよそ100年間に+1.33℃上昇しており、世界平均の上昇幅の2倍を超える。2010年頃から海洋熱波が目立ち、黒潮、黒潮続流、親潮の位置や強さにも大きな変化が起きている。

海水温が変われば、魚は「減る」だけでなく「移る」。サワラやブリの北上、サンマやスルメイカの分布変化、サケの回帰低下などがすでに漁業現場で問題になった。資源評価で同じ系群を追っていても、漁場が港から遠くなれば、漁獲量、燃油費、市場流通は変わる。

今回の10資源について、すべての増減を温暖化に帰する根拠はない。太平洋マイワシの低下も、加入変動と漁獲圧を含めた複数要因で見る必要がある。だが、過去データから将来を推定する資源管理が、急速に変わる海洋環境を同時に扱わなければならない時代に入ったことは確かだ。

魚が多ければ、すぐ多く獲ってよいわけではない

資源評価は漁獲枠そのものではない。科学側が親魚量、漁獲圧、将来確率を計算し、管理側が漁獲シナリオを設定し、TACやABCへつなげる。漁業者の経営、他魚種との混獲、国際関係、地域経済も実際の管理では考慮される。

例えば太平洋マアジの2027年ABCは2.6万トン。漁獲シナリオβ=0.9を続けた場合、2036年に親魚量が目標SBmsyを上回る確率は55％と予測される。数字は「2.6万トンなら必ず回復する」という保証ではなく、不確実性を含む確率的な選択だ。

逆に資源が目標を上回っても、急に漁獲量を最大化すれば再び下振れする可能性がある。管理の価値は「多い年に最大限獲る」ことではなく、悪い加入年が来ても産卵親魚を残し、漁業経営を長く続けられる範囲へ振れ幅を抑えることにある。

10資源から見えるのは「回復」と「警戒」が同時にある海

今回の評価を一枚にまとめると、日本の水産資源は一方向ではない。対馬暖流マイワシ、カタクチイワシ、キンメダイは目標以上。マルアジも指標ベースの目標案を超えた。マダイは種苗放流を織り込んだ暫定目標にいる。

一方、両マアジ系群は親魚量がMSY目標以下。太平洋マイワシは目標以下に落ち、漁獲圧が大きく上がった。ウルメイワシは提案限界水準を下回り、ムロアジ類は目標未満だ。

これは悲観にも楽観にも向かない結果である。重要なのは、資源ごとに違うシグナルへ管理を合わせられるかだ。海が変化する速度が速いほど、「去年たくさん獲れた」という経験則より、加入量、親魚量、海洋環境を毎年測り直すことの価値が上がる。

日本の食卓でアジ、イワシ、タイは日常の魚だ。しかし海の中では、それぞれ別の人口動態を持ち、同じ魚種の中でも太平洋と日本海で別の未来を進んでいる。9月2日の10枚の評価表は、魚を「獲れた量」ではなく「次の世代を残せる量」で見るための、日本の海の健康診断である。