「24K純金」が銅7割
老舗を盗んだ偽サイト

箱が届く。それが、この詐欺の説得力だった。注文からおよそ10日後、大手宅配業者が玄関に立ち、購入者は代金引換で支払う。荷物が届かない通販詐欺とは違い、注文、発送通知、配送という日常の手順が最後まで続く。中身を確かめられるのは、支払いを済ませた後だ。

消費者庁が9月3日に公表した注意喚起は、二つの老舗を無断で利用した手口を明らかにした。InstagramやFacebookに、田中貴金属またはミキモトの正規品を売るかのような広告が現れ、「購入する」を押すと別の通販サイトへ移る。そこにはロゴ、商品説明、在庫の減少、値引き前の価格が整然と並んでいた。

一方は「田中貴金属メイプルリーフ金貨 24Kピュアゴールド」を1枚1万5000円と表示し、「30年前の金価格、今日だけ解禁」「残り11枚」と急がせた。もう一方はミキモトをかたり、アコヤ真珠のネックレスを4万2000円から1万4800円へ値下げしたように見せた。支払いは代引きしか選べず、発送元は国外だった。

広告、店、商品――三重の偽装

今回の事案は「偽サイト」と「偽商品」が重なっている。サイトは実在企業の信用をかたり、そこで示された商品も本物ではなかった。消費者庁は受領品を検査機関に依頼し、金貨風の品が純金ではなく主に銅と鉄、ネックレスが真珠の模造品だと確認した。購入者からは、金貨に磁石が付いた、肖像が違う、真珠が玩具のように軽い、といった申告があった。

ここで言葉は慎重であるべきだ。すべての格安ジュエリー、海外発送品、代引き通販が偽物なのではない。反対に、見栄えのよい日本語や国内住所があれば本物とも限らない。消費者庁が挙げる兆候は単独で真贋を断定する鑑定法ではなく、取引を止めて公式情報を確認するための警報である。

なぜ老舗の名が狙われたのか

盗まれたのはロゴだけではない。田中貴金属は明治期に始まる貴金属企業群として、地金・コインの売買と品質への信用を積み重ねてきた。ミキモトの創業者、御木本幸吉（みきもと・こうきち）は1893年に真珠養殖に成功し、日本の養殖真珠を世界的な宝飾文化へ押し上げた。偽広告は、その長い来歴を一つの「公式らしさ」に圧縮する。

田中貴金属は現在、同社名やロゴを無断使用し、「140周年キャンペーン」「特別キャンペーン」「数量限定販売」などをうたう広告をInstagram、Facebook、Threadsなどで確認していると公表している。ミキモトも詐欺サイトや偽装アカウントへの注意を掲げる。どちらも、SNS上の表示名や認証らしい外観だけで公式と判断しないよう求めている。

宝飾品にはさらに特殊な弱点がある。写真では重量、金の品位、真珠層の状態を確かめられない。価値は素材だけでなく、鑑別、加工、流通、販売者への信頼で成り立つ。だから偽サイトの運営者は、商品そのものを精密に再現できなくても、ブランドの物語と通販画面を再現すれば支払いまで運べる。

代引きへ移った偽物通販

国民生活センターの集計は、手口の変化を数字で示す。インターネット通販の「偽物」に関する相談のうち、代引き配達に関係する割合は2017年度の9.5％から、2020年度には50.8％へ上昇。2021年度は63.5％、2022年度は59.3％だった。2022年度の偽物相談は4052件である。

代引きは本来、見知らぬ店にカード情報を入力せず、商品到着時に払える便利な仕組みだ。だが宅配業者は売買契約の相手でも、真贋を保証する鑑定人でもない。受取人が代金を払い、荷物を開けて偽物と気づいても、配送会社からの返金は難しい。送り状に記載された電話がつながらず、「返品交換センター」が販売者の実体を示さないこともある。

「特商法表記」だけでは安全証明にならない

特定商取引法第11条は、通信販売の広告に販売業者名、住所、電話番号、販売価格、送料、支払時期・方法、返品特約などを表示するよう求める。これは購入前に相手と条件を見極めるための基礎である。ただし、偽サイトが他社の住所や架空の電話番号を貼り付ければ、項目は埋まって見える。

したがって「特定商取引法に基づく表記」というページが存在するだけでは足りない。住所を地図で見て事業内容と合うか、電話番号を独立に検索して別会社のものではないか、公式企業サイトからその通販ページへリンクされているかを突き合わせる必要がある。鍵マークと「https」は通信が暗号化されていることを示すにすぎず、販売者の誠実さを保証しない。

通販には訪問販売のような一般的なクーリング・オフ制度はない。返品条件はサイトの表示が重要になるが、偽の事業者が連絡を絶てば、紙の上の権利だけで回収するのは難しい。今回の注意喚起も、運営事業者の実体は不明とした。消費者安全法第38条第1項に基づく公表は被害拡大を防ぐ警告であり、逮捕や返金命令を意味するものではない。

注文した後にも、止まれる場所はある

注文直後なら、広告、商品ページ、最終確認画面、注文メール、URLを保存する。パスワードを入力し、それを他サービスでも使っているならすべて変更する。カード情報を入れた場合は、カード会社に偽サイトの疑いを伝え、利用停止や再発行、決済への異議申立てを相談する。

代引きの荷物が届いた時点で不審点に気づいたなら、支払う前に注文内容と送り状を確認し、注文した覚えがない、支払方法が勝手に変わった、依頼人が異なる場合は受取保留・拒否が可能か配送会社に尋ねる。すでに受け取った場合も、商品、包装、送り状を捨てず、経緯を時系列に残す。自己判断で国外へ返送すると、商品も証拠も失うおそれがある。

相談先は局番なしの消費者ホットライン「188（いやや！）」。最寄りの消費生活センター等につながる。警察への相談は「#9110」または都道府県警察のサイバー相談窓口が案内されている。警察庁はサイトのURL、画面画像、振込記録、メールヘッダーを含むやり取りを保存するよう求める。返金は保証されないが、消費者庁は返金される場合もあるため、すぐ相談するよう呼びかけている。

買い物の入口を、広告に渡さない

SNS広告は発見の入口にはなる。しかし高価な買い物では、購入の入口にしてはいけない。広告を閉じ、ブラウザーを開き、企業名を検索する。検索結果にも偽サイトが混じる可能性があるため、公式企業情報、正規販売店一覧、公式SNS一覧を相互に確認する。警察庁が案内するSAGICHECKも参考になるが、すべての偽サイトを網羅しない。

今回の広告は希少性を二重に使った。金や真珠という希少な素材に、「今日だけ」「残りわずか」という人工的な締め切りを重ねたのである。画面が奪おうとするのは金銭だけではない。比較する数分、家族に相談する時間、公式サイトへ戻る手間だ。

老舗の信用は、価格表の数字よりもゆっくり作られる。その信用を無断で借りた店が「今すぐ」と迫るなら、最も有効な防御は買わない決断を急ぐことではない。いったん画面を閉じることだ。