りんごの「残りもの」を、次は分子から変えられるか
青森の秋。果汁を搾った後に残る皮、果肉の繊維、芯などは、甘い飲み物の裏側に積み上がる現実だ。捨てられるものを生地に混ぜ、かばんや小物へ生まれ変わらせる。それだけでも十分に興味深い。だが、合成皮革の課題は、使い終えた果実を加えるだけでは終わらない。生地を固める樹脂そのものに、石油由来の原料が残るからだ。
弘前市に本社を置くappcycle株式会社は2026年11月12日、東北大学と山形大学との共同研究体制を強化・拡張したと発表した。狙うのは「リンゴを使った新製品」の追加ではなく、未利用バイオマスから素材の出発原料をつくり、樹脂にまでつなげる研究である。東北大学での研究は同年5月に始まり、山形大学での研究は11月から。成果を示す論文や量産品が完成したとの発表ではない。
既存の合成皮革「RINGO-TEX®」を出発点にしながら、より根本的な材料設計へ進もうとしている点に今回のニュースの意味がある。青森の一次産業が生む副産物を、東北の大学の有機化学・高分子化学と結び付ける。成功するかどうかは、化学反応だけでなく、製品の性能、工場の費用、地域への利益還元で判断される。
新しい話は「りんご革の発明」ではない
RINGO-TEXは今回初めて生まれた素材ではない。appcycleは2022年5月設立。2024年には全日本空輸（ANA）との協業により、同素材を使った革小物の販売が公表されている。ANAの特別塗装機のヘッドレストカバーにも使われてきた。展示会やバッグ、財布、企業向けノベルティにも用途を広げ、既に材料の採用実績を持つ。
2026年11月2日には、同社は東洋経済の「すごいベンチャー100」2026年版への選出を発表。10月にはロックバンドの関連商品にもRINGO-TEXが使われたと発表した。こうした商品・ブランド展開を、11月12日の大学連携と混同してはいけない。前者は既存素材の市場開拓、後者は原料の化学構造を変えようとする研究だ。
「りんごから革を作る」という表現は印象的だが、完成品は動物由来の皮革ではなく合成皮革である。原料の一部にりんご残渣などを用いていることと、全成分が植物由来であることは同義ではない。正確な言葉選びは、素材を評価する消費者に対する最低限の礼儀だ。
三者の役割――果実の残りから樹脂の設計へ
研究の分担は明確に公表されている。東北大学大学院農学研究科の榎本賢（えのもと・まさる）教授は、未利用バイオマスから有用な成分を取り出し、素材の基礎となる化学原料へ変換する研究を担当する。専門は生物有機化学と有機合成化学。研究開始は2026年5月という。
山形大学大学院理工学研究科の落合文吾（おちあい・ぶんご）教授は、バイオマス由来の原料と二酸化炭素などを利用した樹脂の合成に取り組む。発表では、りんごの搾りかすとCO₂を主原料にした素材開発への挑戦が示されている。研究開始は2026年11月で、樹脂の具体的な構造、工程、歩留まりを公表した段階ではない。
appcycleは合成皮革に必要な強度、柔軟性、加工性などの要求を設定し、材料化と製品評価を担う。大学で作れる分子が、そのまま衣料や航空機の内装へ使えるわけではない。原料を工業製品へ移す橋渡しが、この企業の役割となる。
搾りかすを乾かすことと、化学原料を作ることの違い
りんごの搾りかすには水分や糖、繊維、ペクチンなど多様な成分が含まれる。素材に使うためには、腐敗や品質のばらつきを抑える乾燥、粉砕、混合などの工程が必要になる。appcycleは2026年の展示会案内で、搾りかすを乾燥・粉砕しRINGO-TEXの原料とする工程を紹介している。
一方、今回の共同研究が志向するのは、混ぜ込むための粉体にとどまらず、バイオマスの成分を化学的に変換して高分子の原料に近づけることだ。高分子とは、多数の小さな分子単位が結び付いた材料のこと。柔らかさや耐久性、耐水性、表面の感触は、高分子の種類や配合、基布との組み合わせで大きく変わる。
ただし、今回の発表だけから具体的な触媒、反応温度、分子量、配合比、収率、使用溶剤を特定することはできない。「CO₂から皮革が完成した」とも言えない。化学として魅力ある構想であるほど、公開されていない実験条件を勝手に補わない姿勢が重要になる。
72～74％という数字が語ること、語らないこと
appcycleはRINGO-TEXについて、原料の72～74％が廃棄物をアップサイクルしたもので構成されると説明している。これは会社が公表する配合・原料に関する数値であり、同素材が72～74％のリンゴでできている、あるいは72～74％の温室効果ガスを減らせるという意味ではない。
同社は従来の合成皮革より石油由来ポリウレタンの使用量や工程ごとのCO₂排出が少ないと説明する。一方、今回確認した公開資料には、比較対象の仕様、機能単位、第三者検証を伴う完全なライフサイクルアセスメント（LCA）の数値表は示されていない。環境上の優位性を定量化するには、原料回収から乾燥、樹脂合成、織物への加工、輸送、使用後の処分まで同一条件で比べる必要がある。
「ヴィーガンレザー」は動物皮革を使わないことを示す用途上の言葉として使われるが、生分解性、堆肥化可能性、マイクロプラスチックを出さないことまで保証する用語ではない。原料の由来と廃棄時の挙動は別々に確認しなければならない。
なぜ青森なのか――果樹園から地域工業まで
農林水産省の東北農政局によると、2024年産の青森県のりんご収穫量は37万500トン。全国の約6割を占める。約1万9,100ヘクタールの結果樹面積があり、品種、生産者、選果、貯蔵、加工の工程が地域に広がっている。2025年には青森県のりんご栽培150周年が話題となった。
この大きな産業は果実だけで成り立っていない。ジュースを搾れば残渣が生じ、選果や保管でも規格外品が出る。すべてが廃棄されているわけではなく、飼料や堆肥など他の利用方法もある。新素材に向ける場合は、既存の使い道との競合や、原料を集める費用、季節による供給の変化を考える必要がある。
地域循環が実現したと言うには、青森県内で原料調達する割合、東北でどこまで加工するか、農家や加工事業者へどのように対価が戻るかが重要となる。研究開発の拠点が東北に集まることは期待を生むが、それだけで地域に付加価値が定着するとは限らない。
農業の歴史と、合成皮革の歴史が交わる
青森のりんご産業は明治期に広がり、寒冷地の気候、技術改良、貯蔵と流通の発達とともに地域の主要産業へ育った。果実の価値をより高くする工夫は、品種改良や加工技術だけでなく、今では果汁を搾った後の資源にも及んでいる。
対して合成皮革は、動物皮革とは異なる製品の均質性、価格、加工の自由度を求めて発展してきた。20世紀の高分子化学の進歩、とりわけポリウレタンをはじめとする樹脂の発達により、靴、バッグ、家具、車両内装へ用途が広がった。しかし原料の一部を化石資源に依存することが、近年の問題意識につながっている。
農業副産物と工業材料の融合は、「昔の技術を捨てて新しい技術へ」という単純な話ではない。果樹栽培で蓄積された地域の資源管理と、大学で進む分子設計を結び付け、実際に使える製品にする試みだ。その歴史的な接点こそ、この研究を面白くしている。
使える素材に求められる、地味で厳しい試験
合成皮革を製品に採用する企業が気にするのは、宣伝文句だけではない。引張・引裂強度、摩耗、屈曲、剥離、色移り、紫外線、湿度、熱、洗浄、経年劣化といった項目である。手触りが良くても、毎日曲げるかばんの角で傷めば用途は限られる。
航空機や車両の内装では、さらに難燃性、汚れへの耐性、部品ごとの認証条件などの要求が加わる。過去に航空機のヘッドレストカバーとして使われた実績があっても、今後研究する新樹脂が同じ性能や認証を持つとは限らない。
今回の発表には、次世代樹脂の量産歩留まり、価格、寿命、第三者試験の具体的な成績はない。公表された研究計画を成果として扱わないことは、研究者にも製品を選ぶ企業にも公平だ。
「環境によい」という結論の前に必要な計算
果物の副産物を使えば、廃棄する資源の一部に価値を与えられる可能性がある。しかし、湿った残渣の乾燥に多くの熱を使ったり、遠距離を輸送したりすれば、環境上の利点は小さくなり得る。反応に用いるCO₂についても、どの工程でどれだけ固定され、製品の寿命後にどう扱われるかが問われる。
素材の比較には、同じ期間、同じ用途で、必要な性能を満たす製品を基準にすることが欠かせない。例えば一定期間使用するバッグ一個分の材料と耐久性を基準に、温室効果ガス、水、溶剤、廃棄物、修理可能性を評価する。単純な原料重量比では環境負荷の全体像は見えない。
また、原料の「廃棄物」は無限に無料で得られるわけではない。食品、飼料、肥料などの用途から移す場合の影響も考える必要がある。循環型経済の価値は、循環という言葉そのものより、測定可能な資源効率と地域の利益に表れる。
商品化は研究室の外で決まる
新しい高分子が小さな試験片として得られても、幅140センチほどのロール材を安定して作り、色・厚さ・強度を毎回そろえるには別の技術が要る。appcycleは既存RINGO-TEXについて、約1ミリの厚さや生地幅140センチといった取扱仕様を紹介している。これらは既存製品の説明であり、新樹脂の量産実績ではない。
実用化の判断では、原料価格だけでなく、乾燥のエネルギー、薬品の回収、反応設備、品質管理、加工工場との契約、ブランドの採用量が重なる。東北で一貫した供給網を作る構想には、こうした細かな実装条件をどこまで揃えられるかという課題がある。
成果を使って他社にも素材原料を提供したいという会社の計画は、合成皮革の一製品を超えた商機を示す。同時に、食品由来原料を使う化学産業として、規格、品質、価格、安定供給で比較される立場になる。
次に問いたいのは、環境負荷と地元への還元
東北大学の榎本教授と山形大学の落合教授、そしてappcycleの研究開発の組み合わせは、農業副産物をより高機能な原料へと変える一つの経路を示している。だが、今回の発表は実用化完了を示すものではなく、研究の方向性を明確にした段階だ。
次に確認すべきは、実際に合成した樹脂の化学組成、原料のバイオ由来率、力学特性、反応収率、耐久性、比較可能なLCA、そして販売価格である。加えて、原料を提供する加工工場や農業者にいくら戻るのかも、地域発イノベーションの成績表になる。
りんごは青森の風景であると同時に、長年築かれた経済の基盤だ。その搾りかすから、新しい化学産業の一部を育てられるか。鮮やかな赤い果実を出発点とする挑戦の価値は、実験室の成果が数字で示され、地域の人々の日常へ戻ってきたとき、いっそう明確になる。
出典・検証の方法
取材・検証：11月12日のappcycle発表と、同社の過去の製品発表、農林水産省の統計を照合。研究開始時期、研究分担、原料比率は会社発表に基づく。新樹脂の性能やLCAは独立検証できていない。大学関係者への独自取材は行っていない。